’ワクチンを打たない表明’も必要では？－自由主義国は自由に議論を

　新型コロナウイルスワクチンについては、接種時の即時的な副反応よりも、中長期的な有害事象が懸念されております。実際に、海外にあっては、血栓リスクの疑いでアストラゼネカ製のワクチンが接種中断に追い込まれています。このため、ワクチン接種を望まない国民も少なくないのですが、国内メディアの報道ぶりは、ワクチン接種推進一辺倒のように思えます。テレビのニュース番組でも、それに登場してくる’一般の人’の意見は、決まって’ワクチンを’接種したい’というものです。本日、菅首相も報道陣を前にしてワクチンの公開接種に臨むそうですが、かくも国民の間で不安が広がりながら、一人として’私は、ワクチンを接種つもりはありません’と語る人が登場しない状況に、危うさを感じざるを得ないのです。

 

　ワクチン接種を問う世論調査の結果を見ますと、国内の調査では、接種希望者が増加傾向にあり、凡そ７割の人々が接種に前向きとされています。その一方で、世界経済フォーラムとフランスの調査会社であるイプソスが15か国を対象に３月に共同で実施した世論調査では、日本国では、「直ちに」が36％、「一か月以内に」が13％であり、計49％で15カ国中12位であったそうです。かのダボス会議、つまり、ワクチン接種を推進したい超国家権力体が絡んでいますので、この数字もどこか怪しいのですが、’様子見’を含めて凡そ半数強の人々が、ワクチンに対して不信感を抱いている日本国内の現状を示しています。日本国内は、決してワクチン接種一色ではないのです。

 

　半数以上の人々がワクチン接種に対して消極的であるとしますと、マスメディアが報じている’皆がワクチン接種を待ち望んでいる’とする光景は、作為的に造られた’虚像’ということになりましょう。国民世論が正しく伝えられるのであれば、インタヴューを受けた一般の人や出演者の半数が、否定的な見解を述べるはずなのですから。となりますと、メディア側は、番組編集権を濫用して、ワクチン接種に向けて世論を導くべく、同調圧力を醸し出すために敢えてワクチン接種に反対している人々をカットしている、あるいは、予め排除してしまっているのかもしれません。

 

　ワクチンの接種は強制ではなく、接種の判断は、個々人の自由意思に委ねられております。当然に、ワクチンを打たないとする選択もあり、しかも、全体からしても決して少数派でもないのです。一方に偏った報道は、政府、あるいは、政府の意向を忖度したメディアによる露骨な情報操作と見なされましても致し方がありません。況してや、ワクチンを接種しないという選択をした人々が、差別されたり、迫害されたりすることはあってはならないこととなりましょう。否、ワクチン非接種派が多数であれば、両者の立場が逆転し、ワクチン接種派の人々も、他者に対して危険行為を勧めたとしとして、逆に批判される事態も想定せざるを得なくなります（後に、短期的な副反応や中長期的な有害事象とワクチンとの因果関係が証明された場合、その罪は重いということにもなる…）。相互に個々人の自由な判断を尊重する態度こそ、世論が二分されるような場面では相応しいということになりましょう。

 

　幸いにして、大手メディアとは違い、ネット上では’ワクチンは打たない表明’は自由にできます。私も、本ブログの記事にて、ワクチンは接種しない旨を本名で記しております（逃げも隠れも致しません…）。実際に、医科学的な見地からも、ワクチンの安全性が未だに証明されておらず（例えば、血栓症については、その原因が抗体そのものにあるならば、アストラゼネカ社以外の他のワクチンでも起こり得る…）、ワクチン非接種派からの警戒論や反対意見があって然るべきであり、言論の自由が失われた社会とは、国民が黙ってワクチン接種に並ばされる全体主義国家と変わりはありません。想定される、あるいは、あり得るリスクについて人々が自由に語り、堂々と議論し、かつ、自由な立場から検証することができ、その自由さと開放性によって事前に災いを防ぎ得ることこそ、全体主義国家に遥かに優る自由主義国家の善き面なのではないでしょうか。

 

＊皆様方へのお願い

　明日より、暫くの間、コメント欄を閉じたく存じます。数年にわたり、ほとんど連日、Unknown氏より執拗なコメント攻撃を受けており、その内容から他者に対する言葉の暴力や嫌がらせを快楽とする常習性が同氏にはあるのではないか、と疑っております（自らの不満やコンプレックスを他者への攻撃で解消しようとしているのかもれない…）。スパムとして通告してもブロックできず、解決策を見つけあぐねておりました。どうにも遮断できる良い方法が見つからず、コメント欄を閉鎖するに至った次第でございます（他に何か方法があるのでしょうか…）。本ブログのコメント欄の閉鎖が、Unknown氏が、本ブログへのストーカー的な粘着と執拗な嫌がらせを行う機会を断つと共に、Unknown氏が、自らを省み、他者の価値観や人格を認め、苛めを受ける側の心の痛みに思い至る心を育てる機会ともなることを願っております。つきましては、一方的なコメント欄の閉鎖を、どうぞお許しくださいますよう、伏してお願い申し上げます。

国民に迫り来る’’決断の日－複雑な遺伝子ワクチンのリスク比較問題

　今般、新型コロナウイルス感染症対策として接種されておりますワクチンは、従来のタイプとは異なる遺伝子ワクチンです。画期的先端技術の実用化とはいえ、未だに発展の途上にある遺伝子工学が用いられているため、その潜在的なリスクも未知数です。国民の多くがワクチン接種に二の足を踏む要因ともなっているのですが、政府が積極的に進める’ワクチン・プロジェクト’によって、国民の一人一人に’決断の日’が近づいています。

 

　’ワクチンを接種すべきか、せざるべきか’という問題は、かのハムレットの台詞よりも難しい選択かもしれません。何故ならば、現時点にあっては、結果の予測が殆ど不可能であるからです。仮に、結果を予め正確に知っている人がいるとすれば、それは、ワクチン接種の隠された’真の目的’を知っている（人口削減や人類監視・支配体制の確立かもしれない…）、あるいは、ワクチンの全成分やそれらの体内における作用（短期・中長期的副反応）について熟知している、極わずかな人なのでしょう（後者については、皆無かもしれない…）。大多数の人々は、選択の結果を知ることができない状態にあるのです。

 

　結果が分かっている類の選択は、簡単です。選択⇒結果がはっきりしていれば、誰もが悩むことはないのです。しかしながら、今般のワクチン接種の選択は、結果の未定の極めて選択が困難なタイプのものです。しかも、選択に際しては、アレルギー体質といった自らの遺伝子に関わる問題のみならず、コロナ感染リスクや重症化リスクというもう一つの重大なファクターをも考慮しなければなりません。接種の可否の判断には、コロナの感染率、重症化率、そして、死亡率をも含めた複雑なリスクの比較考量を行わなければならないのです。

 

　国民は、極めて難しい選択を迫られているのですが、政府としては、コロナ感染リスクはワクチン接種リスクを上回るとする構図を示すことで、国民をワクチン接種に誘導したいのでしょう。仮に、接種時における短期的な副反応が従来型のワクチンと同程度であれば、国民も、接種の方向へ判断が傾くかもしれません。コロナ感染者数の増加や後遺症等を強調しつつ、長期的なリスクに関する警告や情報を抑え込めば、ワクチン接種へと誘う’世間の空気’を造り出すことができます。

 

　その一方で、ワクチン接種に関して政府がアピールしている（１）コロナ感染には、ワクチンリスクを上回るリスクがあるとする構図は、必ずしも絶対的なものではありません。何故ならば、（２）ワクチンには短期的なリスクを上回る中長期的なリスクがある、並びに、（３）新型コロナウイルスは実際にはそれほど怖くない感染症である、という二つの可能性によって、同構図は脆くも崩壊してしまうかもしれないからです。これら二つの可能性は、決して絵空事ではありません。アストラゼネカ社のベクターワクチンにあって既に血栓リスクが報告されておりますが、ファイザー製のmRNAワクチンをはじめ、他のワクチンにあっても、抗体が原因であれば同様の有害事象も想定されます。また、新型コロナウイルスと同族体の蛋白質を攻撃し、胎盤形成を阻害するといった人類の存続を危うくするリスクも、抗体由来です。また、本ブログでも繰り返し述べているように、長期的なリスクには、数か月や数年後、あるいは、高齢期至った時期における自己免疫不全症の発症やがんの誘発といった致死的な影響もあります。長期的リスクが短期的リスクを遥かに上回る可能性は、医科学的な根拠がないわけではないのです。つまり、長期的には、新型コロナウイルスではなく、ワクチンによって死亡する、あるいは、次世代が誕生しない可能性の方が高くなる事態も想定されるのです。

 

