銭湯のレイアウト

Ｎゲージのレイアウトで、銭湯と宿の部分を作った。

酒蔵 レイアウト

Ｎゲージのレイアウトで、酒蔵を作った。

レイアウトの組み換えができる、サイズの大きさで作っているから、ちょっと窮屈かな？

関係無いニャンコ

外では、雷と雨だったのに、耳をピクピク程度で動かないニャンコたち。

のんびり作りすぎた

朝から作っていた、Ｎゲージのレイアウトの神社。

こんなにゆっくり、作る気持ちはなかったのだが、出来上がったら今だった。

まだ乾いていないけど、だいたいこんな感じ。

あちゃー

朝から作っていた、Ｎゲージのレイアウト。

ベースを作っている時に、道にする為に、灰色に塗ってあった場所に、茶色を垂らしてしまったから、もう一度、灰色を塗ったら、なんと、色合いが変わってしまった。

参ったな、これは。

おはよーニャンコ

なんか、朝から、ぐでんぐでんの、ニャンコたち。

夜のニャンコ

　



自分はペタペタ色塗り。
だから、リリ姉もフク君も、思い切り暇。

リリ姉 吠える

リリ姉が吠えている。
内容は「エレベーターに乗りたい」だ。

フク君 ぶんムクレ

フク君が、リリ姉に起こられて、ぶんムクレ。

コラボカリー好評です

東京都渋谷区神宮前6-34-14 原宿表参道ビル1F 　東京メトロ 千代田線、副都心線　明治神宮前駅　７番出口すぐにある「ＭＩＺＵｃａｆｅ 　営業時間　10:00〜22:00」では、期間限定（６月２２～７月３１日）で、荻窪にある「スパイス」とスズノブとクリンスイとのコラボカリーを、ご提供しています。



フルーツトマトのヘルシーな本格スープカリーに、長野県松川村の鈴ひかりコシヒカリと、山形県置賜のはえぬきの２銘柄を、絶妙なバランスでブレンドした、スズノブオリジナル米の組み合わせです。

期間限定ですので、それ以降ではご試食いただく事が出来なくなりますので、是非、この期間にお試ししてみてください。

「三富新田」を世界農業遺産に 登録へ推進協発足 埼玉県三芳町

日本農業新聞ｅ農ネットに「「三富新田」を世界農業遺産に　登録へ推進協発足　埼玉県三芳町 （2014/6/28）」という記事が出ていた。

内容は以下の通り
埼玉県三芳町は２７日、３００年前から落ち葉堆肥を使った循環型農業に取り組む「三富新田」を世界農業遺産に申請しようと、世界農業遺産推進協議会を設立した。
県や地元農家と協力し、来年の国際会議での登録を目指す。
７月中に専門家による評価や県の意見書を付けて農水省に申請する方針だ。

町によると、三富新田は、１７世紀末に川越藩主の柳沢吉保が食料増産によって藩財政を安定させようと開発した。
間口７２メートル、奥行き６７５メートルの短冊状に区画し、１戸分の耕地は約５ヘクタール。
現在の三芳町と所沢市にまたがる約９００ヘクタールに１９０戸が入村した。

農家１戸は屋敷地と５アール単位に区画された耕地、平地林（雑木林）で構成。
屋敷地には農具や生活工具になる竹やカシが植えられた。
平地林にはナラなどが植えられ防風林の役割も担い、堆肥にする落ち葉の供給源にもなった。

設立総会には県やＪＡいるま野、農家ら１２０人が参加。
同町の林伊佐雄町長は「伝統的農法で栽培したみよし野菜を、昔から東京に供給してきた。世界農業遺産登録で地域活性化に結び付けたい」と抱負を述べた。

１２代目の農家で三芳町４Ｈクラブ会長の小山幸宏さん（２８）は「東京に近い地の利を生かした直売などで若手農業者は多い。登録に向けて活動していきたい」と意気込む。
というもの。

「三富新田」は、丁寧に扱われているという印象はある。
しかし、世界農業遺産とするには、時が既に遅いというか、既に周りの環境が、それを許さない感じがしている。

でも、まだまだ分からない事なので、地域全体で、どこまで協力し合えるかという事になるだろうな

専門学生と共同企画 福島県喜多方市で ツアー商品化へ 農協観光

日本農業新聞ｅ農ネットに「専門学生と共同企画　福島県喜多方市で　ツアー商品化へ　農協観光 （2014/6/28）」という記事が出ていた。

内容は以下の通り
農協観光は、観光やサービス業の専門学校に協力し、地域活性化を目的とした福島県喜多方市でのグリーン・ツーリズム商品の共同企画に取り組んでいる。
東京都中野区で２７日、学生による企画のプレゼンテーションがあり、ここで選ばれたものが農協観光のツアーとして商品化される。

