近年、内外にあって謀略の存在が否が応でも人々の意識に上る事件が頻発しております。日本国の2024年の年明けも二つの大事件が立て続けに発生したため、陰謀を疑う国民も少なくなかったのではないかと思います。能登半島地震については人工地震の可能性も否定できないのですが（地震波の波形に自然発生の場合に見られるｐ波が観測されていないとも･･･）、それでは、羽田空港で起きた日航旅客機と海上保安庁の航空機との衝突事故はどうなのでしょうか。
同事件については、メディアの報道では、海保機側が管制官からの指示を誤って理解したとする説が有力です。しかしながら、同事故には、幾つかの不審点があります。同機は、能登半島地震の被災地に救援活動のために派遣されていますし、同機に同乗していた5名の方々も殉職されております。このため、懐疑的な見方は不謹慎として眉をひそめる方もおりましょうし、また、フェークニュースと見なす方もおられるかもしれません。しかしながら、不審な点がある以上、それらを正面から受け止めて事実を突き詰めないことには、再発を防止することができない場合もあります。一切のタブーや感情論を排し、事実確認とその背景の解明を優先すべきとする姿勢は、謀略が渦巻く時代であればこそ必要と言えましょう。
第一の不審点は、かくも激しい一瞬の衝突事故でありながら、何故、機長のみが脱出に成功することができるのか、というものです。報道に依りますと、他の乗員の死因の多くは‘撲滅’であり、逃げる間もなく瞬時に巨大な力が身体に加わったことを示しています。海保機は、滑走路に40秒ほど停止していたそうですが、機長だけが脱出できたのは、同機長のみが当時の状況、すなわち、JAL機の同一滑走路への着陸を把握していた可能性を示唆しています。
第二に、海保機に対する管制官からの指示は、停止線までの移動であったそうです。ところが、報道に依れば、同機の機長は、滑走路への進入許可があったと明確に証言しており、管制官との間に重大な食い違いがあります。機長一人だけの聞き違いであればあり得るヒューマン・エラーのように思われますが、管制官からの指示は副機長も一緒に受信するシステムとなっているそうです（指示に従ってアクションを起こす際には、確認のために復唱する慣行もあるらしい･･･）。二人が同時に間違える確率は低く、この点も人々が怪しむ要因となっています。
第三の不審点は、夜間にあって停止線を示す点滅灯が、数日前から何らかの原因で消えていたとする指摘です。リスク管理が徹底されているはずの空港が、点滅灯の故障を数日間も放置しておくと言うことは、まずあり得ないことのように思えます。同情報に基づいて、機長が停止線が見えずに滑走路に進入したとする見方も登場したのですが、同機長自身は、管制官からの滑走路進入の許可があったと明言していますので、点滅灯故障の情報そのものも疑わしくなります。
第四に、ネット情報に依りますと、同機長は神戸市出身であり、現在は千歳空港が勤務地なのですが、以前には、羽田空港にも配属されていたそうです。このことは、同機長が、羽田空港の滑走路をはじめ、運営等についても熟知しており、停止線を間違えると言ったエラーは起こしにくい立場にあったことを示しています。
第五に、事故後の出来事としては、事故を起こしたJAL機も海保機も、懸命な消火活動にも拘わらず、両翼の一部などを残してすっかり焼け落ちてしまったことです。この件に関しては、機長並びに客室乗務員等の方々の見事な避難誘導に加え、乗客379名が全員無事脱出できた要因として、同航空機エアバスA350に使用されていた炭素繊維複合材が指摘されておりました。同素材の耐火性が乗客の命を救ったとする説なのですが、その後は、耐熱性については金属よりも脆弱であるとする報道もあります。素材に関する評価は今後の検証を待たなければならないのでしょうが、原型をとどめない飛行機の残骸は、証拠隠滅を疑わせます。
これらの他にも、同機長は事故前日に中国公船の監視のために沖ノ鳥島周辺海域に7時間の飛行を行なっていたとする報道もあります。以上の不審点をもって同事故を謀略と決めつけることはできないのですが、不審点がある以上、単なる事故として幕引きとしてしまうことにも否定し得ないリスクがありましょう。海保機長に対する疑惑の他にも、今日の技術レベルをもってすれば、ハッキングによる偽の管制官指令や海保機の外部誘導も不可能なことではないのかも知れません（もっとも、同機長の証言の報道が正しければ、本人には滑走路進入の自覚はある･･･）。そして、海保の管轄は、公明党が大臣職を長年にわたり独占してきた国土交通省であることも、海保の活動そのものが国民から疑われる要因ともなっているのです。謀略を‘ないもの’と頭から決めつけて放置すれば国民の命が危険に晒され、国が乱れると共に巨額の財政負担も発生するのですから、今や、政府の説明やメディアの報道を国民が鵜呑みには出来ない時代を迎えていると思うのです。
