自分が、頂いた「山ワサビ麹漬け」と「きらら397」パクパクと食べていたら、いつの間にか、ニャンコたちが側で寝ていた。
気が付かないほど、夢中で食べていたとは・・・
自分が、頂いた「山ワサビ麹漬け」と「きらら397」パクパクと食べていたら、いつの間にか、ニャンコたちが側で寝ていた。
気が付かないほど、夢中で食べていたとは・・・
今日、エコール辻・東京で「お米の概論」の講義をした。
その中で、最初に生徒に聞いてたことは、「この中に東北の人はいるのか」「福島の人はいるのか」ということ。
それを踏まえて、原発事故から今に至るまでの、消費地と消費者の考え方。
さらにＴＰＰ交渉参加による、国内で起こると考えられる問題。
そして、自分としての考え方などを話していった。
日本料理を専攻しているからには、お米の知識を持っていなければならないのは当然の事。
知識を持っていないままだと、消費者の方が知識を持っている場合があり、プロとして恥をかいてしまう事になるかもしれないからだ。
支持されるお店になるためには、素材選びも、素材を活かした調理も必要。
そうなると、東北の素材は外す事が出来ないであろう。
でも、東北に対する考え方に偏りがあったとしたら、まず上手な素材選びは不可能だろうと思う。
だからこそ、東北を復活させること。
福島を蘇えらせることを、何度も伝えた。
お米の概論で、そんな言葉を聞くとは、まず思ってもいなかったであろうから、生徒たちも戸惑っていたとは思うが、日本の食文化の中での「お米」というものは、それほどのものだという事だ。
その中で、最初に生徒に聞いてたことは、「この中に東北の人はいるのか」「福島の人はいるのか」ということ。
それを踏まえて、原発事故から今に至るまでの、消費地と消費者の考え方。
さらにＴＰＰ交渉参加による、国内で起こると考えられる問題。
そして、自分としての考え方などを話していった。
日本料理を専攻しているからには、お米の知識を持っていなければならないのは当然の事。
知識を持っていないままだと、消費者の方が知識を持っている場合があり、プロとして恥をかいてしまう事になるかもしれないからだ。
支持されるお店になるためには、素材選びも、素材を活かした調理も必要。
そうなると、東北の素材は外す事が出来ないであろう。
でも、東北に対する考え方に偏りがあったとしたら、まず上手な素材選びは不可能だろうと思う。
だからこそ、東北を復活させること。
福島を蘇えらせることを、何度も伝えた。
お米の概論で、そんな言葉を聞くとは、まず思ってもいなかったであろうから、生徒たちも戸惑っていたとは思うが、日本の食文化の中での「お米」というものは、それほどのものだという事だ。
ｇｏｏのニュースに「隠蔽体質、事故招いた」避難者、地元首長怒り 公聴会やらせ 河北新報 2013年7月4日（木）06:10 という記事が出ている。
内容は以下の通り
東京電力の原子力委員会公聴会のやらせ問題で、同社は社員動員と発言依頼を認めた。
賛否の分かれる原子力政策の議論の場で、原発に都合のいい発言を身内にさせ、世論を誘導する手口。
「その体質が福島第１原発事故を引き起こした」と、避難者や地元首長の怒りは収まらない。
「当時は地元では原発推進の声が強かったとはいえ、動員や発言依頼までしていたとは」。
第１原発の立地する福島県双葉町の農業谷充さん（７２）はあきれる。
原発事故で白河市の仮設住宅に避難している。
「東電も国も結論ありきの議論を進め、検証すべきこと、安全性を確保することをおろそかにし、結果的に原発事故を招いた」と話す。
福島第２原発のある同県富岡町からいわき市に避難する無職坂本寿昭さん（６７）は「東電の体質はあのころと変わっていない。
原発事故を起こしても反省せず、柏崎刈羽原発（新潟県）を再稼働しようとしている姿勢が何よりの証拠だ」と憤る。
「やらせ問題は国と事業者のなれ合い体質の表れで許されない」と批判するのは富岡町の遠藤勝也町長。
「東電は信頼回復に努め、原発事故の一刻も早い完全収束に向けて取り組むべきだ」と語る。
浪江町の馬場有町長は「社員に発言を促しながら、内容は指示していないという東電の言い分は信用できない。こうした隠蔽（いんぺい）体質がわれわれの信頼を打ち砕いた」と語気を強める。
というもの。
原発を再稼働させようとしているが、こんな状態では信用してくれという方が可笑しなことで、地域からの協力は得られないのが普通。
なのに、他県では再稼働をさせようとしている。
原発で生活している地域にとっては、死活問題であることは事実なのだが、第２、第３の福島県になってしまうかもしれないという事にいては、考えていないのであろうか。
同じ事故が起こってしまったとき、帰れる故郷は、もう無いのに。
内容は以下の通り
東京電力の原子力委員会公聴会のやらせ問題で、同社は社員動員と発言依頼を認めた。
賛否の分かれる原子力政策の議論の場で、原発に都合のいい発言を身内にさせ、世論を誘導する手口。
