科学的根拠 !?

この世に解明されていないことが五萬とある

コラ－ゲンが話題です

• コラ－ゲンやヒアルロン酸は細胞と細胞をつなぐ役割を担う繊維状のタンパク質とのことです。
• タンパク質はアミノ酸の集合体であるが、その条件は立方体的な集積物であること。
• 人間は、日々食物を取ることによって容姿を形成している。

ここで、議論される問題点

• 食物として認知された物を食すが、唾液・胃液などの消化酵素によつて粉々に分解される。特にアミノ酸は鎖状に連結されて機能する性質のものです。これが１個ずつに分解され、小腸より体内に吸収され再度体内で連結し必要部位で活用される。だが一度分解されたものが、同じ物に再生されているメカニズムは科学的に証明されてない。すなわち、コラ－ゲンが体内でコラ－ゲンとして活用されていることは疑わしい。

この発想は：カルシウム不足で骨粗鬆症を発症した時の、カルシウムの補給行為は何ら効果がない。との発言と同義で栄養学的認証を否定することになる。

人はコラ－ゲンを多く含む食材を食したとき、翌日など体の張りに変化を感じることを実感します。科学的根拠のない体感を肯定しますか!? それとも一時の幻と否定しますか!?

（共生植物）コンパニオン・プランツ注目

ハ－ブ　野菜と一緒に植え防虫・防疫

自宅で野菜をつくる際、相性のいいハ－ブを一緒に植え、害虫が近づかないようにする「コンパニオン・プランツ」（共生植物）が道内でも広がっている。野菜の風味がよくなる組み合わせもあり、ハ－ブも併せて収穫できる楽しみがある。ハ－ブに詳しい空知管内由仁町の井上幸子さん（６０）、お勧めの方法を聞いた。

風味よくなり収穫楽しみ

コンパニオン・プランツは、古くから欧州などで行われてきた。ハ－ブ独特の香りを害虫が嫌うため、完全ではないが防虫、防疫効果があり、農薬を使わずに野菜をつくることができる。井上さんは３０年以上前からハ－ブを栽培、網走管内滝上町のハ－ブガ－デン開設にかかわった。欧州でガ－デンデザインを学び、由仁町の英国風庭園「ゆにガ－デン」では昨年まで園長を務めた。井上さん一番のお勧めはトマトとバジル、ナスタチウムの組み合わせだ。同管内長沼町で今月開いた「ハ－ブ＆ガ－デニング教室」でも、この組み合わせを使った苗の寄せ植えを参加者に紹介した。この日は直径約３０㌢の鉢を使用。黄色い実をつけるミニトマトを使い、バジルとナスタチウムに、スイスチャ－ドやふ入りミツバ、ゼラニウムも加えた。井上さんによると、バジルハエなどがとまると葉の裏にある気泡が割れ、香りが広がって虫を遠ざける。ナスタチウムも独特の香りでアブラムシやコナジラミを避ける。「トマトはバジルと一緒に植えると酸味や甘みが濃くなる。ナスチウムも葉や花が食べられるので、全部使ってサラダができる」日当たりのいい場所で水やりを欠かさなければ、初心者でも比較的簡単という。とマトが成長したら下の方の葉を落とし、バジルやナスチウムが陰にならないようにする。ゼラニウムも蚊などの虫よけ効果がある。「欧州ではよく窓辺にゼラニウムの鉢植えが並んでいますが、虫が入ってこないようにするためだったんです」このほか、マリ－ゴ－ルドも、キャベツの近くに植えればモンシロチョウを避け、アオムシによる被害を抑える。また、ホウレンソウやレタスなどの葉物には、周囲にチャイブなどネギの仲間を植えるといい。チャイブはバラの根元に植えれば黒星病を防ぐという。「コンパニオン・プランツの効果は科学的に証明されていない点も多いが、自分で試してみて効果を確かめる楽しみもある」と井上さんは話している。

協同労働に熱い視線

全員が出資、経営は連帯責任

働く人全員で出資し、福祉や給食など地域のニ－ズにあった仕事をする「協同労働」という働き方がある。「ワ－カ－ズコ－プ」と呼ばれ、経営にも労働者全員であたる。会社とは違い、雇い、雇われるという関係や正規、非正規という考え方も存在しない。派遣切りで労働者を使い捨てにする企業もある中、あらためて注目されている。

日本労働者協同組合連合会（東京）にると、こうした働き方をする人はワ－カ－ズ・コレクティブや農村女性ワ－カ－ズなどを含め、全国で約１０万人、事業規模は５００億円を超えるという。このうち、北海道労働者協同組合・ワ－カ－ズコ－プ北海道は本部のある旭川をはじめ札幌、釧路など７市町に９事業所があり、約２００人が働く。半数以上は介護保険事業で、配送や清掃、給食サ－ビスの委託事業もある。昨年度の事業高は約４億５０００万円。同組合の場合、働く人は１口５万円を出資して組合員になり、自らの給料の２ヵ月分まで増資する。働く人の立場は平等で、全員で経営する代わ゛りに、経営責任も持ち合う。非営利だが、給料は自給が基本で、経験や職種で数ランクに分かれるが、額に大きな差はない。常勤職は手当てがつき、月収は１６万～２０万円ほどという。同組合の田中鉄郎代表理事は「一つ一つの規模は小さいが、雇用不安や格差解消へ、地域に根ざしたわれわれだからこそできることがあるのでは。若者が地元で伸び伸び働ける地域づくりを目指したい」と話している。

タクシ－や映画館も　法制化へ動き加速　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　  　　世界的には１５０年の歴史

「協同労働」は世界的には１５０年の歴史があり、６００万人以上が働く。日本労働者協同組合連合会によると、このうち欧州では１５０万人が約６万組合を組織。業種はサ－ビス業３８％、製造業３３％、建設業１４％など幅広く、障害者ま就労支援やリストラされた労働者の再出発にも大きな役割を果たす。日本では福祉分野が多いが、福岡県ではタクシ－運転手が集まって、タクシ－事業を運営。埼玉県ではミニ映画館を運営している例もある。千葉県では遊休農地で菜の花を栽培、苗種油やバイオディ－ゼル燃料を精製する事業で、若者就労先を確保する試みも始まっているという。先進７カ国では協同労働についての法律があり、その促進が憲法に既定されている国もある。法制化それていないのは日本だけだ。雇用情勢の悪化を受け、法制化を求める声は強まり、道議会が今年３月、制定を求める意見書を採択、札幌など道内４５市町村議会も同趣旨の意見書を採択した。一方、超党派の国会議員が昨年、議連を立ち上げ、与野党１９４人が参加。法案の最終調整が行われており、今国会での成立が期待されている。