　そして、（３）には、様々なケースが想定されます。人類史において猛威を振るい、感染者の30～60％もの人々の命を奪ったペストでさえ、ワクチンが存在しない時代にあって、適切な感染防止策（感染の媒体となったねずみの駆除）によって終息したように、感染症というものは、一定期間の感染防止策の実施によって終息するものであり、また、体質の違いに因り全ての人が罹患するわけではないそうです。

 

さらに、日本国内で感染者数が増加しているように見えるのは、PCR検査の精度を国際標準より高めに設定しているためとする説もあります（接種後に報告の相次いだアナフィラキシーショックの発症数については、政府は、国際標準に合わせて発症者数を事後的に訂正していますので、PCR検査についても国際標準による検査結果を公表すべきでは…）。最近の抗体検査によれば、東京都でさえ推定感染率は１％を下回っています。実際に、変異によって弱毒化する場合もありましょう。今日では、ペストも抗生物質の投与により治療可能な病気となり、過去にあって人々を恐怖に陥れた疫病もすっかり大人しくなりました。新型コロナウイルスに関しても、効果の高い治療法や治療薬が普及すれば、人々が怖れるべき感染病ではなくなります。つまり、新型コロナウイルスに耐性を有する人々の存在、同ウイルスの感染力や有害性の低下、並びに、治療薬や治療法の確立等により、感染リスクは限りなくゼロに近くなるかもしれないのです。

 

　以上に述べましたことから、国民がワクチン接種を決断するケースは、（１）の感染リスク＞ワクチンリスクのケースのみであると言うことができます。一方、（２）感染リスク＜ワクチンリスクの場合には、当然にワクチン接種希望者は激減することでしょう。そして、（３）感染リスクの消滅のケースでも、そもそも比較する対象がなくなるのですから、このケースでも、人々の判断はワクチン非接種に傾くことでしょう。選択の結果が分からず、かつ、複雑なリスク比較を行わなければならない状況にありながらも、入手し得る限られた情報からすれば（中には、偽情報もあるかもしれない…）、ワクチンは接種しない方が安全なように思われるのですが、私の判断は、間違っているのでしょうか。

国民は菅首相に’指導力’を望んでいるのか？

　時事通信社が３月に実施した世論調査によれば、菅内閣に対する支持率は、50％を超えた発足直後の高支持率から16.2％もの下落を見せているそうです。その一方で、不支持率は25．４ポイントも上昇しており、支持率の低下傾向には歯止めがかからない現状を伝えています。

 

　マスメディアが実施した世論調査ですので、同数字をそのまま信じてよいのか迷うところなのですが、同調査結果を基にして、時事通信社は、興味深い分析を行っています。それは、’菅政権の支持率低下の原因は、指導力不足ではないか’とするものです。その根拠として挙げているのが、不支持の理由の変化です。昨年10月に実施された同様の調査では、不支持理由のトップは、「期待が持てない（7.1％）」であり、「リーダーシップがない（2.7％）」は６位に過ぎませんでした。ところが、今般の調査結果では、22.8％の人々が「リーダーシップがない」と回答しており、不支持率のトップに躍り出ているのです。

 

　’リーダーシップの欠如’を挙げる回答数が跳ね上がった具体的な要因としては、同社では、「「後手」と批判される新型コロナウイルス対応などが影響した」のではないかと推測しており、菅首相が、観光支援事業「Go Toトラベル」の全国一斉停止、並びに、緊急事態宣言の再発令に二の足を踏んだのがマイナスに影響した者としています。しかしながら、国民の多くは、菅首相に対してリーダーシップの発揮を求めているのでしょうか。

 

　実際に、菅首相は地球温暖化ガス排出量実質ゼロ目標など、就任直後から独断とも言えるリーダーシップを発揮してきております。デジタル省の創設も含めた行政のデジタル化やワクチン・プロジェクトも、上からの改革や計画の実行であり、国民的な合意形成のプロセスは無視されてきました。仮に、菅首相が、同世論調査の結果を国民が自らに対してリーダーシップを期待していると恣意的に解釈するとしますと、むしろ安全システムの確立を待たずしてデジタル化を一気に進めたり（中国等の外部勢力に情報が筒抜けに…）、ワクチン接種の全国民に対する強制化といった国民が望んでいない政策の実施を目指して辣腕を振るうかもしれません。

 

リーダーシップにも、国民に資する善いリーダーシップと国民を苦しめる悪いリーダーシップがあるのですから、徒に首相の指導力不足を責め、’改善’を求めますと、国家の独立性が危うくしたり、国民の命を危険に晒すことにもなりかねません。しかも、デジタル化とワクチン接種の両輪によって、菅首相の強力なリーダーシップの下で国民監視体制が強化され、いつの間にか、日本国も中国のような国家体制に変質してしまわないとも限らないのです。中国の毛沢東思想にあって、’指導力’というものが一党独裁を正当化している点を考慮しますと、’指導力’とは、地獄への道案内にもなりかねず、要注意なのです。

 

　メディアなどでは、菅政権に対して何事も後手後手とする批判もありますが、時間をかけて事実を確認したり（ワクチンの安全性など…）、コンセンサスを形成したり、かつ、状況を慎重に決めるべき必要がある事柄については、一方的なリーダーシップは百害あって一利なしです。この点、菅首相の‘リーダーシップ不足’、もしくは、‘リーダーシップ’を発揮したくとも、発揮できない状況が、むしろ、日本国と国民を救っているとも言えましょう。

　

そして、仮に、国民が菅首相にリーダーシップを求めているとすれば、それは、国民のための、あるいは、国民の意を汲む民意の反映としての決断、即ち、’善きリーダーシップ’であるはずです。そして、日本国の置かれている現状を見ますと、むしろ、日本国民は、首相に対して’止める勇気’を望んでいるのかもしれません。

 

’戦争は始めるよりも止めるのが難しい’とされていますが、一度動き出した巨大な歯車を止めるのには、相当の覚悟と勇気を要します。そして、現状において決断すべきは、東京オリンピック・パラリンピックやワクチン・プロジェクトの中止の如何であるのかもしれません。両者とも、状況次第では、無理を押して実施する方が中止するよりも遥かに被害が大きくなるリスクがあるからです。また、安易な入国規制の緩和やGO　Toトラベルの再開に対しても、国民の多くは反対していることでしょうし、廉価でしかも効果があるとされるイベルメクチンといった治療薬については、早期の承認を望んでいることでしょう。日本国は、中国とは異なり民主主義国家なのですから、民主主義の名に相応しいリーダーシップの在り方を実現すべきと思うのです。

ワクチンでも血栓はできる？－コロナ後遺症から見る懸念

　全世界で新型コロナウイルス・ワクチンの接種が進められる中、アストラゼネカ製のワクチンには血栓を発症させる疑いが生じています。現状では因果関係が証明されているわけではありませんが、同ワクチンの接種後に血栓症で亡くなるケースも報告されています。このため、イタリアやデンマークなどヨーロッパ諸国では、大事をとって同社製のワクチン接種を中断したのですが、コロナ後遺症に関連する記事を読んでみますと（３月13日付日刊ゲンダイデジタル）、ワクチンでも血栓が生じる可能性も否定できないようにも思えてきます。

 

　新型コロナウイルスに感染すると体内で血栓が生じやすくなることは、内外にあって既に広く知られておりました。通常であれば、体内のウイルスが駆逐されて回復期に入ると同症状も治まるはずなのですが、新型コロナウイルスに関しては、PCR検査が陰性となって退院した後でも、倦怠感、頭痛、食欲不振、めまい、動悸、息切れ、脱毛といった様々な後遺症の報告が後を絶たないのです。となりますと、ウイルスそのものではなく、別の原因が想定されるのですが、その原因の一つとして、抗体による血栓の誘発があり得るというのです。

 

　抗体犯人説とは、新型コロナウイルスのスパイク蛋白質の抗原は、自己抗体を造ってしまい、自らの血管を攻撃するというもののようです。同抗体が、中和抗体と同一のものなのか、それとも、二種類、あるいは、複数の種類の抗体を産生してしまうのかは分からないのですが、自らが自らを’異物’と見なすのですから、自己免疫疾患に近い症状なのかもしれません。そして、仮に、スパイク蛋白質の抗原が身体に対してこうした作用を及ぼすとしますと、遺伝子ワクチンによって人工的に産生された抗体にも同様の作用があってもおかしくはありません。実際に、アストラゼネカ製のワクチンにその疑いが持たれたわけですが、ウィルスベクターワクチンであれ、mRNAワクチンであれ、体内に投与されたスパイク蛋白質のmRNAから抗原が作られ、それに反応して抗体が産生されるメカニズムは同じですので、ファイザー製のワクチンでも起こり得ることとなりましょう（くも膜下出血とされる死亡例も血栓が関与しているかもしれない…）。

 

