私は少数派であることを寧ろ誇りに思っている：
私は1990年5月頃から、紙パ業界の専門誌にコラムというかエッセーを書く機会を与えられた。その初期に書いたことにこういうものがあった。「学校教育の英語は生徒や学生に優劣の差をつけるため（5段階の評価をするため）に教えているのであって、会話の能力をつけようなどとは考えていない」と勇敢に語った高校の女性の英語の先生のことだった。「ナルホドそうだったか」と再確認出来た。
それから24年をも経ってしまった21世紀になっても、この事態は一向に改善されていないどころか、小学校から英語を必須にするとか、愚にもつかないTOEIC等の受験英語の集大成の如きテストで良い点数を取らないと大学を卒業させないであるとか、就職出来ないとか、昇進も昇給も出来なくなるとかいう呆れ返った事態が生じている始末だ。
私はこれまでに何度か「有り余る英語力を抱えて云々」と正気で言ってきた。自慢しているのではない。我が国の学校教育の「科学としての英語」で無理やり育てられた方々とは異なる勉強を採っただけで、22年以上もアメリカ人の会社で生きながらえることが出来たし、欧米の諸国との文化の違いを知り得て、それを英語力を伸ばす材料に出来たのである。
従って、私の勉強法どころか、常に論じる「英語とEnglishの違い」や「英語教育改革法」などは、私が非難し続ける雑音にしか過ぎない社民党の福島某のごく少数のトンチンカンな意見の如きに受け止められているだろうと思っている。もしも、これまでに述べてきたこれらのことを世論調査にかければ（何でアンケートなどという言葉の誤用がまり通るのだろう）恐らく20％の支持も得られないだろう。また支持して下さる方々には「何で今頃になってこんな当たり前のことを言うのか」と笑われるだろうと危惧している。
既に指摘したことで「我が国の英語教育の問題点には、英語とは何であるかというか English と何処がどう異なっているかも知らず、上記の女性教師のような考え方で、英語をいじくり回して世界の何処に行っても通用しないものを数学のように教え込み、試験の点数こそ全てのようなものに仕上げたために、自分を表現することを不得手とせざるを得ない語学にしてしまったこと」だろうと思っている。
このような誤った教え方を採り上げればキリがないが、念のために幾つか例を挙げておけば「to を伴わない不定法」として "You’d better ～"のような要らざるお節介になる語法を教え、個人的なことを尋ねないのが礼儀である国の言葉なのに、戸籍調べのような個人情報を尋ねる疑問文を「会話」と称して教えるために、何処かのテレビ局が「Youは何しに日本へ」という結構面白い番組を作ったのは良かったが、その英語の題名が "Why did you come to Japan?"と詰問するのである。
大体からして他人にいきなり何かを問い掛けるのだったら "Excuse me."か "May I ask you some questions?" 辺りから入るのが最低の礼儀だとは教えてないようだ。私がこの件をTK博士と語り合っていた時に隣室におられた大学院生が「少なくとも "For what purpose did you come to Japan?" と言って欲しい」と指摘されて会話に入ってこられた。流石に我が母校の大学院生だ。
我が国の英語教育の問題点を論っていけば果てしがないのでこの辺りにして、あらためて改革の新案を提示して終わろう。それは嘗て言いだした英語教育の進展の度合いに伴って英語圏との文化の違いと思考体系の違いを教えていくのでは無く、多くの高校で進学組と体育系を別けているように「将来英語を必需品とする職業（色々とあるだろうが）や、海外進出を考えている者専用コースを設けて、受験対策組とは別けてしまう」ものだ。
これでは解らないと言われるのだったら、TOEIC 等は無視して、教える人を海外ないしは純粋の意味で外国の会社で長年働いてこられた、英語が自由自在に出来ることなどは給与の査定の対象にならない世界を経験された方に厳しく教えて貰うようにすることだ。後難を怖れずに言っておけば、海外に駐在したとか大学に4年くらい留学した程度を指しているのではない。
彼等の思想信条を知ってその世界に同化出来るような次元に達している練達熟練者を考えている。すると、「そんな人がいる訳はない。偏った理想論だ」と言われそうだ。それは取りも直さず、「自分たち（現職の英語の教員には出来ない」と言うのと同じではないかと思うのだが。それだったならば、ご自身でそういう世界を経験して来られればどうだろう。それで自分たちの至らざる点が解るだろう。
さらに余談だが、嘗て某英字新聞社の出版局が私の英語関係の論文を纏めて出そうかと企画された。しかし、出版部長はボツにされた。理由は「確かに興味深いものがある。だが、これらを本に下時にそれを読んで面白いと評価する方は、こういう本を必要とされない少数派だろう。故に商売にならないと判断した」だった。遺憾ながら妙に納得した。