「その体質が福島第１原発事故を引き起こした」と、避難者や地元首長の怒りは収まらない。
「当時は地元では原発推進の声が強かったとはいえ、動員や発言依頼までしていたとは」。
第１原発の立地する福島県双葉町の農業谷充さん（７２）はあきれる。
原発事故で白河市の仮設住宅に避難している。
「東電も国も結論ありきの議論を進め、検証すべきこと、安全性を確保することをおろそかにし、結果的に原発事故を招いた」と話す。
福島第２原発のある同県富岡町からいわき市に避難する無職坂本寿昭さん（６７）は「東電の体質はあのころと変わっていない。
原発事故を起こしても反省せず、柏崎刈羽原発（新潟県）を再稼働しようとしている姿勢が何よりの証拠だ」と憤る。
「やらせ問題は国と事業者のなれ合い体質の表れで許されない」と批判するのは富岡町の遠藤勝也町長。
「東電は信頼回復に努め、原発事故の一刻も早い完全収束に向けて取り組むべきだ」と語る。
浪江町の馬場有町長は「社員に発言を促しながら、内容は指示していないという東電の言い分は信用できない。こうした隠蔽（いんぺい）体質がわれわれの信頼を打ち砕いた」と語気を強める。
というもの。
原発を再稼働させようとしているが、こんな状態では信用してくれという方が可笑しなことで、地域からの協力は得られないのが普通。
なのに、他県では再稼働をさせようとしている。
原発で生活している地域にとっては、死活問題であることは事実なのだが、第２、第３の福島県になってしまうかもしれないという事にいては、考えていないのであろうか。
同じ事故が起こってしまったとき、帰れる故郷は、もう無いのに。
もう一つ日本農業新聞ｅ農ネットで「参院選 比例の投票先 自民４５．６％、民主７．６％ 本紙農政モニター調査 （2013/7/4）」という記事が出ていた。
内容は以下の通り
日本農業新聞は、本紙農政モニターらを対象にした安倍晋三内閣や参院選に関する４回目の意識調査結果をまとめた。
４日公示される参院選の比例代表の投票先は、自民党４５．６％で、これに民主党７．６％、共産党４％、生活の党２．７％、みんなの党２．４％、社民党２．２％、公明党２．１％、みどりの風１．２％、日本維新の会１．０％が続いた。
ただ、参院比例代表の投票先を「決めていない」と答えた人が２９．１％おり、情勢は流動的だ。
参院選で与党が参院で過半数を確保することについては、それを望むとの回答が４３．５％、望まないが３８．７％で賛否が拮抗（きっこう）した。
政府による環太平洋連携協定（ＴＰＰ）に関する情報開示について、８５．９％が「不十分」と回答しており、ＴＰＰ交渉参加問題をめぐる政府・与党の対応への不満や不信感が影響しているとみられる。
内閣支持率は６１．３％と高率を維持したが、「支持しない」も３８．１％あり、支持しない理由で最も多かったのがＴＰＰ交渉参加の表明だった。
日本のＴＰＰ交渉参加の賛否は、「反対」６２．７％、「賛成」１２．７％、「どちらでもない」２４．１％だった。
参院選で投票する政党や候補者を判断する上で重視する政策（三つ選択）を尋ねたところ、「農業政策」が６０．１％で、「景気・雇用対策など経済対策」５４．３％、「ＴＰＰ交渉への対応」４６．８％、「年金・医療・介護など社会保障改革」３４％、「東日本大震災からの復旧・復興」２１．９％、「国会議員の定数削減」２１．０％が続いた。
政党支持率は自民党が４５．７％で、３月末～４月上旬に行った前回調査に比べて０．６ポイント上がった。
２００６年９月に発足した第１次安倍内閣発足直後の５０％台の支持率には及ばないが、高率を維持している。
民主党の支持率は７．３％で、前回調査比１．４ポイント上がったが、低空飛行を脱し切れていない。
みんなの党は３．３％、共産党は３％、社民党は２．２％、生活の党は１．９％、公明党は１．５％、みどりの風は１．０％、日本維新の会は０．９％だった。
調査は６月下旬に、農政モニターと集落営農組織・農業生産法人代表を対象に行い６６７人が回答（回答率約７割）。
職業は専業農家４３％、兼業農家２７％、ＪＡ役職員８％などで、男性６７％、女性３３％。
というもの。
内閣支を「支持しない」の３８．１％って、けっして小さな数字ではないと思う。
支持しない理由で最も多かったのが、ＴＰＰ交渉参加の表明で、日本のＴＰＰ交渉参加の賛否は、「反対」６２．７％、「賛成」１２．７％、「どちらでもない」２４．１％だったというのは、重く受け止めるべきだろうと思うのだが。
内容は以下の通り
日本農業新聞は、本紙農政モニターらを対象にした安倍晋三内閣や参院選に関する４回目の意識調査結果をまとめた。
４日公示される参院選の比例代表の投票先は、自民党４５．６％で、これに民主党７．６％、共産党４％、生活の党２．７％、みんなの党２．４％、社民党２．２％、公明党２．１％、みどりの風１．２％、日本維新の会１．０％が続いた。
ただ、参院比例代表の投票先を「決めていない」と答えた人が２９．１％おり、情勢は流動的だ。