　そして、さらに懸念されるのは、同記事にあって「習慣流産などの妊娠合併症を起こす『抗リン脂質抗体症候群』のような状態を招いているケースも考えられる」とする指摘がある点です。ここで思い出されますのが、ウイルス由来のシンシチン遺伝子です。同遺伝子は胎盤形成に不可欠であり、免疫抑制機能を担っています。ここで再び、ファイザーの元副社長の「「ヒトなど哺乳動物の胎盤を形成するのに必須なタンパク質が含まれており、ワクチンによって免疫反応を引き起こす可能性がある」とする警告が自ずと蘇ってくるのです。

 

　果たして、遺伝子ワクチンは、本当に安全なのでしょうか。国際標準では７名とされるアナフィラキシーの事例も圧倒的に女性が多いそうですが（もっとも、抗体の産生には時間がかかるので、即時的な副反応は、過去の感染に起因する抗体依存性免疫増強等の可能性はあるものの、ワクチン由来の抗体が原因とは考えられない…）、仮に、抗体犯人説が正しければ、血栓については性差とは関係なく全ての接種者に起こり得ることとなりましょう。

 

ヨーロッパ諸国では、’予防的措置’としてワクチン接種を中止しております。日本国政府も、’オリンピック・ファースト’ではなく安全性の確認を優先すべきですし、国際社会にあっても途上国へのワクチン支援を急ぐよりも、時間がかかってもワクチン接種のリスクを医科学的に検証すべきなのではないかと思うのです（対策は治療や感染予防にシフト…）。抗体、とりわけスパイク蛋白質を抗原とする抗体自身に有害性がある場合には、如何なるワクチンも人類を滅ぼしかねない’毒’となるのですから。

 

ワクチン接種は緊急停止すべきでは？

　新型コロナウイルス・ワクチンの接種が始まり、副反応の報告も相次ぐようになりました。本日も、男女12人に重いアナフィラキシーショックが発生したとの報道があり、田村憲久厚労相も、諸外国と比較して副反応の発生率が高いとする見解を示しています。同報道を受けて、国民の間ではワクチン接種に対する不安が広がっているようです。

 

　接種時にあっては、計37件に上るアナフィラキシーショックのみならず、発熱、倦怠感、頭痛、関節痛といった他の副反応も数多く報告されていることでしょう。日本人にあって比較的高い率で副反応が発生する要因としては、ファイザー製のワクチンは日本人の体質合わない、あるいは、日本人の体格に比して一回の投与量が多すぎる、といった指摘があります。後者であれば、量の調整という方法で改善できるのでしょうが、前者が原因であれば、同ワクチンの接種を続けることには看過できない危険が伴います。遺伝子レベルでの違いが副反応を引き起こしているとすれば、添加物を含めたワクチンの全成分を精査し、全面的に見直す必要があるからです。

 

　ワクチンの危険性は、今般、接種時において具体的な副反応が多数発生したことで、はじめて目に見える形で強く国民にも意識されることともなったのですが、同ワクチンには、本部ブログでも指摘してきたように中長期的なリスクがあります。接種時の副反応、並びに、ワクチン関連疾患増悪や抗体依存性免疫増強、あるいは、変異体に対する反応低下等のリスクについては、他の従来型のワクチンにもあるのかもしれませんが、遺伝子ワクチンには、それ固有のリスクが潜んでいます。体内におけるmRNAの行方、幹細胞や生殖細胞の逆転写酵素の問題、シンシチン蛋白質や他の同族蛋白質へのダメージ、脂質ナノ粒子の問題など、様々な潜在的なリスクがあります（自己免疫系疾患、全身の炎症反応、癌の発生、未知の疾病…）。これらのリスクは、全ての接種者が負うこととなりますので、長期的に見れば、アレルギー体質を有する一部の接種者においてのみ現れる副反応にもまして深刻なように思えます。

 

　今般のアナフィラキシーショックの報告は、短期的なリスクの重さを知らせる結果となったのですが、一方、菅政権は、今夏における東京オリンピック・パラリンピックの開催に同政権の支持率アップを期待し、何としても、ワクチン接種プロジェクトを推し進めたい模様です。この方針、国際公約であるかもしれず、IOC会長の続投を決めたばかりのバッハ会長も、同大会開催を実現するために中国製のワクチンをIOC予算で提供する方針を発表しています。菅政権が頼みの綱とする’支持率’とは、日本国民ではなく、同政権を支える国際勢力なのかもしれません…。何れにしましても、日本国政府の基本姿勢は、’オリンピック・ファースト’のようにも映ります。

 

　こうした中、ヨーロッパ諸国では、アストラゼネカ製のワクチンの接種を中断する動きが広がっています。イタリアでは、二人の男性がワクチン接種後に死亡し、オーストリアでは、多発性血栓症を発症した接種者が10日後に死亡すると共に、もう一人の接種者も肺塞栓症で入院したと伝えられています（日本国内におけるクモ膜下出血による死亡例も、血栓の発症が関係するならば、ワクチン接種と関連性があるのかもしれない…）。現状では、ワクチン接種との因果関係は証明されていませんが、既に中長期的なリスクも表面化してきているのかもしれません。

 

　政府は先日、緊急事態宣言の延長を決定しましたが、内外の状況からしますと、ワクチン接種による副反応や有害事象の多発こそ、緊急に対処すべき’緊急事態’のように思えます。より強い副反応が報告されている医療従事者の方々に対する２回目の接種も既に始まっており、ワクチン接種をめぐる状況は一刻を争う事態のようにも思えます（変異株の出現や感染率の低さ、さらには、短い抗体効果期間をも考慮すれば、接種プロジェクト中止は合理的な判断では…）。ワクチン・プロジェクトをこのまま継続するとしますと、上述した様々なワクチン・リスクは国民の間に確実に広がってゆくことでしょう。幸いにして、ワクチン接種に伴うリスクは、同プロジェクトを中止すれば事前に防ぐことができます。まさに今、政府が決断すべきは、ワクチン接種の緊急停止、もしくは、国民の側からの接種拒否なのではないかと思うのです。

異民族支配と人種差別問題は紙一重

　先日、アメリカでは、人気司会者オプラ・ウィンフリー氏が主宰するインタビュー番組にヘンリー公爵とメーガン夫人が出演し、英王室の人種差別的態度を暴露したとして関心を集めています。特に問題となったのは、「アーチーが生まれる時、肌の色がどれだけ濃くなるかについての懸念と会話がヘンリー公爵との間であった」とする件です。同夫妻は、エリザベス女王夫妻ではないとしながらも、英王室内にあって人種差別的発言があったことを仄めかしたからです。

 

　同夫妻の発言に対して英王室は即座に反応し、’悲しみ’を表明しつつ「提起された問題、特に人種に関わるものは懸念される」とし、「記憶が異なる部分もあるかもしれないが、真剣に受け止めている」として‘反省’とも受け止められる言葉で対応しています。お茶を濁しながら、英王室は、これ以上事を荒立てないよう、軟着陸の地点を探っているように見えます。メディアが一斉に英王室を人種差別主義者とのバッシングすることを恐れているのかもしれません。

 

　しかしながら、英国王がかつては同国の統治者であり、’君臨すれども統治せず’の時代を迎えつつも、今日なおも象徴的ではあれ政治に関与し、社会的影響力を保持している点を考慮しますと、人種差別問題は、’差別反対’の一言で済まされるような単純な問題ではないように思えます。何故ならば、立憲君主制を維持し、かつ、それが世襲の身分制である限り、王家の血統の無条件、即ち、無差別な開放は’異民族支配’を意味しかねないからです。メーガン夫人は、母親はアフリカ系アメリカ人であり、父親はオランダ・アイルランド系とされていますので、一般のイギリス人とは血統的な共通性が殆どありません（否、父系がアイルランド系であれば、歴史的には積年の対立関係も…）。すなわち、王族と国民との間にアイデンティティーが共有されていない場合には、一般の国民は、外国の軍隊に征服されたわけでもないのに’異民族’に支配されているような感覚に捉われないとも限らないのです。

 

　人種、民族、宗教といったあらゆる属性を要件から取り除いた’無差別の婚姻’を全面的に認めれば、近い将来、バッキンガム宮殿のバルコニーにあって、アジア・アフリカ系の国王が国民に向かって手を振ることもあり得ます。この時、どれ程の国民が宮殿前の広場に参集し、国王の’お出ましを’歓声を以って迎えるのでしょうか（演出はあるかもしれませんが…）。階級社会とも称されるイギリスでは、公式の称号が取沙汰されるように、王族や貴族と国民との間には、身分的なヒエラルヒーとして公的な上下関係が設定されています。つまり、’異民族’を上位者として認めなければならないのですから、この状況にあって一般の国民の中には不快感を露わにする人、忠誠を拒絶する人、屈辱を感じる人、うんざりして無視する人などが現れても不思議ではありません。同夫妻の発言に関する世論調査にあって、メーガン夫人に対してアメリカでは同情的である一方で、イギリスでは批判的とする結果があるのも、両国間の国民が置かれている立場の違いに起因するのでしょう。

