夜のニャンコ

ずっと仕事し続けているから、ニャンコたちは暇で、ぐだぁー。

さて、始めるか

ずいぶん遅くなってしまったが、これから消費税増税に伴うデータ修正を始める。

当初予定のａｍ００：００は、もう完全に間に合わないが、ａｍ６：００までには何とかしなければ。

ホームページ変更のお知らせ

拝啓　早春の候ますますご清栄のこととお喜び申し上げます。
平素は格別のご高配を賜り、厚くお礼申し上げます。

平成２６年４月１日より、消費税率５％から８％への改定が行われることとなりました。
それに伴いホームページの変更をいたしまので、ご注意ください。

４月１日　ａｍ００：００－ａｍ０６：００
（停止はいたしませんが、動作が極端に不安定となります）

お米のご注文につきましては、００：００から、消費税率８％に変わります。
（ご注文ページが５％のものであっても、再計算されますので、ご了承ください）

鶏肉で認知症・うつ予防 脳の萎縮を抑制 東大グループなどきょう研究発表

日本農業新聞 ｅ農ネットに「鶏肉で認知症・うつ予防　脳の萎縮を抑制　東大グループなどきょう研究発表 （2014/3/30）」という記事が出ていた。

内容は以下の通り
東京大学などの研究グループが、鶏肉に多く含まれる成分のイミダゾールジペプチドに、認知機能と神経心理機能を改善する効果があることを突き止めた。
試験で同成分を摂取した中高年者では脳の萎縮が抑えられ、神経の働きが穏やかになる傾向がみられた。
認知症やうつの予防につながると期待できる。
研究は３０日の日本農芸化学会で発表する。

２０１３年に、４０～７０代の男女２８人を２グループに分けて試験した。
１グループには、鶏肉からイミダゾールジペプチドを抽出して顆粒状にして、朝晩２回、１日に合計１グラムの摂取を３カ月間続けた。

磁気共鳴画像装置（ＭＲＩ）で脳の体積を測ったところ、摂取したグループは、摂取しなかったグループに比べて、記憶を担う海馬に近い「後部帯状回」の白質部分の萎縮が抑えられていた。
認知機能とうつ傾向を調べる検査では、摂取したグループで少なくとも５人に両方の改善傾向がみられ、摂取しなかったグループでの改善傾向は多くて３人だった。

同成分は牛肉、豚肉にも含まれるが鶏肉に多い。
部位ではムネ肉が最も多く１００グラム当たり１％以上、モモ肉が０．５％だ。

同大学大学院新領域創成科学研究科の久恒辰博准教授は「高齢になるほど肉を食べない傾向にあるが、毎日の食事に適量の肉を取り入れることで、認知症やうつを予防できる可能性がある」とみる。

今後は１年間摂取した場合の効果、適切な摂取量などを調べる。
というもの。

今度は、しっかりと検証して、論文も筋が通っていることを期待するな。

閣僚協議がヤマ場に 譲歩なら国産大打撃 林・ロブ会談5日にも 日豪ＥＰＡ

日本農業新聞 ｅ農ネットに「閣僚協議がヤマ場に　譲歩なら国産大打撃　林・ロブ会談5日にも　日豪ＥＰＡ （2014/3/31）」という記事が出ていた。

内容は以下の通り
日豪経済連携協定（ＥＰＡ）交渉は今週、重大な局面を迎える。
オーストラリアのアボット首相が合意を目指して５日に来日。
林芳正農相と同国のロブ貿易相は同日にも、農産物関税をめぐり再会談する。
牛肉を中心に大幅な市場開放を求める同国に譲歩すれば、国内農業への大打撃は必至だ。
林農相ら政府には国会決議を守り抜く方針で、正念場の交渉に臨むことが求められている。

アボット氏は７日に安倍晋三首相と会談する。
アボット氏は同ＥＰＡの早期妥結を公約としており、首脳会談でのＥＰＡ合意が今回の訪日の最大の目的だ。
これに先立つ林・ロブ会談が、首脳会談で合意するかどうかを分けるヤマ場となる。

オーストラリアはこれまで、牛肉関税を現行（３８．５％）の半分以下にするなど、日本が受け入れられないような要求を続けてきた。
林農相とロブ氏は２６日にも会談したが、平行線で終わった。

広大な規模の農場で生産される同国の牛肉は、安さを武器に日本市場に浸透。
スーパーの店頭にも並び、小売価格では、肉質が競合するとされる国産の乳用種に比べ、バラで１００グラム当たり１００円以上安い。
関税を大幅に引き下げれば、乳用種に限らず和牛など高価格帯も含めた国産牛肉の需要や価格の低下は避けられず、「国産豚肉にも影響は及ぶ」（流通関係者）との指摘もある。

