定年後の春闘

本日はサラリーマン時代最後の給与通知書が届きました。
１０日締めの為、３月１０日以降31迄の20日間分が支給対象です。
いつもの月の３分の２が支払いとなり、振込みの明細でした。

ここで始まるのが我が家の春闘。
新たな賃金体系にいかに対応するか。大蔵大臣から詰問です。

「あんたこずかいはいくら必要なの」
小生曰く「１万円減くらいでどおお？」
カーちゃん曰く「お昼代かからないでしょ！」
小生曰く「じゃあ１・５万減でどおお？」
カーちゃん曰く
「これだけ生活費が厳しくなって、収入減に見合うこずかいは多いのじゃないの？」
小生曰く「じゃあ２万円減で・・・－－」

めでたく妥結でありました。
ジム会費.携帯電話.床屋.ＰＣ関連.ジムでのドリンク、一切込みで月２万円の減となりました。

医療費.慶弔交際費.は別会計。特別出費は都度協議事項であります。

どう計算しても１日５００円亭主であります。
これ以上かかる日は節約して他の日に繰り越す工面が必要。

「赤貧洗うが如し」「塗炭の苦しみ」「六根清浄」「気息奄々」「南無阿弥陀仏」
ぶつぶつと念仏を唱えて武士は食わねど高楊枝。悟りの境地に一歩ちかずきました。－－あ～めん。

近代オリンピックとＧＤＰ

夏季と冬季に開催され４年に一度開催されるようになった近代オリンピックも１８９６年の第１回大会アテネ（ギリシャ）以降第３０回大会ロンドン（英国）まで
開催国は北半球が殆どで南半球での開催は少ない。

南半球では冬季大会が開催されたことはなく、夏季大会もメルボルン.シドニー
（豪）のみである。
開催国の大半が欧州.北米諸国のみであり、アジアでは夏季に東京.ソウル.北京
の３カ国のみ、中南米はメキシコのみ、アフリカに至っては皆無である。
これもアジア、アフリカ、中南米に経済力を持つ国が少ない事が関係している。

興行的にも１９８４年のロスアンゼルス大会でショーアップが企られ、以降商業主義が加速したと言われています。
現代のオリンピックの収益構造は約半分が各国マスコミへの放送権料、約半分が
ワールドパートナー、メインスポンサー、オフィシャルスポンサー、オフィシャルサプライヤーなどのスポンサー料、入場料などで運営されている。
（ウイキペデイア）

第18会大会（東京）以降開催国の現在のＧＤＰとの比較を出してみました。
第１８回東京（日本）ＧＤＰランキング２位
１９回メキシコシテイ（メキシコ）１４位
２０回ミュンヘン(独）３位
２１回モントリオール(カナダ）９位
２２回モスクワ(露）１０位
２３回ロサアンゼルス(米）１位
２４回ソウル(韓国）１３位
２５回バルセロナ（スペイン）８位
２６回アトランタ(米）１位
２７回シドニー(豪）１５位
２８回アテネ（ギリシャ）２８位
２９回ペキン(中国）６位
３０回ロンドン(英）４位

アテネが特別(２８位）だったこともありますが世界のＧＤＰランキングで１５番目くらいまでに入る国でないと開催を誘致できないことがわかります。

日本が第３１回大会でシカゴ(米）に次いで有利な点はここにあります。
地域大会(アジア大会.ヨーロッパ選手権等）と異なる点はここにあります。