 

　なお、ヘンリー公爵夫妻の一件がどこか掴みどころがないのは、メーガン夫人が、人種差別には強固に反対しても、身分差別についてはこれを認めるに留まらず、王族や貴族としての特権を要求しているからなように思えます（王制や貴族制に反対とは絶対に言わない…）。つまり、自らを特権階級の一員と位置付けつつ、同階級の内部において人種差別の被害を受けた（特権階級として扱われなかった…）として同情を求めたとしても、一般の人々にとりましては、その差別に対するダブル・スタンダードに違和感があって共感できないのでしょう。そして、同要求を認めることが‘異民族支配’への道を開くとなりますと（もっとも、既に英王室の血脈はユダヤ系とも…）、人種差別問題は、俄かに政治問題として浮上してくるのです。

 

今のところ、英王室は、’これは君主制度や王室とは全く関係のない家族内の問題‘としているそうですが、一般の英国民にとりましては、英王室の内輪だけの問題では済まされないはずです。否、国民の多くは、同問題を君主制や王室と切り離して扱おうとする王室に対して不信感を抱くかもしれません。何故ならば、この問題の本質を突き詰めてゆけば、否が応でも世襲君主制の問題に行き着いてしまうからです。異民族支配と人種差別問題は紙一重なのです。

 

実際に、イギリスのみならず、同国国王を元首とする英連邦諸国の若年層にあって君主制廃止論の再燃が懸念されるとする指摘も見受けられます（アフリカ系のメーガン夫人との婚姻は英連邦諸国を意識してのことであったかもしれませんが、その一方で、心理的には英王室の権威や威光、即ち　求心力が失われる要因にも…）。民主主義国家にあっては、国民こそ国家体制の決定者ですので、両者は一つの繋がった問題として論じられるべきこととなりましょう。しかも、世襲君主制の永続性については、婚姻の問題の他にも様々な側面から疑問や問題点が呈されてきております。王族も皇族も曲がり角にある今日、日本国も含めこれらを有する国は、善き国家の在り方について国民が共に議論すべき時が訪れているように思えるのです。

「ウマ娘」最大の問題点は’奴隷ゲーム’では？

　最近、「ウマ娘プリティーダービー」というネットゲームが流行っているそうです。競走馬を少女に擬人化し、プレーヤーが調教師となって育てるという育成ゲームです。同ゲームは、かわいらしい少女たちが競馬場で一等を競って疾走しているイラストがネット上でも宣伝されていましたので、多くの方々が目にされたのではないかと思います。人気ゲームとなったようなのですが、このゲーム、海外から’日本の男性は気持ち悪い’とする批判が寄せられたのを機に、国内のフェミニストからも女性蔑視として糾弾され、炎上する事態となったそうなのです。

 

　折も折、３月８日は世界女性デーでしたので、とりわけ、女性蔑視の側面が強調されたのでしょう。確かに、プレーヤーの大半は男性と推測されますので、男性が少女たちを飼育したり、調教する姿は、女性の立場からしますと少女監禁事件などが思い起こされ、自ずと嫌悪感や恐怖感を覚えるのも頷けます。海外からの’気持ち悪い’、あるいは、’悪趣味’という批判も、’男性にペットのように飼われている女性’というイメージが同ゲームから浮かんでくるからなのでしょう。

 

　もっとも、「ウマ娘」の核心的な問題点は女性蔑視や女性差別にあるのかと申しますと、そうではないように思えます。漠然とした嫌悪感がどこから来るのか、より深く考えてみますと、それは、性差というよりも、人と人との関係性にあるのかもしれません（実際に、少女ではなく、青年がウマとして描かれているアニメもあるらしい…）。アニメという非現実的な世界とはいえ、競走馬を少女化してしまいますと、プレーヤーと少女との関係は’人と人との関係’になります。仮に、現実世界にあってプレーヤーが少女たちを所有、あるいは、思い通りに管理し、ダービーでの勝利を目指して調教・飼育するとなりますと、少女たちには、’人格’というものが認められていないこととなるからです。つまり、主人と奴隷の関係になってしまうのです。

 

　この視点から見ますと、’ウマ娘’たちは、古代ローマの奴隷剣闘士、即ち、剣奴に最も近い存在であるのもしれません。剣奴たちの多くは戦時において捕らえられた敵軍の捕虜であり、自らの意思や人格を持たない奴隷として扱われました。そして、コロッセウムに集まったローマ市民を前に、命がけの決闘を強いられていたのです。つまり、剣奴たちは、娯楽のための’消耗品’に過ぎなかったのです。古代の剣奴たちも、人々を熱狂させる闘いを演じさせるために、トレーナーによって、屈強な剣闘士に育つよう激しい訓練に毎日耐えさせられていたことでしょう。一方、「ウマ娘」たちも、ダービーという娯楽のために生かされている存在であり、レースに勝つためのトレーニングや能力アップが課されています。そして、仮に、プレーヤーの狙った通りに勝負に勝てなかった場合には、キーボードのワンタッチで無慈悲にもデリートされてしまうかもしれないのです。

 

　現実の歴史では、古代ローマの剣奴たちは脱走を図り、ローマ史上最大の奴隷反乱、即ち、スパルタクスの乱を起こします。同反乱はローマ軍によって鎮圧されますが、国家を揺るがす程の大反乱に発展したのも、自由を求める剣奴たちの魂の叫びへの共感が一般の人々にも広がったからなのでしょう。そして、人類は、やがて人と人との関係の対等性を求めてゆき、人が他者の人格や権利、そして、自由を一方的に否定し、‘物’として所有する奴隷という存在は、人道や倫理に反するとして歴史から消えてゆくこととなるのです（もっとも、現代にあっても非合法的な存在として奴隷が散見される…）。

 

　「ウマ娘」はバーチャルな世界にありますので、スパルタクスの乱とは真逆に、少女たちは、ダービーで勝利するとダンスを披露してプレーヤーにサービスするそうです。’ウマ娘たち’は、この世離れした従順さの持ち主なのです。しかしながら、「ウマ娘」の世界をそのまま現実の世界に持ち込み、主人と従順な奴隷の思考回路で少女たち、否、他者に接するとしますと、予想外の反応に戸惑うこととなりましょう（今日、現実とバーチャルな世界との境界線が曖昧になっている…）。これまで経験したこともない、’大反乱’に直面するかもしれないのですから。なお、ゲームの最後に、「ウマ娘」からの反抗や反乱、あるいは、プレーヤーからの逃亡シナリオを加えますと、僅かなりとも現実に近づくかもしれません…。

 

現代が奴隷制を克服した時代であるとしますと、「ウマ娘」というゲームは、プレーヤーにとりましてはおもしろくとも、バーチャルな世界であれ、奴隷容認思想を復活させかねないリスクがあると同時に、人と人との関係性において重大な問題を含んでいるように思えます。善き人と人との関係、そして、善き社会の基盤が人格の対等性、並びに、他者の権利や自由の尊重にあるとしますと、「ウマ娘」型の’奴隷ゲーム’は、やがて善き社会の一員となるべき青少年の心の成長においてやはり有害なのではないかと思うのです。そして、「ウマ娘」批判に反発しているプレーヤーの人々にこそ、性差を超えた同問題に気が付いていただきたいと願うのです（自らも他者から’奴隷’扱いされるかもしれない…）。

ワクチン・プロジェクトが危険なもう一つの理由－ヒトとウイルスとの関係

　今般、日本国政府が海外から調達した新型コロナウイルス・ワクチンについては、それが人類史上、初めて人に用いられた遺伝子ワクチンであることから、接種直後の副反応のみならず、中長期的なリスク懸念されております。本ブログでも、再三にわたってリスクを述べてきたのですが、本日の記事では、人類とウイルスとの関係からワクチンの危険性についてお知らせしたいと思います。

 

　最近、ヒトとウイルスとの関係について、生物の進化のプロセスを考える上で興味深い事実が分かってきているそうです。全ヒト・ゲノムを解析した結果、何と、人類のDNAの塩基配列の内、その半分ほどがウイルス由来というのです。これらのウイルス由来の遺伝子は、増殖することも本来の機能を発揮することもなく、ヒトのDNAの中に大人しく入り込んでしまっています（「プロウイルス」と呼ばれている…）。つまり、ウイルスは、生物の進化過程にあって重要な役割を果たしてきたことを示すと共に、DNAとは、案外、外来の遺伝子によって変化しやすいことをも物語っているのです（逆転写やトランスポゾン等の働き…）。

 