私は1990年5月頃から、紙パ業界の専門誌にコラムというかエッセーを書く機会を与えられた。その初期に書いたことにこういうものがあった。「学校教育の英語は生徒や学生に優劣の差をつけるため（5段階の評価をするため）に教えているのであって、会話の能力をつけようなどとは考えていない」と勇敢に語った高校の女性の英語の先生のことだった。「ナルホドそうだったか」と再確認出来た。
それから24年をも経ってしまった21世紀になっても、この事態は一向に改善されていないどころか、小学校から英語を必須にするとか、愚にもつかないTOEIC等の受験英語の集大成の如きテストで良い点数を取らないと大学を卒業させないであるとか、就職出来ないとか、昇進も昇給も出来なくなるとかいう呆れ返った事態が生じている始末だ。
私はこれまでに何度か「有り余る英語力を抱えて云々」と正気で言ってきた。自慢しているのではない。我が国の学校教育の「科学としての英語」で無理やり育てられた方々とは異なる勉強を採っただけで、22年以上もアメリカ人の会社で生きながらえることが出来たし、欧米の諸国との文化の違いを知り得て、それを英語力を伸ばす材料に出来たのである。
従って、私の勉強法どころか、常に論じる「英語とEnglishの違い」や「英語教育改革法」などは、私が非難し続ける雑音にしか過ぎない社民党の福島某のごく少数のトンチンカンな意見の如きに受け止められているだろうと思っている。もしも、これまでに述べてきたこれらのことを世論調査にかければ（何でアンケートなどという言葉の誤用がまり通るのだろう）恐らく20％の支持も得られないだろう。また支持して下さる方々には「何で今頃になってこんな当たり前のことを言うのか」と笑われるだろうと危惧している。
既に指摘したことで「我が国の英語教育の問題点には、英語とは何であるかというか English と何処がどう異なっているかも知らず、上記の女性教師のような考え方で、英語をいじくり回して世界の何処に行っても通用しないものを数学のように教え込み、試験の点数こそ全てのようなものに仕上げたために、自分を表現することを不得手とせざるを得ない語学にしてしまったこと」だろうと思っている。
このような誤った教え方を採り上げればキリがないが、念のために幾つか例を挙げておけば「to を伴わない不定法」として "You’d better ～"のような要らざるお節介になる語法を教え、個人的なことを尋ねないのが礼儀である国の言葉なのに、戸籍調べのような個人情報を尋ねる疑問文を「会話」と称して教えるために、何処かのテレビ局が「Youは何しに日本へ」という結構面白い番組を作ったのは良かったが、その英語の題名が "Why did you come to Japan?"と詰問するのである。
大体からして他人にいきなり何かを問い掛けるのだったら "Excuse me."か "May I ask you some questions?" 辺りから入るのが最低の礼儀だとは教えてないようだ。私がこの件をTK博士と語り合っていた時に隣室におられた大学院生が「少なくとも "For what purpose did you come to Japan?" と言って欲しい」と指摘されて会話に入ってこられた。流石に我が母校の大学院生だ。
我が国の英語教育の問題点を論っていけば果てしがないのでこの辺りにして、あらためて改革の新案を提示して終わろう。それは嘗て言いだした英語教育の進展の度合いに伴って英語圏との文化の違いと思考体系の違いを教えていくのでは無く、多くの高校で進学組と体育系を別けているように「将来英語を必需品とする職業（色々とあるだろうが）や、海外進出を考えている者専用コースを設けて、受験対策組とは別けてしまう」ものだ。
これでは解らないと言われるのだったら、TOEIC 等は無視して、教える人を海外ないしは純粋の意味で外国の会社で長年働いてこられた、英語が自由自在に出来ることなどは給与の査定の対象にならない世界を経験された方に厳しく教えて貰うようにすることだ。後難を怖れずに言っておけば、海外に駐在したとか大学に4年くらい留学した程度を指しているのではない。
彼等の思想信条を知ってその世界に同化出来るような次元に達している練達熟練者を考えている。すると、「そんな人がいる訳はない。偏った理想論だ」と言われそうだ。それは取りも直さず、「自分たち（現職の英語の教員には出来ない」と言うのと同じではないかと思うのだが。それだったならば、ご自身でそういう世界を経験して来られればどうだろう。それで自分たちの至らざる点が解るだろう。
さらに余談だが、嘗て某英字新聞社の出版局が私の英語関係の論文を纏めて出そうかと企画された。しかし、出版部長はボツにされた。理由は「確かに興味深いものがある。だが、これらを本に下時にそれを読んで面白いと評価する方は、こういう本を必要とされない少数派だろう。故に商売にならないと判断した」だった。遺憾ながら妙に納得した。