また同国は、チーズの低関税輸入枠の拡充など乳製品でも日本側に輸入拡大を求めている。
小麦や砂糖といった他の重要品目の扱いも、全体の利益を見ながら判断する考えだ。
アボット政権の支持基盤の農業団体は、米も含む全農産物の市場開放を求めており、ロブ氏も現地メディアに「（重要）５品目で大きな進展がない限り協定は結ばない」と語っている。

２００７年に始まった日豪ＥＰＡ交渉は、日本が農産物、オーストラリアが自動車の関税を守ろうとする構図で長期化。
だがオーストラリア国内で自動車を生産するメーカーが全て撤退するという状況変化を踏まえ、ロブ氏は２６日の茂木敏充経済産業相との会談で、自動車関税の撤廃を視野に入れた譲歩案を示したもようだ。

５日で調整中の林農相との再会談でロブ氏は、自動車分野の譲歩を材料に、牛肉関税の大幅引き下げを迫るとみられる。
だが現在の両国間の貿易関係は、日本側が３兆円の赤字を抱えるいびつな構造。
人口約２３００万人の同国の自動車と、日本の牛肉など農産物の市場開放では「つり合いが取れないのは明らかだ」（自民党農林幹部）。

２７日の自民党農林水産貿易対策委員会（森山裕委員長）では、重要品目の除外や再協議を求める衆参農林水産委員会の決議の順守を訴える議員が続出。
同委員会は今週、再び会合を開き、政府に決議順守を念押しする。
ＪＡ全中の萬歳章会長も同日、林農相に決議の順守を要請した。
今週はＪＡグループを挙げて政府・与党に働き掛ける。

こうした声を受け、林農相は交渉に臨むことになる。
林農相は“妥結ありき”の交渉を繰り返し否定。
２９日も「一定の期限をどこかに定めて交渉すると、相手に足元を見られる」とした。

日豪ＥＰＡ交渉の開始に際して衆参農林水産委員会が０６年に採択した決議では、米、小麦、牛肉、乳製品、砂糖などの重要品目が除外または再協議の対象となるよう、交渉期限を定めず粘り強く交渉し、十分な配慮が得られないときは交渉の中断も含めて厳しい判断をするよう求めている。
というもの。

政府の本気度が判る時だな。
約束を守る人なのか、うそつきなのか・・・

１３年田畑価格 １９年連続値下がり 農産物の低迷が響く

日本農業新聞 ｅ農ネットに「１３年田畑価格　１９年連続値下がり　農産物の低迷が響く （2014/3/31）」という記事が出ていた。

内容は以下の通り
２０１３年の農地価格が１９９５年以降、１９年連続で下落したことが全国農業会議所の調査で分かった。
全国平均価格は、中田（収量や条件が標準的な田）が１０アール当たり１３０万１０００円で１．４％下落、中畑（収量や条件が標準的な畑）が９５万円で１．３％下がった。
農産物価格の低迷や農業の先行きが見通せないことが下落につながった。

調査は、同会議所が毎年行っている「田畑売買価格等に関する調査結果」の１３年版。
１３年５月１日現在で全国の旧市町村に当たる１万１４６４地区を対象に実施し、集計率は９１％だった。

中田、中畑とも全てのブロックで下落した。
下落した要因を聞いたところ、中田は「米価など農産物価格の低迷」（３０．８％）が最も多く、「農地の買い手の減少」（２３．５％）、「生産意欲の減退」（１３．７％）と続いた。
中畑では「農地の買い手の減少」（２６．６％）、「農産物価格の低迷」（１９．７％）、「生産意欲の減退」（１８．１％）となった。

また、都市的農業地域の農地価格は２１年連続で下落した。
中田が３８７万８０００円で１．８％下落、中畑が３６２万８０００円で１．５％下がった。
下落要因は「農地の買い手の減少」が中田３３．８％、中畑４１．９％を占めた。

全国平均で農地価格が最も高かったのは１９９４年で、中田が２００万２０００円、中畑が１３７万８０００円。
というもの。

強い農業なんて、どう考えれば言葉に出来るのだろうか。
ボロボロじゃないか。

銘柄ごとに“一番の味” 炊飯器さらに進化

日本農業新聞 ｅ農ネットの［流通ウオッチ］に「銘柄ごとに“一番の味”　炊飯器さらに進化 （2014/3/31）」という記事が出ていた。

内容は以下の通り
米の銘柄ごとに炊き具合を調整できる高機能の炊飯器の売れ行きが好調だ。
メーカー各社が開発に注力。
高価格ながら、日常生活にちょっとした豊かさを求める消費者層に受けているとみられる。
シニア世代に限らず２０、３０代といった若い世代にも拡大。低落傾向が続く米の消費に弾みがつくと、期待の声も上がっている。