その代表例としてしばしば挙げられるのが、哺乳類、とりわけ有胎盤類に共通するシンシチン遺伝子です。同遺伝子は、胎盤の形成に不可欠であり、この遺伝子が欠落しますと、母体は胎児を’異物’と見なして免疫反応を起こしてしまいます。遠い過去にあって、哺乳類のご先祖は、自らのDNAに’シンシチンウイルス’の遺伝子を取り込むことで免疫抑制機能を獲得し、安全な体内で子を育むことに成功したのです。

 

ところでこのシンシチン遺伝子、かつて独立したレトロウイルスであった時、エンベロープ（ウイルスの遺伝子を包むカプセル）を構成する遺伝子であったそうです。最初に同情報に接したのはコロナ禍以前でしたので、その時は、特に気にも留めなかったのですが、今般のワクチン騒動にあってウイルスについて確認しているうちに点と点が繋がって線となり、ファイザー社の副社長の方の「ヒトなど哺乳動物の胎盤を形成するのに必須なタンパク質が含まれており、ワクチンによって免疫反応を引き起こす可能性がある」とする警告の意味が朧気ながら分かってきたのです。

 

今般の新型コロナウイルス・ワクチンにあって投与されるmRNAは、エンベロープ表面のスパイク部分です。しかも、同スパイク蛋白質は、シンシチン遺伝子が産生する蛋白質と同族体というのです。同mRNAから翻訳されたスパイク部分のペプチドが抗原となって体内で抗体が産生されると共に、ナイーブT細胞も活性化され、様々なサイトカイン等の分泌により免疫細胞の攻撃力がアップします。つまり、シンシチン遺伝子とワクチンのmRNAとの塩基配列の共通性によって、新型コロナウイルスを攻撃するはずの抗体や活性化されたキラーT細胞等は、胎盤の細胞をも攻撃しかねないこととなりましょう。

 

ワクチンによって産生された抗体は、半年から１年といった比較的短期間に消滅するとされているものの（現状では、抗体保持者は東京都でも１％以下なので、ワクチンを接種すれば、抗体リスクは全接種者に爆発的に拡大する…）、それでもメモリーT細胞に記憶が残るとしますと、キラーT細胞やその他の自然免疫系の免疫細胞によるシンシチン蛋白質への反応は続くかもしれません（この側面は、ワクチンの持続的効果としての説明でもある…）。今般のワクチンには、人口削減を目的としているとする陰謀説が広く流布されていますが、この説の医科学的な根拠は、ウイルス由来のシンシチン遺伝子にあるのかもしれないのです（本ブログでは、投与されたmRNAのテロメラーゼによる幹細胞、生殖細胞、並びに、癌細胞への逆転写のリスクを指摘しましたが…）。

 

そして、中長期的な潜在的なリスクは、ヒトのDNAの塩基配列の凡そ50％がウイルス由来である事実を考慮しますと、格段に上昇します。何故ならば、シンシチン遺伝子の他にも、投与されたmRNA、あるいは、添加物の成分と共通の反応性を有するウイルス由来の遺伝子がヒトの体内に存在し、重要な機能を果たしているかもしれないからです。しかも、変異株の増加に従って、今後、人類が’ワクチン漬け’になるとしますと、体内の未知のウイルス由来の遺伝子が巻き添えとなり、新たな病気が出現する可能性も高まりましょう（プリオン体という未知の蛋白質の脳内における蓄積を原因とする狂牛病の発生メカニズムとの共通性を疑う指摘も…）。

 

何れにしましても、ゲノムのみならず、エピゲノムについても人体の全てが解明されているわけではなく、ヒトの全ゲノムの解析が終了したのも2003年に過ぎません。ウイルス由来の遺伝子につきましてもまだまだ未解明の部分が多いのですから、潜在的なリスクこそ重く見るべきなのではないでしょうか。本記事で述べたウイルス由来のリスクのみならず、遺伝子ワクチンには様々なリスクが指摘されています。国民の命や健康を護るためにこそ、ワクチン接種は急ぐべきはなく、既に接種に同意した医療従事者や高齢者の方々には、再考、並びに、何らの圧力なき最終的な意思確認の機会を設けるべきではないかと思うのです。

世論調査は現実とは逆？

　アメリカの大統領選挙は、マスメディアの中立性、並びに、事実に対する誠実性に疑問を投げかけることとなりました。前々回の大統領選挙では、ヒラリー候補優勢とするメディアの予測に反してトランプ候補が当選しましたし（報道内容と現実が一致しない…）、今般の選挙では、メディアを’共犯者’とする不正選挙問題が持ち上がることとなりました（不正行為で現実を報道内容に一致させる…）。かくして、かつてのようにマスメディアの報道を誰もが信じなくなってきたのですが、世論調査の結果につきましても、要注意なように思えます。

 

　これまでのメディア、あるいは、ジャーナリズムの立ち位置とは、’社会悪を暴く正義’の味方であり、’社会の木鐸’とも称されてきました。一般民衆の側に立って悪しき権力や権威に対峙する頼もしい存在であり、それ故に、多くの人々は、マスメディアの報じる情報を事実として信じてきたと言えましょう。しかしながら、今日、メディアと人々の信頼関係は、根底から崩れつつあるように思えます（日本国内では、朝日新聞社による慰安婦報道が問題視されるあたりからマスメディアの信頼性が著しく低下…）。上述したように、SNSを含めたマスメディアが人々を’騙す’ことを、自らの行動によって立証してしまったからです。しかも、悪しき権力や権威と闘うという姿勢もポーズに過ぎず、その真の姿は、特定組織、即ち、超国家権力体が操る情報統制・世論誘導機関であるとする疑いは濃くなる一方なのです。自らの’味方’と信じてきたメディアが、その実、’敵’であったわけですから、人々の認識の180度の転換は、両者の関係に修復不可能なほどの亀裂を生み出してしまったとも言えましょう。

 

メディアとその受け手との間の信頼関係が崩れつつも、なおもメディアは様々な情報を毎日発信し続けています。自らが超国家権力体のフロントであることを白状するはずもありませんし、世論誘導の思惑も認めようとはしないことでしょう。ここに、あくまでも誠実な情報発信者として振舞うメディアと、その正体を見抜いて疑う国民、という緊張関係が両者の間に生じるに至るのです。それでは、オーウェルの『1984年』をも彷彿される状態にあって、メディアが従来通りの方針で世論誘導を行おうとしますと、どのような現象が起きるのでしょうか。

 

　推測されるのは、情報の受け手の側が発信者の意図を読み取り、報道内容の逆を事実として推定する’逆解釈現象’です。例えば、先日、ワクチン接種に関して’直ぐに接種を受けたい’とする回答数が増加したとする報道がありました。今般のワクチンは、遺伝子ワクチンであるとする情報は、国民の間で広く拡散していますし、科学的な事実に基づく懸念を打ち消すほどの情報も今のところはありません（中長期的な副反応に関するエビデンスは存在するはずもない…）。常識的に考えれば、ワクチンに不安を抱く人の数の方が増加するはずです。ところが、世論調査の結果は逆なのです。この不可思議な現象の謎も、マスメディアの目的が世論誘導であると理解すれば氷解します。現実にあって接種希望者が少ないからこそ、’増加傾向’を演出し、同調圧力をかけようとしていると推理されるからです。また、菅内閣の支持率が上昇したとする世論調査の結果も、現実はその逆であるからこその’肩入れ’なのかもしれないのです（内閣支持率が低下する要因はあっても、積極的に支持率が上昇する要因は見当たらない…）。

 

　政府やメディアが発信する情報に対して、常に国民がその逆を推測し、裏を読もうとする状態が健全な社会であるとは思えません。同問題には、メディアには外部チェックが働かないというシステムとしての欠陥が潜んでいますので、まずは、マスメディアの発信する情報を外部からチェックする制御の仕組みが必要となりましょう（権力分立によるチェックアンドバランスの仕組み…）。メディア側が内部や身内で設けたファクトチェックは役に立たないどころか、’悪しき権力と権威’をバックにフェイクをファクト化するという意味では有害でさえあるのです。情報化時代であればこそ、事実に基づく情報発信が常態となる健全な社会の実現は、どこか怪しげな地球環境問題にもまして重要な人類の共通課題ではないかと思うのです。

顔認証システムの目的とは？

近年、急速に発展したITは、顔の映像解析によって個人を特定できる顔認証システムをも生み出しています。メディアなどでは最先端の技術として持て囃され、日本国政府もまた、政府主催のイベントなどでも実際に採用しているのですが、この技術、本当のところは、何を目的としているのでしょうか。

 

　デジタルと’顔’との繋がりは、かのフェイスブックという社名の命名からも伺えるように、IT分野においては特に拘る重要な関心事なのかもしれません。顔とはその人の個性そのものですので、デジタル化された顔の情報が個人を特定する基礎的なデータとなることは理解に難くはありません。３Dの技術を加えれば、個人を正確に特定し得ることでしょう。しかしながら、その一方で、その正確性には疑問を抱かざるを得ません。

