島オクラの塩昆布和え

　ちょうど島オクラを買ってきたところなので。

島オクラの塩昆布合え

島オクラ 10本
塩昆布 50g
ごま油 大さじ1
塩 適量
茹で湯 適量
1. オクラは塩を振りひげを取り、洗って硬い部分を包丁で回し切りします。 作り方1の写真
2. 種が大きいので縦半分に切ってスプーンなどで種を取ります。 作り方2の写真
3. 鍋にお湯を沸かし3～5分お好みの固さに塩ゆでし、ザルに取って冷まします。
4. 長い場合は半分くらいの長さに切って塩昆布、ごま油を合えて10分ほど置いて馴染んだら完成です♪

　簡単で私好みの塩昆布・胡麻油の味。

自家製イクラの季節

　今年も生筋子が出回り始めたので、さっそく自家製イクラに取りかかる。

【超簡単】自家製イクラ大量生産のための「生すじこほぐし」ベストアイテム実証実験

①生すじこをバラす

②3%くらいの食塩を溶かしたぬるま湯で洗う（ほぼ海水と同じ塩分濃度）

③漬けだれに小一時間つけて完成（できればひと晩は漬けたい）

　テニスラケットが家にないので、手でほぐし、ザルにお湯をかけながら白いワラワラをできるだけ取り除き、漬けました。

　今日の夕方にはイクラになっているはずo(^-^)o

日本会議メモメモ

　記事をクリッピングしておく適当なメディアがこのブログにしか無かったので。

最近の日本会議バッシングに見える海外メディアの問題…知日派識者“真剣な分析が見たい”

「日本会議に牛耳られた安倍政権が、改憲を達成し日本の民主主義を逆行させる」外国人ジャーナリストによるこのような報道に疑問を呈する外国人識者もいる。カルト、ファシズムなど強い言葉を使い、改憲こそ悪だという見方は公平なのか、根拠はあるのかと、2人のアメリカ人識者が批判に対する批判を述べている。

◆日本会議批判は、自称日本通による批判
　日本戦略研究フォーラムのシニアリサーチフェローで、外交官、ビジネスエグゼクティブとして日本で20年の経験を持つグラント・ニューシャム氏は、安倍首相の考えは、日本会議のイデオロギーと同じだと批判されるが、実は日本社会の多様な意見のうちのひとつに過ぎないと述べる。

　同氏は、米ナショナル・レビュー誌が日本は「ファシズム」に回帰すると述べたことに対し、実際には自民党支持者の中でさえ、日本会議への支持は高まっておらず、3万8000人という同団体の会員数も、スマップのファンクラブ会員の30分の1だと述べ、適切な表現なのかと疑問を呈している。さらに、参院選での自民党の勝利は、改憲と「自虐史観」の見直しとは関係なく、むしろ野党が無能だったため、少なくとも生活が改善しそうな政策を掲げた自民党が有権者に選ばれたと見るべきだと述べる。

　それでも海外メディアは、確たる証拠もなく、安倍首相は悪魔の化身であり、その分身が日本会議だと信じており、両者がこっそりと改憲を成し遂げてしまうと考えている、と同氏は説明する。同氏はまた、日本会議と安倍首相の政策についてコメントする海外識者からは、日本人より日本が進むべき道をよく知っているという雰囲気が感じられるが、日本国民は外国人が思うより賢く、自分のことは自分で決められると述べている。

◆軽率なジャーナリズムこそ危険
　元ワシントン・ポスト紙の東京特派員で、大手の新聞で27年の経験を持つポール・ブラスタイン氏も、日本会議と安倍政権が結託して陰謀を企てているかのような報じ方に批判的だ。特に、ジェイク・アデルスタイン氏が書いたウェブ誌「Daily Beast」の「宗教的カルトがひそかに日本を動かしている」という表現はナンセンスを超えて差別だと断じ、このような記事が海外での妄想に油を注ぎ、領土問題など軍事力で解決してしまえという中国の超国粋主義者たちを刺激する危険性もあると、米調査機関NBRの電子掲示板「Japan Forum」で述べる。さらに、アデルスタイン氏がジャーナリストとしてフェアであるなら、多くの日本研究者が日本会議は政治家が関係する数百の組織の１つにすぎないと見ており、その影響力に関しても、日本の消息通の間ではかなり懐疑的な意見があることも認めるべきだったとしている。

　ブルスタイン氏は、政権や日本会議についての問題を提示し、議論することは全く筋が通っているが、国民の大多数が平和憲法の維持に賛成しているにもかかわらず、日本が帝国主義やファシズムに戻ろうとしているかのような悪夢をかき立てるのは問題だと述べる。そしてそれ以上に問題なのは、アデルスタイン氏のものが単なるトンデモ記事なのか、それとも海外メディアが、特に改憲に関し日本を報じる際の、根深い問題を示す極端な例なのかだと述べており、改憲＝悪ではなく、もっと賛否両論を紹介する、真剣な分析が海外メディアで見られることを期待したいとしている。