・「食べ比べ」でプチぜいたく

パナソニック（大阪府門真市）の最高級モデルは「Ｗ（ダブル）おどり炊き」。
大きな特徴は、１７銘柄それぞれに適した炊き加減に調節する機能だ。
「コシヒカリ」をはじめ「ゆめぴりか」「つや姫」「さがびより」など、銘柄ごとに異なるおいしさを引き出したいというニーズに応えた。

１３年６月の発売当初は、家電量販店などで１１万円前後で販売されていた。
高額ながら、１２月末までの出荷台数は従来機種の前年実績に比べて１・４倍と大幅に伸びた。
同社は「米の産地や銘柄の種類が多様になり、食べ比べを楽しむ人が増えている」と新機能の好評ぶりを説明する。

中心となる購入層は４０代後半から６０代。
スマートフォン（多機能携帯電話）と連動した銘柄炊き分け機能には、「若い世代からの反響も大きい」（同社）という。
１４年６月に発売予定の新モデルは、対応銘柄をさらに増やす予定だ。

「本炭釜」シリーズで高価格帯炊飯器を先駆けた三菱電機（東京都千代田区）も、炊き分け機能を新モデルの目玉に位置付ける。
１３年８月に発売した機種から、銘柄を選ぶだけで最適に炊き上げる機能を搭載。
北海道から九州の２０銘柄に対応する。

従来機種から、硬さと粘りを１５段階で調節できる炊き分け機能を備え、丼ものやカレーなど用途に応じた炊き加減に調節できることが好評だった。
同社は「日常生活に１段階上の品質を求める“プチぜいたく”で、家庭内の食事にお金を掛ける動きがある」（家電営業課）と分析。
米のおいしさを引き出す工夫を重ねる。

・９０年代並み１０００億円市場

国内の電機メーカーで構成する日本電機工業会によると、電磁力で釜全体を加熱するＩＨ炊飯器の出荷額は、１３年が前年比４．６%増の９８１億円。
１９９４年の調査開始以来、最高となった。
釜の素材や構造にこだわった機種や、ご飯の硬さや粘りを調節する新機能を搭載した機種が好調だ。
電熱ヒーターを利用する従来タイプを含めた炊飯器市場全体でも１０９０億円と、１９年ぶりの高水準だった。

同工業会は「この５年ほど出荷台数は横ばいだが、付加価値のある高級路線の炊飯器が伸びており、出荷価格の上昇が続いている」（家電部調査統計課）と説明する。
というもの。

米屋でも、まだまだ電気炊飯器をバカにしている人は多い。
ガスと電気の炊き上がりは、明らかに違う。
どちらが技術的に劣っているという時代は、もう過去の事である。

電気炊飯器を使用している一般家庭の方が、圧倒的に多いのが現実。
ということは、米屋も電気炊飯器の勉強をしないと、お客様の美味しさについてのコメントが理解できない。

夜食分まで

仕事中は、全く消費税増税に伴う変更などが出来なかったので、夕食を食べてから始める事となるのだが、完全に徹夜となるのは確実。
よって、夕食だけでなく、夜食分も一緒に買ってきた。

しかし、スーパー凄かったな。
カゴ一杯に買っている人たちしかいない。
自分みたいに、今日だけの分を買おうとする方が、なんだか気が引けてしまう。

こりゃ、あしたから、全店チョー暇だな。

酷い１日

１８：３０に、お客様が途切れた時をねらって、強制的に閉店。
なんともはや、酷い１日であった。

お客様は途切れることなく、常連さんだけでなく新規の人も多く、購入量は倍買い。
３０ｋｇを購入した人には、「味は落ちてしまうけど、イイですか」の確認つきで販売。
当然、店頭在庫だけでは全く足りず、またまた自分は、玄米色彩選別機と格闘し続けていた。

こんなのだから、４月以降のために仕入れていた銘柄米も在庫がなくなり、４月早々には、普通に仕入れをしなければならない事態となった。

売れることは嬉しいが、こんな買い方は全然嬉しくない。
お米は、すでに生鮮食品扱いだって、いつも言っているのに・・・

マスコミが、毎日のように煽るからいけないんだと思う。

間に合わない

昨日１日かけて、データベースの修正をしていたのに、今日中にやらなければならないのが、まだこんなに。
店の仕事をしなければ終わるだろうけど、夜からの作業となると、完全に終わるわけがない。

１日のオープンは無理だったりして。。。

おはよーニャンコ

投稿しようとして、１時間忘れ去られたおはよーニャンコ。
朝ごはん中のニャンコたち。