 

　その理由の一つは、顔とは常に変化するものであるからです。メークは別としても、食生活や運動によって影響を受ける筋肉や脂肪の厚みや付き方は変わりますし、加齢による自然の変化もあります。10年も経過すれば、人によっては、別人のように人相が変わってしまう場合もあります。また、今日では、先端的な整形手術を施せば、目鼻立ちのみならず顔の骨格さえ変えることができます。整形手術のケースでは、まさしく’別人’になってしまうケースも少なくありません。なお、目歯率は生涯において変わらないとされつつも、これもまた、歯並びの矯正に伴って変化する場合もありましょう。

 

　こうした自然、あるいは、人工的な顔そのものの変化に加え、デジタル情報は、容易に改変することができます。例えば、’美顔機能’が搭載されているカメラも販売されておりますし、後から画像に修正を加えることができます。顔認証システムでは、事前に自らの写真を提出する必要があるそうですが、修正、あるいは、改竄された写真が提出されれば、たとえ最先端の顔認証システムを用いたとしても、本人確認ができるはずもありません。基礎となるデータそのものが偽りなのですから。

 

　以上の諸点から、顔認証システムとは、極めて不正確な個人特定システムであることが分かります。それにも拘わらず、何故、政府機関をはじめ、至る所で顔認証システムが導入されているのでしょうか。

 

　出発点に帰って考えてみますと、個人の特定は、治安の維持や犯罪対策を根拠として行われてきました。古くより、’お尋ね者’の顔は、人相書きによって人々に知らされてきました。現在でも、街角には凶悪犯人の写真を掲載した警視庁や警察庁の写真が貼られています。顔に関する情報を取得され、それが逮捕を目的に個人識別のために公開されるのは、犯罪者に限定されていたのです。ところが、顔認証システムは、犯罪者ではない一般の人々が自らの顔情報を提供する必要があります。宣伝されているほど確実に個人を特定できる精度を誇るならば、犯罪者やテロリストの顔情報のみで十分なはずです。これらの’お尋ね者’のデータと照合して一致しない人は、自動的に’安全な人’と判断されるからです。問題があるとすれば、当局が顔情報を収集していない人物が、一般人を装って犯罪やテロを実行することなのでしょうが、犯罪や破壊行為の未然防止であるならば、持ち物検査等の方が効果的です。今日のテクノロジーを以ってすれば、非接触型のセンサー装置の開発は難しいことではないはずです。あるいは、スパイ活動や工作活動を警戒するならば、それは、顔認証以前の問題と言えましょう（本人による場合もあり得る…）。言い換えますと、現在の顔認証制度とは、あたかも一般人を犯罪者扱いしているようにも見えるのです。

 

　新型コロナウイルスの感染予防を目的に、今日、殆どの人がマスクを装着しています。欧米にあってマスク姿が嫌われるのも、それが本人特定を避けたい’犯罪者’のスタイルであったことによりますが、マスクの普及により顔認証システムの精度が低下し、治安が悪化したとする報道は今のところはありません。となりますと、中国と同様、顔認証システムの導入の真の目的は、国民管理体制の強化であるとする憶測も否定はできないように思えます（もしかしますと、’顔認証’の際に情報を収集している可能性も…）。そして、このITを用いた国民管理体制の強化の動きは、それぞれ、口実や根拠が異なるとしましても、ワクチン接種のデジタル管理など、他のあらゆる分野にも共通して見られるのではないかと思うのです。

ワクチン接種と「ワクチン・パスポート」との矛盾

　ワクチン接種と時を同じくして、ワクチン・パスポート導入への動きが活発化してきています。ワクチン接種率が世界一となるイスラエルでは、既に同制度が開始されており、’ニューノーマルのモデル’とも目されています。また、中国でも、ワクチン・パスポートの発行が、全人代で提案されたとも報じられています。しかしながら、この制度、非現実的なばかりではなく、ロジカルに考えてみますと、ワクチン接種そのものと矛盾しているのではないかと思うのです。

 

　新型コロナウイルスの免疫逃避能力を有する変異株の出現は、ワクチンによって産生された抗体が短期的な効果しか期待できない点と並んで、ワクチン・パスポートが非現実的な試みであることを予感させています。ワクチン接種証明書を得たとしても、その有効期限は凡そ半年から１年となりましょうし、変異株が出現する度に、’免許更新’をする必要にも迫られます。混合ワクチンのアイディアもありましょうが、一般的なワクチンとは違い、RNAウイルスである新型コロナウイルスに関しては、変異体は突然、かつ、新規に出現してきますので、’いたちごっこ’とならざるを得ないのです。また、抗体の産生能力や保持期間には個人差がありますので（肥満型の人ほど抗体産生能力が低いらしい…）、ワクチン接種証明書は、同証明書の保持者が100％感染力を有さないことを示す免疫証明ともなりません。ワクチン・パスポートの試みは、医科学的な見地からその依拠する基盤が崩されかねないのです。

 

　そして、非現実性に加えて問うべきは、その論理性です。そもそも、集団ワクチン接種の目的は、集団免疫の実現にあります。人口の６割程度の人々が抗体を有する状態に至りますと、猛威を振るっていた感染症も自然に終息に向かうとされています。このことは、集団免疫が実現すれば、然したる感染対策を必要としない状態に戻れることを意味します。ワクチン接種派の人々は、集団免疫状態に達したいからこそ、ワクチン接種に慎重な人々に対して、同調圧力をかけてまで懸命に接種を迫ろうとしているのでしょう。政府の立場も、同様のものと推察されます。

 

　しかしながら、仮に、集団ワクチン接種⇒集団免疫⇒経済・社会の正常化の流れを想定するならば、何故、敢えてワクチン・パスポート制度を導入しなければならないのか、という疑問が生じます。集団免疫の確立によって通常の生活に戻れるとすれば、論理的には’ニューノーマル’な制度の導入など要らないはずなのです。それでは、一体、何を目的として政治サイドでは、ワクチン・パスポート導入を目指しているのでしょうか。

 

イスラエルでは、ワクチン・パスポートは、「グリーン・パスポート」と命名され、デジタル技術による管理システムとして開始されています。もっとも、現状では利用範囲は限られており、スポーツジム、プール、イベント会場などの入場に際して提示が義務付けられていそうです。このため、イスラエルのケースは、接種者に優遇措置を設けることで非接種者を接種へと誘引する政策ではないかとされています。つまり、集団免疫を達成するためのステップであり、仮に、接種率が目標の人口の６割を越えれば根拠を失い、廃止される制度ということになりましょう。また、仮に、ワクチン接種率を高めたいのであれば、安全性の医科学的な証明以外にあり得ないのですから、無駄な努力となりましょう（中長期的な安全性については誰も証明できない…）。

 

その一方で、各国政府のみならず、ダボス会議などでも検討されている「ワクチン・パスポート」は、国境を越えた人の移動の再開を想定した文字通りの‘パスポート制度’であり、出入国に際してのチェック機能が想定されています。このケースでも、集団免疫が成立している国における必要性は見当たりません。何故ならば、国民の殆どが抗体を有していますので、たとえウイルス保有者が入国したとしても、集団免疫が働いて、国内で感染がクラスター状に広がる可能性は極めて低いからです。また、自国民が出国する場合でも、相手国にあって集団免疫が成立していれば、「ワクチン・パスポート」を所持していない非接種者であっても出国を拒む理由とはなりません。相手国にあっても抗体保持者が多数に上りますので、自国民が感染を広げるリスクは小さいからです。また、水際対策であれば、変異株の出現、抗体持続期間、並びに体質的個人差の問題を考慮すれば、ワクチン・パスポートよりも、PCR検査や抗体検査等の従来方式の方がはるかに精度もウイルス流入阻止能力も高いとも言えましょう。あるいは、全国民を接種者の対象とせず、国境を越えて移動する人のみを接種対象とする、あるいは、PCR検査とワクチンとの選択制にするという方法もありましょう。

 

以上に述べたことから、「ワクチン・パスポート」は、必要性があったとしてもそれは過渡的で代替可能な制度に過ぎず、その永続的な導入には必然性がないように思えます。そして、この論理矛盾からしますと、政府、あるいは、超国家権力体には、別の目的があるとする推測も無碍には否定できなくなりましょう。つまり、新型コロナウイルス禍を機にITによる国民、否、全人類の全面的管理体制を構築しようとする思惑が潜んでいるようにも思えてくるのです。集団免疫を目的として掲げたワクチン接種とは、デジタル管理を人々に受け入れされるための‘口実’なのかもしれません。今日、ウイルス、並びに、ワクチンそのものの危険性、そして経済活動への制約に加えて、政治・社会面においても、人類は重大、かつ、深刻なリスクに直面しているように思えるのです。