参院選で与党が参院で過半数を確保することについては、それを望むとの回答が４３．５％、望まないが３８．７％で賛否が拮抗（きっこう）した。
政府による環太平洋連携協定（ＴＰＰ）に関する情報開示について、８５．９％が「不十分」と回答しており、ＴＰＰ交渉参加問題をめぐる政府・与党の対応への不満や不信感が影響しているとみられる。
内閣支持率は６１．３％と高率を維持したが、「支持しない」も３８．１％あり、支持しない理由で最も多かったのがＴＰＰ交渉参加の表明だった。
日本のＴＰＰ交渉参加の賛否は、「反対」６２．７％、「賛成」１２．７％、「どちらでもない」２４．１％だった。
参院選で投票する政党や候補者を判断する上で重視する政策（三つ選択）を尋ねたところ、「農業政策」が６０．１％で、「景気・雇用対策など経済対策」５４．３％、「ＴＰＰ交渉への対応」４６．８％、「年金・医療・介護など社会保障改革」３４％、「東日本大震災からの復旧・復興」２１．９％、「国会議員の定数削減」２１．０％が続いた。
政党支持率は自民党が４５．７％で、３月末～４月上旬に行った前回調査に比べて０．６ポイント上がった。
２００６年９月に発足した第１次安倍内閣発足直後の５０％台の支持率には及ばないが、高率を維持している。
民主党の支持率は７．３％で、前回調査比１．４ポイント上がったが、低空飛行を脱し切れていない。
みんなの党は３．３％、共産党は３％、社民党は２．２％、生活の党は１．９％、公明党は１．５％、みどりの風は１．０％、日本維新の会は０．９％だった。
調査は６月下旬に、農政モニターと集落営農組織・農業生産法人代表を対象に行い６６７人が回答（回答率約７割）。
職業は専業農家４３％、兼業農家２７％、ＪＡ役職員８％などで、男性６７％、女性３３％。
というもの。
内閣支を「支持しない」の３８．１％って、けっして小さな数字ではないと思う。
支持しない理由で最も多かったのが、ＴＰＰ交渉参加の表明で、日本のＴＰＰ交渉参加の賛否は、「反対」６２．７％、「賛成」１２．７％、「どちらでもない」２４．１％だったというのは、重く受け止めるべきだろうと思うのだが。
これが今日最後の日本農業新聞ｅ農ネットからの記事にしようと思うが「都道府県連政策集 公約ではない 党首討論会で首相 （2013/7/4）」という記事が出ていた。
内容は以下の通り
４日の参院選公示を前に、９党首による討論会が３日、東京・内幸町の日本記者クラブで開かれた。
安倍晋三首相は参院選の公約について、「党本部で出したものが公約。それ以外のものは、地域が独自に地域としての取り組みを示しているものだ」として、各都道府県連で作成している政策集は公約ではないとの見方を示した。
社民党の福島瑞穂党首が討論会で、ＴＰＰ交渉や原子力発電所の問題、米軍基地移設問題などを例に挙げ、「自民党は本部と地方で意見が正反対だ」と質問したのに答えた。
また、県段階に設置する農地中間管理機構での農地集積について安倍首相は「これでかなり生産性が上がっていくと思っている」と述べ、担い手への農地集積の加速化を進める考えをあらためて強調した。
さらに、首相が６月に行った講演で「規制改革こそ成長戦略の『一丁目一番地』。成長のために必要であれば、どのような『岩盤』にもひるむことなく立ち向かっていく」と述べたことを受け、「岩盤と言われているもの、農業がそうだ」と語り、農業分野の規制緩和や農政改革に取り組む方針を示した。
これと関連して首相は「私はＴＰＰ交渉参加（を決断）した。（農業団体は）反対していたが」と語った。
というもの。
大丈夫なのかな？
こんな言い方をしてしまって。
地方から反発が出る可能性もあると思うのだが。
内容は以下の通り
４日の参院選公示を前に、９党首による討論会が３日、東京・内幸町の日本記者クラブで開かれた。
安倍晋三首相は参院選の公約について、「党本部で出したものが公約。それ以外のものは、地域が独自に地域としての取り組みを示しているものだ」として、各都道府県連で作成している政策集は公約ではないとの見方を示した。
社民党の福島瑞穂党首が討論会で、ＴＰＰ交渉や原子力発電所の問題、米軍基地移設問題などを例に挙げ、「自民党は本部と地方で意見が正反対だ」と質問したのに答えた。
また、県段階に設置する農地中間管理機構での農地集積について安倍首相は「これでかなり生産性が上がっていくと思っている」と述べ、担い手への農地集積の加速化を進める考えをあらためて強調した。
さらに、首相が６月に行った講演で「規制改革こそ成長戦略の『一丁目一番地』。成長のために必要であれば、どのような『岩盤』にもひるむことなく立ち向かっていく」と述べたことを受け、「岩盤と言われているもの、農業がそうだ」と語り、農業分野の規制緩和や農政改革に取り組む方針を示した。
これと関連して首相は「私はＴＰＰ交渉参加（を決断）した。（農業団体は）反対していたが」と語った。
というもの。
大丈夫なのかな？
こんな言い方をしてしまって。
