仕事の世界における暴力及びハラスメント」は条約・勧告だったとは

自分が書いた事を失念していたとはと恥じている：

President誌の24年5月17日号に山藤祐子氏の“言ってはいけない「最新版ハラスメント」”と題した記事の中で、“2019年にILOで採択された「仕事の世界における暴力及びハラスメント」に関する条約・勧告があります”と指摘しておられたのを読んで､実は愕然となった。それは、私は「パワハラ等という抽象的な事が法律で決まっているのか」と何度か述べてきたのだったから。不勉強だった。

その自分が2019年2月19日に「職場でのパワーハラスメント（パワハラ）防止を企業に義務付ける労働施策総合推進法の改正法（通称、パワハラ防止法）等というものは理解できない」と堂々とブログに掲載していたのだった。「何という事をしていたのか」と、陳腐な言い方をすれば「穴があったら入りたい」思いにとらわれていた。

しかも、山藤祐子氏は“「知らなかった」とは言い逃れできない！法律で認定されている6大ハラスメント”として、パワハラ・セクハラ・シジハラ・マタハラ・パタハラ・ケアハラの解説までしておられたのである。この有様では「入るべき穴は、温泉が湧き出る程深く掘らねばなるまい」と痛感した。因みに、パワハラとは「優越的な関係を背景に､業務上の必要且つ相当な範囲を超えた言動などで、労働者の就業環境を害すること」と規定されているようだ。

当方が5年前に論じていたことは、

「私が在職中にアメリかでは“sexual harassment”が問題になっていて、本社ではわざわざ副社長を集めて説明会があり、我々部員にもそれに該当する例を詳細に解説されたのだった。“harass”とはOxfordには“to annoy or worry ~ by putting pressure on them or saying or doing unpleasant things to them”とある。との解説の中には「女性に向かって、今日の洋服は良く似合うね」は駄目だというのがあった。それほど微妙なことだと良く解ったし、アメリカにおける女性への対処法とは、こういう微妙ものかとも理解できた。

 それが我が国では「セクハラ」などというカタカナ語にされて、勝手な解釈を付け加えて「上司または権力者による苛め」を「パワーハラスメント」などという意味不明なカタカナ語に置き換えてしまった。しかも、それだけに飽き足らず、「パワハラ」などという俗称まで造ってしまった。“power”は既に何度も解説したが「上司」だの「権力者」という意味では使われていない言葉だ。もしも上司と言いたければ“superior”という歴とした言葉もあるし、略式では“boss”が広く使われている。即ち、「スーハラ」か「ボスハラ」ならば、私も揚げ足は取らないということ。」

であって、専らpowerという単語の使われ方が誤っていると言いたいいようだった。何れにしても､不勉強だったことを反省している。

私はアメリカの企業社会では「パワハラ防止法」は不要だろうと思っている。それは圧倒的多数の企業では即戦力となる経験者を随時中途採用して仕事をさせる、我が国で言われ始めた「job型雇用」の世界であるから。即ち、事業部長の下に横一線で担当者がいるので、彼等の間には上下関係などあり得ないし、部下などはいないのだ。私も完全にただ一人で日本駐在マネージャーの仕事をしていた。

しかも、アメリカでは「職の流動性があるから、各人が長い年月その会社のその職務に止まっている訳ではない」という我が国とは異なる「異文化」の世界なのだ。また、事業部長は余程のことでもない限り、指揮下にあって割り当てられた仕事を担当しているマネージャーに注意を与えるとか、指導をするなど先ずあり得ないのだ。要するに「ハラスメントの機会はない」のである。

この山藤祐子氏の記事を読んで今更ながら思ったことは「良い時にリタイアしたものだ。こんな事まで法制化された企業の社会では、私如きは到底存在し続けてはいられなかっただろう」という、負け惜しみにも似た感情だった。とは言ってみたが、何とも会社勤めが難しい時代になったものだと思わせられている。