ワクチン接種後の有害事象の報道について

　厚生労働省によりますと、今月２日、ワクチンを接種した60代の女性の方が亡くなられたそうです。死因はくも膜下出血と推定され、ワクチン接種との因果関係は不明とされています。マスメディアが一斉に報じるところとなったのですが、同報道に対しては、’国民を怖がらせる’として批判する声も少なくありません。それでは、因果関係が証明されていない限り、ワクチン接種後に発生したあらゆる有害事象は、国民に対して報告すべきではないのでしょうか。

 

　同報道に対して批判を浴びせている人々の大半は、ワクチン接種推進の立場にある人々でることは想像に難くはありません。何故ならば、マスメディアが大々的に報じる程、国民の多くがワクチン接種の副反応を恐れ、接種率が下がることが予測されるからです。政府、並びに、ワクチン接種派の人々の目的は集団免疫の成立ですので、できる限り多くの人々にワクチンを接種させたいのでしょう。この目的からしますと、ワクチン接種後の死亡はあってはならず、できる事ならば、封印してしまいたいマイナス情報なのです。

 

　報じられている通り、ワクチン接種との関連性は現段階では不明であり、くも膜下出血であればあり得ないとする専門家の方による指摘もあります。くも膜下出血では、大抵、血管の破裂に先立って長期間にわたる動脈瘤の形成がありますので、確かに偶然なのかもしれません。その一方で、厚労省の発表によりますと、くも膜下出血という死因は’推定’とされています。真の死因がくも膜下出血でなければ、因果関係が全くないとは言い切れなくなってきます。例えば、突然に脳内の血管が梗塞する、血小板の減少により僅かな脳内出血が止まらなくなる、あるいは、脳機能が突然不全状態となる、といった事態もあり得ないことではなさそうです。また、投与されたmRNAによって有害蛋白質が産生されてしまったり、’抗体’もしくはワクチン添加物が体内の生命維持に必要な何らかの酵素を活性化させる、あるいは、阻害してしまうということも考えられましょう。

 

　　そもそも、ワクチンの接種に際しては、国民の各自は、メリットとリスクを比較考量して判断します。言い換えますと、情報がなくては自らが納得する判断はできないと言うことになりましょう。新型コロナウイルスよる死亡者数につきましても、明確な因果関係が明らかにされていないケースも含まれているとされていますので、ここは、フェアな精神に徹し、因果関係が証明されていない段階にあっても、確定情報ではなく、未確認であることを断った上で、潜在的なリスク情報として国民に提供されるべきように思えます。判断するのは国民なのですから。また、仮に、後々、因果関係が証明された場合、重大な情報を隠したとして政府もメディアも責任を問われることともなりましょう。

 

　そして、不思議に思うのは、ワクチン接種に対するマイナス情報や慎重論が登場する度に、こうした情報を発信することに自体に対して反対するワクチン接種派の人々が、大量に湧いて出てくることです。ワクチン接種派の人々は、マイナス情報を知りたいとは思わないのでしょうか。自らの命や健康に直接的にかかわりますので、常識的に考えれば、マイナス情報に目を瞑ることは自殺行為ともなりかねません。リスク発信者が’悪者’、あるいは、’邪魔者’扱いされる背景に政治的思惑や経済的利権が隠れているとしますと、ワクチン接種誘導に向けた不自然な言論封殺や同調圧力は、そのシグナルなのかもしれません。

変異株の出現が示唆するワクチン・プロジェクトの行方

　日本国政府をはじめ、各国政府並びにEUは、漏れなく全ての人々にワクチンを行きわたらせるべく、大規模なワクチン・プロジェクトを開始しています。しかしながら、ワクチンの登場と軌を一にする化のように、新たな脅威として様々な変異株が世界各地で誕生しています。

 

　一本鎖であるRNAウイルスは他の一般的なウイルスとは異なり、変異しやすいという特徴があります。先日、報じられていた国産ワクチンの開発状況を伝えるドキュメント番組にあっても、変異の速さを示す場面が映し出されていました。不活性ワクチンの開発に関するシーンなのですが、10代の分裂を経ると弱毒化したウイルスが出現するというのです。新型コロナウイルスが武漢で初めて確認されたのが一昨年の秋であり、日本における患者の発生は昨年のことですので、実験期間はおそらく数か月ということなのでしょうから、極めて短期間で新型コロナウイルスの変異株が出現することとなります。弱毒化のみならず、他の能力が変化した変異種も現れることでしょう。警戒されているのは、より感染性が高いN501Y変異株、並びに、‘免疫逃避’能力を備えたE484K変異株です。とりわけ、後者のウイルスは、感染やワクチンによって産生された中和抗体に対しては十分に反応しないとされています。

 

　変異株の出現は、当然にワクチン・プロジェクトに影響を与えざるを得ません。第一の理由は、言わずもがな、従来型ウイルス用のワクチンが変異種には効果がない可能性が高いからです。アストラゼネカ社が免疫忌避の可能性を示唆したことから、E484Kが変異した南アフリカ型の感染拡大が懸念されていた南アフリカ政府は、ワクチン接種を見合わせています。このことは、今後、集団免疫の獲得を目的としてワクチン・プロジェクトを推進してゆくとすれば、従来型のワクチンと変種型のワクチンをほぼ同時期に接種する必要性が生じてきます。南アフリカ型については、同変異種に対応して産生された中和抗体が、従来主にも一定の効果を有するとの報道もありますが（免疫交差）、このケースでは、従来型のワクチンを破棄して南アフリカ型用のワクチンを買い増さなければならないこととなります。

 

　新型コロナウイルスがRNAウイルスである以上、’ワクチン漬け’となる将来は容易に予測できますし、抗体の効果持続期間が短ければ、一人の人が年間に接種しなければならないワクチンの数は相当数に上ることでしょう。そして、繰り返しのワクチン接種については、様々なリスクが指摘されています。例えば、以前にも本ブログにてご紹介いたしましたように、ファイザー社やモデルナ社が脆弱なmRNAを包むため使用している脂質ナノ粒子は、大量投与によって肝機能にダメージを与えるそうです。アストラゼネカ社のベクターワクチンについても、mRNAの運搬のためにチンパンジーのアデノウイルスが使われていますが、これもまた、新型コロナウイルスの抗原のみならず、アデノウイルス自体に対する抗体も産生されてしまうため、二度目の接種では効果が薄まるとされています（二度目の接種には、別のウイルスをベクターとするワクチンを接種する案も…）。また、アデノウイルスは、遺伝子治療に際しても使われているため、頻繁の使用による抗体の出現は、同治療を要する人々にとりましては阻害要因となるとする指摘もあります。

 

さらに、ワクチン一般には、アルミニウム塩等のアジュバントが使われていますが、アジュバントとは、炎症性サイトカインを多量に放出させることで（自己の細胞、例えば白血球の崩壊とともに放出…）、免疫効果を高める添加物のことです。最先端の遺伝子ワクチンとしての人工mRNAの投与そのもののリスクに加え、短期間に何度もワクチン接種を繰り返すとなりますと、様々な物質の蓄積により、免疫システムや他の臓器等に異常を来したり、悪性腫瘍が発生するリスクも予測されましょう。自己免疫疾患が増加するかもしれませんし、許容の限界を超えるとサイトカインストームが発生するかもしれません。あるいは、免疫システムは複雑ですので、制御性T細胞の方が増強され、逆方向に免疫力が低下する可能性もありましょう（専門家ではありませんので、見当違いかもしれません…）。

 

人体システムは、今日の先端的な研究を以ってしても全てが解明されているわけではありませんので、謙虚な姿勢が必要なように思えます。DNAの塩基配列も、デジタルにあって０と１の組み合わせが何を意味するのか分からないように、記号の羅列に過ぎません。人類の全ゲノムは解読されてはいるものの、そのメカニズムについてはまだまだ謎が残されているのです。こうしたリスクを考慮しますと、ワクチンの繰り返し接種には深刻な長期的影響も予測されますので、変異種の出現を機に、政府は、’ワクチン・プロジェクト’の見直しにこそ着手すべきなのではないかと思うのです。目先の利益に釣られて未知のワクチンに飛びつきますと、将来において思わぬ’ワクチン禍’に見舞われないとも限らないのですから。

皇族という存在を考える

　秋篠宮家に起きている婚姻問題は、今日、皇族という存在の意義を根底から問い直しているように思えます。世襲制である以上、皇族の婚姻は、個人レベルの問題とは言い切れないからです。そこで、秋篠宮家に限らず、本記事では一般論として皇族について考えてみたいと思います。

 

皇族の自由結婚を認めるべきか、否かという問題は、戦後にあっては個人の自由意思が尊重され、前者が選択されてきました。民間出身の皇族の誕生を、国民の側も皇族との間の垣根が取り除かれ、より親しみのある存在となることとして歓迎したのです。その一方で、国民の多くが、婚姻相手を相応しくないと判断した場合、どのような事態が起きるのでしょうか。