地方から反発が出る可能性もあると思うのだが。
日本農業新聞ｅ農ネットに「所得倍増に疑問の声 ＴＰＰ聖域確保で危機感 本紙調査 （2013/7/4）」という記事が出ていた。
内容は以下の通り
日本農業新聞が農政モニターを対象にした安倍内閣や参院選についての４回目の意識調査結果は、政府が「成長戦略」に盛り込んだ今後１０年間で「農業・農村全体の所得を倍増させる」との目標について、評価が割れた。
「農業・農村所得」が何を指すのか不透明で、予算の裏付けが見えないためだ。
所得倍増目標を「評価する」との回答は６．４％にとどまり、「評価するが、実現するための施策や予算の裏付けが乏しい」の４２．６％を含めて、評価するとの回答は５割に満たなかった。
「評価しない」は８．８％で、「評価しようがない」も３９．３％に上った。
政府に今後、力を入れてもらいたい農業政策（三択）は、「水田・畑作の経営安定対策」が４７．５％と最多となった。
次いで「多面的機能を評価した日本型直接支払い制度の創設」２９．１％、「食の安全・安心対策」２３．２％、「野菜や果樹の経営安定対策」１８．４％、「中山間地域など条件不利地域対策」１７．８％、「新規就農対策」１７．５％と続いた。政府が倍増目標を掲げる「農産物の輸出促進」は６．６％にとどまった。
衆参両院の農林水産委員会が４月に行ったＴＰＰ交渉に関する決議についても聞いた。
政府は決議を守るべきかについては、８割が守るよう求めた。
ただ、政府が決議で明記した重要５品目などを関税撤廃対象から除外できるかについては、厳しい見方がほとんどで「重要５品目全て除外できると思う」は６．７％にとどまった。
「重要５品目のうちいくつかは除外できると思う」は４４．５％、「重要５品目全て除外できないと思う」は３１．５％だった。
というもの。
調査結果は、今の産地の現状を、そのまま示していると思う。
旗は振っているのだが、具体案が全く見えてこないので、自分も「出来るはずがない」と思っている。
今回の選挙では、どこまで戦略としていう事が出来るのだろうか。
選挙での票が欲しいためなのか、ＴＰＰについてのトーンは、確実に下がっているよう感じているし・・・・
内容は以下の通り
日本農業新聞が農政モニターを対象にした安倍内閣や参院選についての４回目の意識調査結果は、政府が「成長戦略」に盛り込んだ今後１０年間で「農業・農村全体の所得を倍増させる」との目標について、評価が割れた。
「農業・農村所得」が何を指すのか不透明で、予算の裏付けが見えないためだ。
所得倍増目標を「評価する」との回答は６．４％にとどまり、「評価するが、実現するための施策や予算の裏付けが乏しい」の４２．６％を含めて、評価するとの回答は５割に満たなかった。
「評価しない」は８．８％で、「評価しようがない」も３９．３％に上った。
政府に今後、力を入れてもらいたい農業政策（三択）は、「水田・畑作の経営安定対策」が４７．５％と最多となった。
次いで「多面的機能を評価した日本型直接支払い制度の創設」２９．１％、「食の安全・安心対策」２３．２％、「野菜や果樹の経営安定対策」１８．４％、「中山間地域など条件不利地域対策」１７．８％、「新規就農対策」１７．５％と続いた。政府が倍増目標を掲げる「農産物の輸出促進」は６．６％にとどまった。
衆参両院の農林水産委員会が４月に行ったＴＰＰ交渉に関する決議についても聞いた。
政府は決議を守るべきかについては、８割が守るよう求めた。
ただ、政府が決議で明記した重要５品目などを関税撤廃対象から除外できるかについては、厳しい見方がほとんどで「重要５品目全て除外できると思う」は６．７％にとどまった。
「重要５品目のうちいくつかは除外できると思う」は４４．５％、「重要５品目全て除外できないと思う」は３１．５％だった。
というもの。
調査結果は、今の産地の現状を、そのまま示していると思う。
旗は振っているのだが、具体案が全く見えてこないので、自分も「出来るはずがない」と思っている。
今回の選挙では、どこまで戦略としていう事が出来るのだろうか。
選挙での票が欲しいためなのか、ＴＰＰについてのトーンは、確実に下がっているよう感じているし・・・・
これも日本農業新聞ｅ農ネットからで［ニュースアイ］という特集の中に、「リースで十分ＶＳ当然解禁 企業の農地所有問題 参院選で浮上も （2013/7/4）」という記事が出ていた。
内容は以下の通り
成長戦略などを議論した官邸主導の会議で、一般企業の農地所有をめぐる問題がクローズアップされ、参院選の争点の一つにもなっている。
ただ規制・制度改革をリードする経済界などの民間議員も強硬姿勢一色ではなく、実際農業に参入し、農業経営の実態を知る民間議員ほど「リースで十分」と主張する。
会議の議事概要から見えてきたのは、所有にこだわる一部の民間議員の大きな声が、ことさら問題を先鋭化させていたことだ。
・現実派 執着は的外れ 強硬派 岩盤規制外せ
