フランスの黄色いベストデモが再燃・暴徒化したことが報じられた。
同デモは、フランス政府が石油税増税延期と最低保証賃金(増加分の公金支出)等を表明したことで鎮静若しくは終息する可能性を指摘されていたが、今回の暴徒の主張には、ノートルダム大聖堂の修復・再建に多くの寄付が寄せられたことに対して｢我々にも寄こせ｣という点が新たに加えられたと報じられている。大聖堂の火災時には、遺産の災禍に涙する人や祈りを捧げる人の姿が放映されるとともに、グッチ等がこぞって多額の寄付を申し出ていたので、キリスト教に基づく寄付行為や教義と遺産保存の精神はフランス人に受け継がれており、流石｢文化・芸術の国｣と感じ入っていたが、寄付が1200億円にも達したことから風向きが変わったのかもしれない。前にも書いたことであるが、フランス人労働者は日本人が高額とも感じる賃金と失業給付を保障されており、統計からみても｢それほどの余裕はないにしろ食うに困る｣状態ではないとされている。にも拘らず大聖堂に回す金を自分に寄こせというのは、金のお卵を産む鶏を殺してしまうイソップ(？)寓話さながらで、そこには国家の将来に斟酌しない功利的な集団の存在が見て取れる。何よりも恐れるのは、彼らがキリスト教的バックボーンを失った、または、もともとキリスト教的な価値基準を持たないイスラム系移民ではないだろうかということである。本ブログでも異文化・異教徒の移民は決して移住した社会に同化しないため、際限のない移民受け入れは移住国の文化を荒廃もしくは破壊すると主張している(東欧やドイツで伸長している極右政党も同様に主張)が、今回のデモから既に現実的な脅威として見て取ることができると思う。既にフランスでは小規模ながら徴兵制を復活して、若年層の意識改革を行っているが遅きに失した感があり、フランス人は消えつつあるかの印象が拭えない。
日本国民としてのアイデンティティが多様化するとともに、外国人労働者の増加に伴って日本各地にコリアン・ブラジリアンタウンが出現し、中国人はアパートを占拠する等の移民被害も報じられている。フランスの黄色いベストデモを他山の石として、日本も若年者(一部の壮・老を含む)に対しての情操教育を考える時期にあると考える。移民による日本文化破壊は｢今そこにある危機｣といっても過言ではない。
先日｢パリは燃えているか｣の映画について書いたが、翌日の産経抄で同様のことが書かれており、映画が巨匠ルネ・クレマンの作品であることが書かれていた。そこまで書いておれば産経抄の足元くらいには近寄れたのにと思うと、なお一層の力不足を感じるところである。