 

　まずは、自由結婚を認め、皇族の婚姻相手は一切の要件を求めることなく、’誰でも良い’という状況を想定してみることとします。人種、民族、国籍、宗教、年齢、財産や所得、居住地、容姿、性格、さらには近年のリベラルなLGBT運動からしますと性別をも含め、一切の属性が問われないのです。この状況にあって、国民の多くは、同結婚に不満を抱くことでしょう。何故ならば、国民の多くは、神武天皇を通して神とされる天照大神に繋がる血統の高貴さから皇族に敬意を払い、特別の存在として認めていますので、代ごとに血統が半減され、伝統的な御所文化さえ継承されないとすれば、民心の離反を招くことは避けられないからです。言い換えますと、国民は、’条件付き’で皇族の存在を認めているとも言えましょう。このため、皇族の側が一方的に同条件を放棄してしまいますと、当然に、両者の関係は崩壊してしまうのです。加えて、政治的に見ましても、海外勢力や国内の特定勢力による合法的な’乗っ取り’手段ともなり得ますので、皇族の自由結婚は、国民にとりましてはハイリスクなのです。

 

　それでは、自由結婚を認めず、皇族に婚約を破棄させる場合はどうでしょうか。このケースでは、国民は一先ずは安心するのでしょうが、皇族の側に不満が残ることは想像に難くはありません。婚姻を阻止された皇族は、生涯にわたって被害者意識を持ち続け、自らの幸せを奪った憎き相手として国民を恨むかもしれません。人格にもよるのでしょうが、恨みを抱く相手と親しく接するとは思えず、皇族と国民との間には冷たい空気が流れることでしょう。あるいは、皇族は、自らの払った犠牲の代償を国民に求めるかもしれず（女性皇族の場合には、女性宮家の創設や女性皇族の皇位継承など…）、辣腕弁護士が付けば、破棄された相手方から巨額の慰謝料等を請求されるかもしれません。最悪の場合には、国民に対して復讐心さえ抱くことでしょう。また、法的な側面からしましても、皇族の自由結婚を認めないとしますと、両性の合意による婚姻を保障した日本国憲法に反するとして違憲性が問われるかもしれませんし、あるいは、皇族が憲法の枠外の存在であることを認めるのか、否か、という別の問題も発生してしまいます（身分制を認めないとする憲法への違反問題）。そして、一方の国民の側も、皇族に自由婚姻を諦めさせたのですから、心理的な負い目を感じることでしょう。

 

　以上に二つのケースについて予測してみましたが、何れのケースにあっても、皇族と国民との関係は’不幸’と言わざるを得ません。各種行事に皇族の’お出まし’があったとしても、国民は、最早、かつてのように感涙もしなければ、有難いとも感じないことでしょう。そして、過去にあって前者のケースが既に不可逆的に起きていますので、皇族というものの存在意義は、今日、大きく揺らいでいると言えましょう。英王室にあっても混乱が続いておりますが、国家祭祀の役割としての天皇の位の存否問題は別としましても、皇族については、今後、未来永劫に亘って存続してゆくとも思えません（ダーティーな皇室利権の問題も…）。皇族の婚姻問題は、長期的な視点から皇族の存在意義について根本的に見直す機会となるのではないかと思うのです。

全力でワクチンの安全性の解明を－遺伝子ワクチンのDNAへの影響と陰謀説

　遺伝子ワクチンについては、当初、先端的な遺伝子工学に基づいて人工的に造られたmRNAを用いるため、DNA本体への組み込みが懸念されておりました。しかしながら、メディアが積極的にmRNAワクチンの安全性を宣伝し、同ワクチンの仕組みも詳しく解説されるにつれ、同懸念も薄らいできつつあるようです。昨日、オンライン上に掲載された『メディカルノート』の記事を読みますと、ワクチンの長期的な安全性に関しては、医科学的な根拠を示しつつ、‘DNAに影響を及ぼすことはない’と説明されておりました。

 

　懇切丁寧に説明されており、ここで一先ずは安心すべきところなのでしょうが、どうしても、気掛かりとなる点が残ってしまいます。それは、先日、本ブログにおいて提起しました逆転写酵素に関する疑問です。逆転写酵素とは、DNA⇒mRNAの通常の経路を逆転させる働きする酵素であり、同酵素が存在しますと、mRNA⇒DNAという逆方向の現象が発生します。ヒトにあって同酵素、即ち、テロメラーゼが存在するのは、幹細胞、生殖細胞、そして、これは異常な現象なのですが、癌細胞なそうです。

 

　『メディカルノート』の記事には、凡そ20分程度で分解されるとした上で、mRNAの体内における消滅に関する動物実験の結果が紹介されておりました。発光するたんぱく質を乗せたmRNAを動物に投与したところ、時間の経過とともに発光は弱まり、10日後には検出されなかったとしています。この実験から、人体にあっても、最長で10日程度でmRNAは消滅すると推測されています。漸減するとはいえ、10日間もの間、mRNAが体内に残存することとなるのですが、その間、逆転写酵素を有する細胞のDNAに取り込まれる可能性は全くないのでしょうか（仮に、幹細胞内のDNAに取り込まれた場合、やがて暗闇にあって’光る生物’が出現？あるいは、他の塩基配列と結合して別の働きをする？）。血液やリンパ液の体内での流速を考慮しますと、10日間とは、決して短い時間とは思えません（動物実験での分量で10日であれば、人ではより長くなる可能性もあるかもしれない…）。また、’発光mRNA’を用いた実験は、その他のあらゆるmRNA鎖の消滅性を普遍的に証明するのでしょうか。少なくとも、何れのワクチン・メーカーともに、体内におけるmRNAの消滅機序については’企業秘密’として公開していませんので、ワクチンによって投与されたmRNAの行方については、なおも不透明なままなのです。

 

　そして、何故、ここまで逆転写酵素の問題に拘るのかと申しますと、ワクチンの安全性に関する純粋な疑問に加え、この問題が、政治・社会的な陰謀説とも深く関連するからです。冒頭で述べた遺伝子ワクチンに関する懸念とは、陰謀説に対する警戒論でもあり、それは、ワクチン接種推進の真の目的は、人類の人口削減にあるのではないか、とするものです。この観点からしますと、mRNAの投与は、逆転写酵素を有する全身の幹細胞や生殖細胞のみをターゲットすることできますので、仮に陰謀が存在する場合、これ程’好都合’な方法は他にはないということになりましょう。遺伝子ワクチンにおける医科学的なリスクと政治・経済的なリスクは、逆転写酵素を接点としてリンケージしているようにも見えてくるのです。しかも、仮に製薬会社が’陰謀側’にあるとすれば、逆転写酵素の活性化も自由自在でしょうし、最悪の場合には、新型コロナウイルスのスパイク蛋白質のmRNAのみならず、逆転写酵素のmRNAが同時に投与されるかもしれません。

 

　ネット上では、同ワクチンの開発に携わったファイザー社の副社長による警告も拡散されています。それは、「ヒトなど哺乳動物の胎盤を形成するのに必須なタンパク質が含まれており、ワクチンによって免疫反応を引き起こす可能性がある」とするものです。同警告は、免疫反応の面から人口削減の危機を訴えたものですが、遺伝子ワクチンに関する情報はあまりにも乏しく、不安感のみを増してゆくように思えます（世論調査によれば、「すぐに受けたい」とする回答が増加したそうですが、この現象は、理解に苦しむ…）。『メディカルノート』の記事でも、逆転写酵素については、「この酵素は基本的にヒトの体にはほとんど現れることがなく、テロメラーゼなどの例外はあるものの、それを考慮する必要はまずありません。」と語るのみなのです…。

 

　日本国民の、そして、全ての人類の命がかかっているのですから、本来であれば、日本国政府のみならず、各国政府とも、ワクチン・パスポートの制度導入に前のめりになるよりも、ワクチンの安全性にこそ最大の関心を払うべきと言えましょう（各国政府の不自然な対応が陰謀説の信憑性を高めている…）。この問題の解明は、専門知識を備えている人々に委ねるしかなく、国産ワクチンの開発の遅れが批判されている日本国政府も、真に国民の命と健康を慮るならば、せめて、遺伝子ワクチンの安全性の解明に向けて全力で官民の研究機関や専門家を支援すべきなのではないでしょうか（治験のみならず、ワクチンに含まれる成分の徹底的な分析も必要なのでは…）。そして、残念ながら、仮に日本国政府も‘陰謀側’にあるならば、国民こそ、自らを救うべく、政治・社会的リスクも含めてワクチンの安全性について大いに議論し、かつ、情報を発信し、どこにどのような理由から危険性があるのか、リスク面における認識を深めてゆくべきではないかと思うのです。