「農地（の所有）が自由化できないことが岩盤規制の温存というように批判されているが、一般に、企業が農地を保有すると資本効率が低くなる」。
６月１８日の政府の農林水産業・地域の活力創造本部で、新浪剛史ローソン代表取締役ＣＥＯが明言した。
産業競争力会議の民間議員で、農業分野の取りまとめを務めた人物だ。
子会社のローソンファームが農業に参入しており、農業経営の現場を知る新浪氏にとって農地は「保有でなくてリースで十分」。
農地所有への執着は「的外れ」と一蹴した。
農業の競争力強化を集中審議した４月１９日の産業競争力会議のテーマ別会合でも「農地の所有は、当面リースで十分」と一貫している。
農業参入の現場を知る民間議員には、岡素之住友商事相談役もいる。
同日の会合でも所有かリースかという対立ではなく、重要なのは農地の面的集積だと指摘した。
さらに議長を務める規制改革会議の５月３０日の記者会見では、九州で参入した事例を披露し、３００カ所以上に点在した計７０ヘクタールの借入農地が「一つ（に大きくまとまった団地）だったら生産性が全然違う」と強調。
農水省が提案した集積対策の実効性を注視する姿勢をみせた。
みずほフィナンシャルグループの佐藤康博社長も、所有にはこだわらなかった。
一方、所有への強いこだわりをみせたのは、竹中平蔵慶応大学教授。
５月１８日の産業競争力会議で「株式会社の農地保有について簡単に結論が出ないにしても、検討項目から抜けているのは、それでよいのか」と主張した。
小泉構造改革も主導した規制・構造改革の急先鋒だけに、自身が欠席した６月５日の会合でも書面で意見を提出、農業を「岩盤規制」と特定し「安倍内閣で全て決着を図る」よう、政治に責任を突きつけた。
内閣府の寺田稔副大臣も、５月３０日の規制改革会議で「資本の原理を貫くためリース方式のみならず、オーナーシップ（所有）も当然解禁しないといけない」と主張。
政府は、安倍晋三首相自らリース方式を軸にした集積対策を打ち出し、所有に慎重姿勢をとる中、寺田副大臣だけは不特定多数から資金を集める不動産投資信託や外資導入まで提案した。
ＪＡ批判も飛び出した。
東京新聞の長谷川幸洋論説副主幹は「農協にとって利益のあるところを先に貸し付ける懸念はないか」と提起。
ＪＡへの独禁法の適用除外を持ち出し、「農協自体の在り方」に踏み込む構えを見せた。
ただ、独禁法と農地貸し付けとの関連は不明確だ。
６月１４日に閣議決定した成長戦略では、所有にこだわる意見も取り入れ、企業参入の一層の自由化は引き続き検討課題となった。
２００９年の農地法改正以降のリース方式による企業参入の状況を検証して判断する。
所有が農地の集積、集約化の推進に与える影響も併せて考慮する。
火種が残る中、農地が参院選の争点となる動きも出てきた。
みんなの党は公約で「株式会社の農業参入を原則自由化し、農地の所有も認める」と明記。
日本維新の会も「株式会社の参入（農地所有、技術指導、金融支援）を促す」と迫る。
これに自民党と公明党が、リース方式を活用した政府の新たな集積対策を支持、所有には消極的な考えをにじませた。
共産党は「株式会社一般の農地進出に厳しい監視と規制を強める」、社民党も「一般株式会社による農地取得や長期貸借、農業生産法人の出資要件緩和は厳しく制限」と明記した。
各党の姿勢には違いがあり、参院選の結果次第で今後の議論に影響が及びそうだ。
というもの。
これだけを読んでいると、何を書いてあるのか判らない人の方が多いかもしれない。
しかし、農業を活性化されていくというのであれば、避けては通れない内容でもある。
でも、代々受け継がれてきた、個人の農地だという事については、少し安易に考えすぎているのではないだろうか。
既に農産物を作っていなくても、「手放せない」「手放したくない」「使ってほしくない」という生産者も、実際には多いのだ。
それほど、農地については簡単ではない。
内容は以下の通り
成長戦略などを議論した官邸主導の会議で、一般企業の農地所有をめぐる問題がクローズアップされ、参院選の争点の一つにもなっている。
ただ規制・制度改革をリードする経済界などの民間議員も強硬姿勢一色ではなく、実際農業に参入し、農業経営の実態を知る民間議員ほど「リースで十分」と主張する。
会議の議事概要から見えてきたのは、所有にこだわる一部の民間議員の大きな声が、ことさら問題を先鋭化させていたことだ。
・現実派 執着は的外れ 強硬派 岩盤規制外せ
「農地（の所有）が自由化できないことが岩盤規制の温存というように批判されているが、一般に、企業が農地を保有すると資本効率が低くなる」。
６月１８日の政府の農林水産業・地域の活力創造本部で、新浪剛史ローソン代表取締役ＣＥＯが明言した。
産業競争力会議の民間議員で、農業分野の取りまとめを務めた人物だ。
子会社のローソンファームが農業に参入しており、農業経営の現場を知る新浪氏にとって農地は「保有でなくてリースで十分」。
農地所有への執着は「的外れ」と一蹴した。