取り組んでいるのはホスピタリティ・ツーリズム専門学校。
同校のある中野区と喜多方市は以前から交流を続けている。
喜多方市はグリーン・ツーリズムが盛んで農家民宿や教育旅行に力を入れていたが、東日本大震災後に観光客が激減した。
風評被害を受ける同地を応援したいという思いから企画し、今回で２年目になる。

今年の企画は５月上旬から始まり、旅行学科の２クラスの学生が１０グループに分かれて商品企画や現地視察を行った。
農協観光も、職員が同校で授業を持つなどして協力した。

クラスごとのプレゼンテーションの予選を通過したどちらかのプランが、今回の審査を経て農協観光で商品化される。
特定非営利活動法人（ＮＰＯ法人）喜多方市グリーンツーリズムサポートセンターの渡部勇事務長は「今後、シニア層や海外からも観光客を受け入れるなどして新しい層を開拓したい」と期待する。

学生はこの日、地元の人との交流や農と食の体験を意識し、アスパラガスの収穫やソバの花の観賞などを盛り込んだプランを発表した。
渡部事務長は「忙しいプランだとシニア層は疲れてしまうかもしれない」などと指導。
農協観光グリーンツーリズム事業課の前場大樹アシスタントマネージャーは「うまくターゲットやニーズをとらえ、各グループの個性が出ていた。一つに絞り込むのは難しい」と総評した。

発表代表者の一人、旅行学科２年の篠原直生さんは「喜多方の良さをどう伝えるかが難しかった。今後は旅行の企画に携わる仕事がしたい」と話していた。

採用された　プランを元に９月に農協観光がツアーを行う。
同校の学生も添乗員として参加する。
というもの。

「喜多方の良さをどう伝えるかが難しかった」とコメントしているが、「良さをどう伝える」というのは、考えている以上に難しい。
産地に行ったら、基本的に全てが「良さ」だ。
「良い」部分から、さらに「良い」部分を見つけ出すのは、誰でも難しい。

「壊して終わり」懸念 規制改革会議答申を疑問視 農政審企画部会

日本農業新聞ｅ農ネットに「「壊して終わり」懸念　規制改革会議答申を疑問視　農政審企画部会 （2014/6/28）」という記事が出ていた。

内容は以下の通り
農水省が２７日に開いた食料・農業・農村政策審議会の企画部会（部会長＝中嶋康博東京大学大学院教授）で、規制改革会議の答申に対し不安を抱く意見が相次いだ。
委員らは「農協、農業委員会の改革が農業の成長にどうつながるのか分からない」などと指摘。
農水省は今後、政府内で改革案を取りまとめる中で、企画部会から意見を聞く場を設ける方針を示した。

農事組合法人ながさき南部生産組合の近藤一海会長は、農業委員会や農協の改革が農業の成長産業化をどう促すのか、「説明が全くない」と指摘。
「ただ壊して終わらないようにしないといけない」と慎重な議論を求めた。

山内明子日本生活協同組合連合会執行役員は、ＪＡ全農の株式会社化が提案されたことを受け「協同組合は一人一人が出資して組織をつくり、共通利益のために自主的に組織、経営形態を選んでいる。そういう実態を正しく認識してほしい」と主張した。

ＪＡ全中の萬歳章会長は「協同組合の理念は相互扶助だ」と強調。
「会社にすれば競争関係が前面に出てきて勝者、敗者が生まれる。
そうではなく、互いに理解し、向上するのが協同組合だ」と訴え、規制改革会議から５月１４日に出された当初の提案には「いささか疑念を持っている」と述べた。

農水省の皆川芳嗣次官は、今回の規制改革会議の議論の経緯を「頑張っている単位農協を全国組織がどう支援していくべきかという問題意識で議論した」と報告。
「最後は農業、農村の振興につながる方向性を見いだしていきたい」と述べた。

答申を受けて閣議決定した政府の規制改革実施計画には「農協系統組織での議論も踏まえて具体化を図るとされている」と説明。
「政府内でも検討を深めていく。その過程で、企画部会の意見を聞く機会を設けたい」との考えを示した。
というもの。

「壊して終わり」という結果は、初めから判り切っていた事。
いまさら懸念という方が、ちょっとビックリした。

「数年先には、確実に時代が変わるんだ」という事を頭に入れて、計画・実行していくしかない。

農村の高齢化率 ５０年には４０％以上 食料消費も大幅減 農水省推計

日本農業新聞ｅ農ネットに「農村の高齢化率　５０年には４０％以上　食料消費も大幅減　農水省推計 （2014/6/28）」という記事が出ていた。

内容は以下の通り
農水省は２７日、食料・農業・農村政策審議会の企画部会（部会長＝中嶋康博東京大学大学院教授）で、２０５０年には平たん部、山間部を問わず農業地帯の高齢化率が４０％以上になるとの推計を明らかにした。
食料の消費量は１２年時点と比べ、最大で４割近く減る。
１５年度から始まる新たな食料・農業・農村基本計画では、人口減少への対応策をどう示すかが課題になりそうだ。

