統計調査の数字はどこまで疑うべきか

現在は毎日新型コロナ関連の色々な数字が発表され、それが重要かどうかわからないまま一喜一憂するのではないでしょうか。

テレビやインターネットニュース、新聞など私たちの周りには様々な情報があり、その情報の根拠となる数字が提示されています。統計データ・世論調査の結果・確率・平均などもろもろの数字が出てきます。

これをそのままなるほどと受け止めることは、どんなにもっともらしい数字であっても、そのまま信じるのは危険だといえます。

その数字自体が間違っている可能性もあり、残念なことにその数字には政府や企業、団体からの個人まで含め何らかのバイアスがかかっている可能性もあります。

これからの時代は、目の前に掲示される数字をうのみにするのではなく、その数字の後ろ側にある本当の意味を見抜くための「視点」を身につけるる必要があります。

たとえばイギリスでは年間420億本の使い捨てのプラスチックストローが消費されているから、エコのためにプラスチックストロー消費を抑えるべきだという報道がありました。この論を補強する420億本という数字には問題があります。

この数字はイギリス国民全員が、1年毎日欠かさず2本ずつストローを消費してやっと届くという数字、つまり明らかに過度に誇張された数字と言えます。

すべてに役立つ大切なことが、「これが真実だとしたら理にかなっているだろうか」という問いかけを常に持つことです。よく目にする数字に「満足度○○％」だとか、「20代女性は○○を1日平均△△時間使っている」などといったものがあります。

あからさまに都合の良すぎる数字が提示されていることもあれば、巧妙にコントロールされた数字もあります。当然中には正しいと思われる数字の場合もありますが、特に「アンケート調査」などを基に提示された数字は疑ってかかるのが良いでしょう。

その際に見るべきポイントは「調査はどこから出たものか」「調査ではどのような質問がなされたのか」「何人の人が質問されたのか」「彼らはその質問するのにふさわしい人たちか」「その組織は結果に基づいた理にかなった主張をしているか」の5つです。

たとえばエステを運営する会社が、自社の顧客に対して美容に関するアンケートを取っていたら、それは世間一般に対してと大きく乖離する結果となるでしょう。また回答が質問によって誘導されている可能性にも留意すべきです。

「銀行の救済に税金を使うのをどう思いますか」だと否定的な回答が多くなり、「金融制度を安定させるために予算を組むのをどう思いますか」であれば肯定的な意見が増えます。

実際は同じことについて問いかけているのに、その問い方によって反応が真逆になるという事も知っておく必要があります。また何人に聞いた結果の数字なのかも大切です。サンプル数が少なすぎると、一般に向けて主張するには適さない数字となります。

この様にいろいろ出ている数字がどんな裏側があるのか予想することが、正しい理解につながるようです。