農業の競争力強化を集中審議した４月１９日の産業競争力会議のテーマ別会合でも「農地の所有は、当面リースで十分」と一貫している。
農業参入の現場を知る民間議員には、岡素之住友商事相談役もいる。
同日の会合でも所有かリースかという対立ではなく、重要なのは農地の面的集積だと指摘した。
さらに議長を務める規制改革会議の５月３０日の記者会見では、九州で参入した事例を披露し、３００カ所以上に点在した計７０ヘクタールの借入農地が「一つ（に大きくまとまった団地）だったら生産性が全然違う」と強調。
農水省が提案した集積対策の実効性を注視する姿勢をみせた。
みずほフィナンシャルグループの佐藤康博社長も、所有にはこだわらなかった。
一方、所有への強いこだわりをみせたのは、竹中平蔵慶応大学教授。
５月１８日の産業競争力会議で「株式会社の農地保有について簡単に結論が出ないにしても、検討項目から抜けているのは、それでよいのか」と主張した。
小泉構造改革も主導した規制・構造改革の急先鋒だけに、自身が欠席した６月５日の会合でも書面で意見を提出、農業を「岩盤規制」と特定し「安倍内閣で全て決着を図る」よう、政治に責任を突きつけた。
内閣府の寺田稔副大臣も、５月３０日の規制改革会議で「資本の原理を貫くためリース方式のみならず、オーナーシップ（所有）も当然解禁しないといけない」と主張。
政府は、安倍晋三首相自らリース方式を軸にした集積対策を打ち出し、所有に慎重姿勢をとる中、寺田副大臣だけは不特定多数から資金を集める不動産投資信託や外資導入まで提案した。
ＪＡ批判も飛び出した。
東京新聞の長谷川幸洋論説副主幹は「農協にとって利益のあるところを先に貸し付ける懸念はないか」と提起。
ＪＡへの独禁法の適用除外を持ち出し、「農協自体の在り方」に踏み込む構えを見せた。
ただ、独禁法と農地貸し付けとの関連は不明確だ。
６月１４日に閣議決定した成長戦略では、所有にこだわる意見も取り入れ、企業参入の一層の自由化は引き続き検討課題となった。
２００９年の農地法改正以降のリース方式による企業参入の状況を検証して判断する。
所有が農地の集積、集約化の推進に与える影響も併せて考慮する。
火種が残る中、農地が参院選の争点となる動きも出てきた。
みんなの党は公約で「株式会社の農業参入を原則自由化し、農地の所有も認める」と明記。
日本維新の会も「株式会社の参入（農地所有、技術指導、金融支援）を促す」と迫る。
これに自民党と公明党が、リース方式を活用した政府の新たな集積対策を支持、所有には消極的な考えをにじませた。
共産党は「株式会社一般の農地進出に厳しい監視と規制を強める」、社民党も「一般株式会社による農地取得や長期貸借、農業生産法人の出資要件緩和は厳しく制限」と明記した。
各党の姿勢には違いがあり、参院選の結果次第で今後の議論に影響が及びそうだ。
というもの。
これだけを読んでいると、何を書いてあるのか判らない人の方が多いかもしれない。
しかし、農業を活性化されていくというのであれば、避けては通れない内容でもある。
でも、代々受け継がれてきた、個人の農地だという事については、少し安易に考えすぎているのではないだろうか。
既に農産物を作っていなくても、「手放せない」「手放したくない」「使ってほしくない」という生産者も、実際には多いのだ。
それほど、農地については簡単ではない。
日本農業新聞ｅ農ネットに「参院選 ネット選挙運動解禁 農家の関心高く 知る権利 意見交換 （2013/7/4）」という記事が出ていた。
内容は以下の通り
公職選挙法の一部改正に伴い、今日公示された参院選から「ネット選挙運動」が解禁になる。
候補者は選挙期間中もホームページなどインターネットのさまざまな機能を通じて主張や意見を発信できる。
有権者にも各政党や候補者の情報を詳しく理解できるメリットもある。
政治への関心が高まり、投票率アップにもつながる期待が大きいが、農業者らはこうした変更をどう受け止めているのか。
・「思い直接」に期待 情報偏りの危険性も
広島市内でミニトマトを栽培する「空宙（くうちゅう）トマト」生産者グループ。
メンバー９人は作業の進捗（しんちょく）や圃場（ほじょう）の様子をメールで報告し合うなど、情報技術（ＩＴ）を駆使した良品生産に取り組む。
メンバーの一人、三代秀則さん（６８）は「他の媒体とは違って、ネット情報にはリアルタイムで独特の生々しさがあって面白い」とネット選挙解禁を評価。
参院選では環太平洋連携協定（ＴＰＰ）問題も焦点に上がるだけに、候補者の動向に注目度は高い。
「今までの候補者は、限られた日程に追われながら地域に出向き、有権者と握手することに、懸命だったように思える」と振り返る吉本耕司さん（７１）。
他のメンバーもネット選挙を通じて「候補者が考える政策の全体像や主張を投票前に知ることができる」と期待を寄せる。
候補 者が乱立する都市部でもネット選挙を歓迎する声は多い。
神奈川県農協青壮年部協議会の露木徳行委員長は、今回の変更を機に「若者の政治に対する関心が高まり、選挙に行く人が増えてほしい」と期待する。