推計は農林水産政策研究所がまとめた。
人口や高齢化率は「都市部」と農業地帯の「平地」「中間」「山間」の４種類を予測。
国勢調査などに基づき推計した。

１０～５０年の４０年間で人口減少や高齢化が最も進むのは山間地域。
人口は３分の１に減り、６５歳以上の高齢者率は５１％に達した。
中間地域は高齢化率が４４％で、人口は半分程度に落ち込む。
高齢化率が最も低くかった平地でさえも、４０％に達した。
人口は４割減る。

食料消費量は総供給熱量で推計した。
１２年の１日当たり総供給熱量３０９８億キロカロリーを基準に試算すると、５０年には最大で１９１３億キロカロリーにまで落ち込んだ。
約４０年間で６２％にまで減った。

農村人口だけでなく、農産物の消費も減っていくことを踏まえ、中嶋部会長は「農業が単なる食料供給産業になれば成長はない」と指摘。
「新たなマーケット拡大をもっと考えるべきだ。あらためて課題を整理する必要がある」と提案した。

人口減少と消費に加えて「働き手がいなくなる問題もある」と強調。
「農林水産業で人手を確保するのは難しくなっている。人口減少が進めば、もっと問題が深まってしまう。全体の政策を考える上で大きなポイントだ」と指摘した。

名古屋大学大学院の生源寺眞一教授は「水田農業では高齢化が進んでいるが、施設園芸や畜産では若い人もいる。就職する形で農業に就く人も増えている。そういう違いを伝えることも大事だ」と強調した。

福岡大学の藤井千佐子非常勤講師は、日本創成会議の「４０年までに８９６自治体が消滅する可能性がある」との試算は、「出産可能な女性２０～３９歳が半分以下に減る」との基準で推計した点に着目。
「女性に農業参入してもらうなどの施策はあまり見受けられない。次期計画で対策を明示するべきだ」と提案した。
というもの。

日本が崩壊へと進んでいく。

修正しても、もはや進むことが出来ない。
そこまで追い込まれてしまっている。

米生産者手取り６０キロ１万円 経営安定対策万全に 新農政で試算 東大・鈴木宣弘教授

日本農業新聞ｅ農ネットに「米生産者手取り６０キロ１万円　経営安定対策万全に　新農政で試算　東大・鈴木宣弘教授 （2014/6/28）」という記事が出ていた。

内容は以下の通り
東京大学大学院の鈴木宣弘教授は、交付金を含めた米の生産者手取りが２０１８年以降に６０キロ当たり１万円前後に低迷する可能性が高いことを示す試算結果（暫定値）を明らかにした。
政府が今年度から本格始動した新農政で生産調整を見直すことや米の消費減などを踏まえて推計した。
こうした米価水準で経営を続けられるのは一部の生産者に限られ、農村地域を維持することが困難になることから、万全の経営安定対策の必要性を指摘した。

試算は、新農政で（１）米の生産数量目標を達成した農業者に支払ってきた米の直接支払交付金（１０アール当たり１万５０００円）を半減、１８年度から廃止する（２）行政による生産数量目標の配分に頼らない生産の確立を目指す――ことなどから、交付金や生産調整による価格維持効果が小さくなるとの見通しを前提とした。
政府が主食用米から飼料用米へ生産をシフトしようとしていることや、農業経営の大規模化なども織り込んだ。

１０年産を起点に生産者手取りを推計すると、１８年ごろまでは交付金の減額や生産調整の見直しなどで急落。
その後、政策変更の影響が落ち着くことや離農などによる供給の減少で、６０キロ当たり１万円前後で推移する可能性が高いという。
さらに、新農政では生産コストを上回る所得を補償する「岩盤」として機能していた米価変動補填（ほてん）交付金が廃止になり、米価下落対策は、収入減少影響緩和対策（ナラシ）に一本化。
対象者を「認定農業者」と「集落営農」などに限定した。

試算では、ナラシの対象者となる認定農業者が多い層と、対象外が多いと見られる層の手取りも比較。
過去５年の米による収入のうち、中庸３年の平均から減少額の９割を補填するナラシでは、一時的な影響を緩和することはできても、米価が低迷する場合、非対象者と同様に、必要な所得を得られないことも浮き彫りにした。

鈴木教授は、政府が導入を検討する収入保険も米価が低迷した場合の経営安定対策としては不十分だと強調。
「このままでは伝統や文化を含む地域を維持できなくなる恐れがある。１万円以下の米価もあり得ることを前提に、生産コストとの差額を支払う政策を導入する必要がある」と話す。
また、経営を安定させるため、米だけでなく、需要が底堅いとみられる園芸作物にも取り組む複合経営を目指すことの重要性も指摘する。
というもの。

自分が今朝からブログなどで、グヂグチと言っていた、一つの問題点が、偶然にも記事となっていた。

ため息しか出ない。