大学スポーツを変える 東大アメフト部の改革

１２月１５日　おはよう日本


創部６２年を迎えた東京大学アメフト部。
部員は１７０人。
学内で最も規模の大きい運動部の１つである。
２０１８年のシーズンはリーグ戦で優勝。
関東学生リーグの最高峰 “トップ８”への昇格を決めた。
チームが躍進するなかで東大アメフト部は組織運営の改革にも乗り出していた。
それが部の活動を支援する社団法人
東大ウォリアーズクラブの設立である。
法人の代表理事に就任したアメフト部ＯＢの好本一郎さん。
マクドナルドやスターバックスなどで取締役を務めてきた。
「やるからには軽々しくはできない。
　性根を入れて
　新しく日本の大学スポーツに先べんをつけなければならない。」
日本の大学の運動部の多くは任意団体。
たてまえ上は“スポーツ好きな学生が集まって活動している”という扱いである。
部費を監督の個人口座で運用するケースもあり
不透明な資金運用につながるとの懸念がある。
権限が監督に集中しやすいことも問題点としてあげられている。
こうした点を解消するため
東大アメフト部では支援法人が
監督の人事権を持つほか予算管理など部の運営全般を担う。
さらに法人自体のチェック機能を強化するため
ＯＢやＯＧだけでなく父母会からも代表を選出。
新たに起ち上げたファンクラブの代表も監督人事や予算の承認に関わる。
今回ファンクラブの代表として法人に参加したのが
部員がよく訪れるうどん屋のオーナー 寺尾将幸さんである。
「みんなの兄貴分ですから。」
部員と頻繁にコミュニケーションをとっている人物として
監督人事や予算承認の議決権を与えられている。
（社団法人 東大ウォリアーズクラブ代議員 寺尾将幸さん）
「ただの“うどん屋のおっさん”なのでしゃべりやすいと思う。
　そういう部分で役割を果たせたらプラスになると思う。」
（社団法人 東大ウォリアーズクラブ代表理事 好本一郎さん）
「運動部の活動をいろいろな立場から見て
　見守っていくのがガバナンス上 大事。」
ガバナンスの向上に加え法人が力を入れているのが資金力の強化である。
コーチの人件費や用具の購入費など
なにかとお金がかかる大学スポーツ。
法人として組織を透明化することで
多くの企業から協賛してもらおうとしている。
「いま部費は２，５００万円くらい。
　実は全部 選手の親の負担。
　ここから先 収入を伸ばすのは我々の努力で企業協賛の交渉に行くべき。」
この日 法人のスタッフが部員とともに訪ねたのは都内のＩＴ企業。
しっかりとアメフト部を法人が支援していることを説明。
法人が相手だと責任の所在が明確になるため協賛がしやすいと
企業側も前向きな回答を示した。
（ＩＴ企業 担当者）
「契約でいうと
　法人と契約するという安心感は大きい。」
獲得した資金は学生たちが競技に集中できる環境づくりに生かしている。
これまで部員が自費で購入していたヘルメットやプロテクターなどの用具。
一式そろえるだけで１０万円近くかかるが
選手全員に支給した。
「今まで金銭的な理由でやめてしまう人もいた。
　いろいろな人から支援をもらって
　練習機器が整ってきて
　ありがたい。」
法人設立から５か月。
東大アメフト部は日本の大学スポーツのこれからのあり方を示そうとしている。
（社団法人 東大ウォリアーズクラブ代表理事 好本一郎さん）
「大学の運動部に対する制度という意味で
　必ずしもサポートが十分でないという部分がある。
　それを支えるひとつの仕組みとして
　法人の体制をつくってみて
　まだまだ成功とはいえないが
　ひとつ投げかける形としてトライしてよかった。」