また、候補者と双方向の意見交換ができることにも期待。
「思いを直接、伝えることができる。いい仕組みだ」と評価する。
ただ、「対立候補への誹謗（ひぼう）中傷があると、むしろ若者が政治から離れてしまう」と指摘。
候補者には「節度ある利用をしてほしい」と注文する。
同協議会の盟友・高梨晃さん（２５）もスマートフォン（多機能携帯電話）を手に「ネット情報で候補者の政策を比較し、自分の判断で投票したい」と話す。
ネット事情に詳しい立命館大学の西田亮介特別招聘准教授は「ネット選挙の解禁は、政治の透明化の契機になる」として歓迎する。
今までは新聞、テレビなど大手メディアが独占していた政党や候補者の情報を、有権者が直接チェックできるようになるからだ。
ただ、誰もが発信できるネットの情報は「良くも悪くも偏ったものが多い」と危険性も指摘。
有権者には「うのみにするのは危険。他から得る情報とも合わせて、よく吟味すべきだ」と注意を呼び掛ける。
というもの。
ネットの有利なところは、文字になっているという事。
その人の、本音までも見えてしまうのも。
「言った。言わない」という、つまらない議論が毎回起こるのだが、文字になっているものについては、言い逃れができない。
ましてや選挙なので、言ったことは全て修正すら効かない。
使い方によっては、面白いものだと思う。
内容は以下の通り
公職選挙法の一部改正に伴い、今日公示された参院選から「ネット選挙運動」が解禁になる。
候補者は選挙期間中もホームページなどインターネットのさまざまな機能を通じて主張や意見を発信できる。
有権者にも各政党や候補者の情報を詳しく理解できるメリットもある。
政治への関心が高まり、投票率アップにもつながる期待が大きいが、農業者らはこうした変更をどう受け止めているのか。
・「思い直接」に期待 情報偏りの危険性も
広島市内でミニトマトを栽培する「空宙（くうちゅう）トマト」生産者グループ。
メンバー９人は作業の進捗（しんちょく）や圃場（ほじょう）の様子をメールで報告し合うなど、情報技術（ＩＴ）を駆使した良品生産に取り組む。
メンバーの一人、三代秀則さん（６８）は「他の媒体とは違って、ネット情報にはリアルタイムで独特の生々しさがあって面白い」とネット選挙解禁を評価。
参院選では環太平洋連携協定（ＴＰＰ）問題も焦点に上がるだけに、候補者の動向に注目度は高い。
「今までの候補者は、限られた日程に追われながら地域に出向き、有権者と握手することに、懸命だったように思える」と振り返る吉本耕司さん（７１）。
他のメンバーもネット選挙を通じて「候補者が考える政策の全体像や主張を投票前に知ることができる」と期待を寄せる。
候補 者が乱立する都市部でもネット選挙を歓迎する声は多い。
神奈川県農協青壮年部協議会の露木徳行委員長は、今回の変更を機に「若者の政治に対する関心が高まり、選挙に行く人が増えてほしい」と期待する。
また、候補者と双方向の意見交換ができることにも期待。
「思いを直接、伝えることができる。いい仕組みだ」と評価する。
ただ、「対立候補への誹謗（ひぼう）中傷があると、むしろ若者が政治から離れてしまう」と指摘。
候補者には「節度ある利用をしてほしい」と注文する。
同協議会の盟友・高梨晃さん（２５）もスマートフォン（多機能携帯電話）を手に「ネット情報で候補者の政策を比較し、自分の判断で投票したい」と話す。
ネット事情に詳しい立命館大学の西田亮介特別招聘准教授は「ネット選挙の解禁は、政治の透明化の契機になる」として歓迎する。
今までは新聞、テレビなど大手メディアが独占していた政党や候補者の情報を、有権者が直接チェックできるようになるからだ。
ただ、誰もが発信できるネットの情報は「良くも悪くも偏ったものが多い」と危険性も指摘。
有権者には「うのみにするのは危険。他から得る情報とも合わせて、よく吟味すべきだ」と注意を呼び掛ける。
というもの。
ネットの有利なところは、文字になっているという事。
その人の、本音までも見えてしまうのも。
「言った。言わない」という、つまらない議論が毎回起こるのだが、文字になっているものについては、言い逃れができない。
ましてや選挙なので、言ったことは全て修正すら効かない。
使い方によっては、面白いものだと思う。
日本農業新聞ｅ農ネットに「適正施肥に役立てて 土壌診断プログラム公開 福岡県農試 （2013/7/4）」とう記事が出ていた。
内容は以下の通り
福岡県農業総合試験場は、土壌分析結果から自動的に診断書を作成するパソコンのプログラムを開発し、ホームページで公開している。
各成分が適正かをグラフで示し、施肥設計を提案。過剰成分を減らし、コスト削減につなげられる。
プログラムの改変は自由で、全国での活用を呼び掛けている。
プログラムは表計算ソフト「エクセル」のファイル。
同試験場の土壌診断プログラムは２０年以上、改良を重ねてきた。
現行版は２００８年の肥料価格高騰を受けて、減肥診断の機能を強化したものを基にしている。
