近年、南海トラフ地震や首都圏直下型地震の発生リスクの高まりが、声高に叫ばれるようになりました。数週間に一度は、‘地獄絵’のイラストを付したこれら地震がもたらす災害予測に関する記事を目にするほどです。日本国政府も、平時から防災訓練や災害発生時の避難等については国民に協力を求めると共に、今般の令和6年能登半島地震にあっても、被災地の救援活動に政府を挙げて取り組んでいます。日本列島は、複数の大陸プレートがせめぎ合う地域に位置する地震国ですので、当然の対応とも言えますし、繰り返される大地震アピールによって、多くの国民は、大地震の発生を自然災害として受け入れる‘心の準備’をさせられています。その一方で、ここでもう一つ考えるべきは、人工地震の可能性です。
人工地震については、既に技術的には可能なレベルにあり、昨日の記事でも指摘したように、日本国の気象庁もその存在を認めています。国際的にも一般常識なのですが、その歴史にあって地震が頻繁に起きてきた日本国では、国民の一種の‘地震慣れ’もあって、全ての地震を自然災害と見なしがちです。しかも、人工地震説が陰謀論と結びつけられたために、同説の主張は、いわばタブー視される状況にあります。実際に、今般の能登半島の大地震でも、政府は、人工地震説をフェークニュースの一つとして扱っています。そして、日本国政府が人工地震を否定する以上、政府が人工地震対策を行なうはずもなく、国民は、自然災害としての地震のみならず、人工地震のリスクにも晒され続けることとなるのです。
それでは、人工地震を防ぐ方法はあるのでしょうか。自然発生の地震を未然に防止することは不可能に近いのですが（あるいは、将来的には、大地震の発生を防ぐために、時間をかけて断層を小刻みにずらしてゆく技術が開発されるかも知れない･･･）、人工地震であれば、人為的な行為である以上、これを未然に阻止することはできるはずです。
最初のステップは、日本国政府による人工地震の可能性の承認であることは、言うまでもありません。同可能性を否定しますと、対策を行なう根拠がないことになるからです。そして、政府による公式の存在認知は、人工地震発生技術を有する国や特定勢力に対する強い抑止力として働くことでしょう。人工地震の存在が否定されている状態は、これらの国や勢力にとりましては、最も好都合です。全く疑われることなくノー・マークで地震を発生させ、かつ、その後も、そ知らぬ振りを通せるからです。しかしながら、人工地震を他国に対する攻撃手段として用いたことが表沙汰となれば、それを行なった国や勢力は、国際世論の批判を浴びると共に、国際法上の罪を問われることになりましょう。
もっとも、日本国政府を含め、各国政府が世界権力のコントロール下にある今日、人工地震の存在否定は、政府による自国防衛の義務の放棄を意味すると共に、政府に対して、責任逃れの口実を与えています。‘共犯’である可能性もあるのですから、政府に同存在を認めさせるには、国民こそ、客観的かつ科学的な根拠をもって人工地震の存在証明に努め、政府に対して適切な対策を求める必要がありましょう。
さて、人工地震のリスクを認めた上での具体的な人工地震対策としては、先ずもって、日本列島周辺、並びに、内陸地の活断層に対する監視と警備を行なう必要があります。とりわけ、海底活断層の上部や周辺の海中・海面、並びに、内陸活断層の上部・周辺付近にあって行なわれている調査や採掘活動等には警戒を要します。人工地震の最もシンプルな装置は、‘震源地’に爆薬を仕掛けることにあるからです。人工地震発生までのプロセスとしては、断層の状況や地質等に関する詳細な調査の実施、断層上の起爆装置の設置場所の選定、起爆装置の設置、そして最後に起爆装置の作動という作業の流れが想定されます。つまり、何れの段階であれ、これらの人工地震を起こす側の作業を阻止すれば、少なくとも甚大なる被害をもたらす大地震を未然に防ぐことが出来るのです。GPS等を用いた宇宙空間からの監視、海中におけるレーダーによる不審な潜水艦等の探知、並びに、海上では、海保等による監視活動を要しましょう。なお、ウクライナ紛争に伴って発生したノルド・ストリーム事件では、民間船舶を装った工作船が爆破作業に関与していますので、官民を問わず、海上や海中における不審船については、海上保安庁等による検問の対象に含めるべきかも知れません。
加えて、人工地震を未然防止するには、情報の収集・管理も重要です。テスラ流の共振装置や指向性エネルギー兵器等、新たな地震発生装置が開発されている場合には、その情報を逸早くキャッチし、上述した対策とは別の方法をもって監視や取締を実施しなければならなくなるからです。また、サイバー攻撃が日常化している今日では、断層や過去の地震等に関する自国のデータの漏洩を防止する必要もありましょう（自ら調査をしなくとも、人工地震を目論む側は、起爆装置の設置に関する基礎データを入手できる･･･）。
何れにしましても、事前に人工地震を防ぐことができれば、多くの尊い命や人々の住う家屋、並びに、街並みや歴史的景観等が失われ、震災後にあっても長期に亘り国民が被害に苦しむこともなくなります。復興のための財政負担も不要となります。テクノロジーが発展した今日、人工地震リスクの排除は、政府が国民と国土を護るために果たすべき役割の一つではないかと思うのです。