米、大豆、麦類、野菜全般や果樹、花き、茶、飼料作物と幅広い作物に対応する。
使い方は、作物や土壌の種類、土壌分析の値などを入力するだけ。
診断書では、現状の判定と、適正施肥のための資材投入量を示す。
ＪＡや行政の指導者や農家の利用を想定する。
エクセルの一般的な計算式で構成しているので、表計算ソフトの知識があれば、改変は難しくない。
作物の種類を追加したり、判断基準に使う作物ごとの土壌成分の適正範囲を変更したりして、各地域の状況に対応できる。
ＪＡ全農ふくれん土壌診断センターは４月、これまで使っていた独自システムから、このプログラムを改良したものに切り替えた。
同試験場は今年度内に、同センターの要望を反映させた更新版も公開する予定だ。
県内ではリン酸が過剰傾向のため、減肥提案で農家の生産コスト低減を目指す。
同試験場土壌・環境部土壌環境チームの黒柳直彦専門研究員は「多くの方に活用してもらい、より良いものにしたい」と話している。
というもの。
画期的で、待ったいましたという思い。
土壌診断をしても、その内容が判らないという生産者は多い。
判らないから、今までと同じようにお米を栽培して、結果的に、美味しくないお米が出来てしまう事もある。
「プログラムは２０年以上、改良を重ねてきた」といっているが、そこまで苦労したものを、公開してしまって良かったのだろうかとも思うのだが、嬉しい技術の公開だと思う。
内容は以下の通り
福岡県農業総合試験場は、土壌分析結果から自動的に診断書を作成するパソコンのプログラムを開発し、ホームページで公開している。
各成分が適正かをグラフで示し、施肥設計を提案。過剰成分を減らし、コスト削減につなげられる。
プログラムの改変は自由で、全国での活用を呼び掛けている。
プログラムは表計算ソフト「エクセル」のファイル。
同試験場の土壌診断プログラムは２０年以上、改良を重ねてきた。
現行版は２００８年の肥料価格高騰を受けて、減肥診断の機能を強化したものを基にしている。
米、大豆、麦類、野菜全般や果樹、花き、茶、飼料作物と幅広い作物に対応する。
使い方は、作物や土壌の種類、土壌分析の値などを入力するだけ。
診断書では、現状の判定と、適正施肥のための資材投入量を示す。
ＪＡや行政の指導者や農家の利用を想定する。
エクセルの一般的な計算式で構成しているので、表計算ソフトの知識があれば、改変は難しくない。
作物の種類を追加したり、判断基準に使う作物ごとの土壌成分の適正範囲を変更したりして、各地域の状況に対応できる。
ＪＡ全農ふくれん土壌診断センターは４月、これまで使っていた独自システムから、このプログラムを改良したものに切り替えた。
同試験場は今年度内に、同センターの要望を反映させた更新版も公開する予定だ。
県内ではリン酸が過剰傾向のため、減肥提案で農家の生産コスト低減を目指す。
同試験場土壌・環境部土壌環境チームの黒柳直彦専門研究員は「多くの方に活用してもらい、より良いものにしたい」と話している。
というもの。
画期的で、待ったいましたという思い。
土壌診断をしても、その内容が判らないという生産者は多い。
判らないから、今までと同じようにお米を栽培して、結果的に、美味しくないお米が出来てしまう事もある。
「プログラムは２０年以上、改良を重ねてきた」といっているが、そこまで苦労したものを、公開してしまって良かったのだろうかとも思うのだが、嬉しい技術の公開だと思う。
今日は９時過ぎから１２時半過ぎまで、国立市にある「エコール辻・東京」の日本料理科で、「お米概論」の講義をする。
途中に１回だけの休憩を挟んで、３時間を超える集中講義。
作った資料も１００ページを軽く超えている。
話す方も大変であるが、米屋でも知らないことまでを詰め込んで話していくので、聞いている方も相当に辛い。
自分が出来ることは、飽きさせないで話し続けることぐらいだ。
国立まで車で行くのであれば、時間に余裕をもって、７時過ぎには家を出たいのだが、まず、乗っていないために埃まみれとなっている車を洗車しなければならない。
よって、４時半に目覚ましをセットして起きた。
なんか、まだ頭がボーっとしている。
もっとも車を洗っているうちには、目も覚めてくることだろうが・・・・
さて、車を洗うか！
途中に１回だけの休憩を挟んで、３時間を超える集中講義。
作った資料も１００ページを軽く超えている。
話す方も大変であるが、米屋でも知らないことまでを詰め込んで話していくので、聞いている方も相当に辛い。
自分が出来ることは、飽きさせないで話し続けることぐらいだ。
国立まで車で行くのであれば、時間に余裕をもって、７時過ぎには家を出たいのだが、まず、乗っていないために埃まみれとなっている車を洗車しなければならない。
よって、４時半に目覚ましをセットして起きた。
なんか、まだ頭がボーっとしている。
もっとも車を洗っているうちには、目も覚めてくることだろうが・・・・
さて、車を洗うか！