◆神道の黒幕が政権を操る？海外メディアの誤解を菅野氏が指摘
　さて、東京の外国特派員協会では、13日に田久保忠衛会長の会見が、続いて19日には、話題となっている「日本会議の研究」の著者、菅野完氏の会見が多くの外国人ジャーナリストを集めて行われた。

　田久保氏には外国人ジャーナリストから厳しい質問が浴びせられたようだ。APは、日本会議の超保守的な活動を紹介するとともに、田久保氏の「安倍首相の参院選での勝利を最大限に利用し、よりアクティブな軍隊を持てるよう改憲を成し遂げたい」というコメントを大きく報じている。

　もっとも外国人ジャーナリストを驚かせたのはむしろ菅野氏だったかもしれない。会見の冒頭で同氏が、「政権をあやつる黒幕がいる」、「国家神道を復活させたい勢力がいる」、「狂信的な集団が政権を支えている」という海外メディアが持つ日本会議のイメージは誤解だと明言したからだ。日本会議の政権への影響力は確かにあるという同氏だが、戦争の記憶がそうさせるのか、海外メディアは神道の力を過大に見ているとも述べている。同氏は、日本会議の主張に流れるのは、排外主義、男尊女卑、人権無視、子供の軽視だとしており、このような左右を問わず日本社会のなかにあるものこそが、問題だとしている。

（山川真智子）

日本を裏で支配するカルト!? 外国人ジャーナリストが見る「日本会議」とは

　このところ、海外メディアで「日本会議」に関する記事が増えている。7月10日の参院選の結果、改憲勢力が衆参両院それぞれ3分の2以上の議席を占め、事実上改憲の発議が可能となった。このままでは安倍政権とその黒幕である日本会議が、日本の民主主義を逆行させるのではないかと、3人の外国人ジャーナリストが声を上げている。

◆目指すは未来のための歴史の書き換え？
　全国に拠点を持ち、3万8000人の有料会員を持つ「日本会議」は、公式HPによると、皇室敬愛、新憲法制定、国の名誉と国民の生命を守る政治の再生、健全な教育環境の再生、防衛体制の整備と世界への平和貢献、世界各国との友好と共存共栄の実現を目的とする民間団体だ。神道とのつながりも深く、首相の靖国神社参拝の継続を望んでいる。さらに、国会議員の3分の1、また内閣の半数以上が同団体のメンバーであり、政権への影響力が大きいと見られている。

「日本会議」に早くから注目していたのは、インデペンデント紙やエコノミスト誌に記事を書いているデビッド・マクニール氏で、2015年9月にアジア・パシフィック・ジャーナルに掲載された論文の中で、気まずい過去を正当化し、それを21世紀の日本のために書き直すことが日本会議のミッションだと指摘している。

　マクニール氏の考えは、参院選前に出されたエコノミスト誌の記事にも反映されているようだ。同誌は、日本会議は日本が東アジアを西洋の植民地主義から解放したことを讃え、軍隊を再建し、左翼の教師たちに洗脳された学生に愛国心を教え込み、戦前のように天皇を崇拝することを目指す修正主義者だと断じる。戦後アメリカがもたらした民主主義を称賛するどころか、占領やリベラルな憲法が国家を弱体化させたと見ているこの団体が、政府に強い影響力を持っているのに、日本のメディアからはほとんど注目されていないのは奇妙だとし、その理由は安倍政権と強いつながりをもっているためだと見ている。

　日本会議が改憲で目指すのは、9条の削除と、伝統的家族の価値観を加えることで、自民党が2012年に出した改憲草案に反映されていると同誌は述べる。特に、不戦の部分を削除することは、中国や韓国に日本の軍国主義が再燃していると主張する口実を与えてしまうことにもなり、日本会議の掲げる目標のひとつである「他国との友好関係の構築」が全く逆のものになるのではないかと懸念している。

◆帝国主義に回帰。トランプ氏より危険？
　組織犯罪など、センセーショナルな話題で日本に関する記事を海外メディアに提供している、ジャーナリストのジェイク・アデルスタイン氏も、日本会議を猛批判している。同氏は、ベストセラーとなっている「日本会議の研究」の著者である菅野完氏にインタビューしており、参院選前に米ウェブ誌「Daily Beast」で、日本会議を「保守的神道カルト」と呼び、そのゴールは平和憲法を骨抜きにし、男女平等を終わらせ、外国人を追い出し、やっかいな「人権」法を無効にし、日本を帝国主義に戻すことだという結論に達している。

　そして、安倍首相や大臣の多くも信奉者だとし、読者のアメリカ人に日本会議の影響を理解させるため、右翼のキリスト教グループに属するドナルド・トランプ氏が大統領になり、そのグループが「アメリカ会議」と呼ばれ、王政復古、移民排斥、女性の権利はく奪、言論の自由の規制を支持し、彼が政治的に任命した人々がすべて「アメリカ会議」のメンバーであったと想像すればよいと、極端な例を示している。

◆国民の権利も犠牲に。改憲は決まったも同然か
　自民党の政治家や閣僚は、西欧の人権理論に基づいた現憲法に不満を持つ日本会議メンバーが中心であり、もう改憲という日本会議の野望を止められないと見るのが、米ナショナル・レビュー誌のレギュラー寄稿者、ジョシュ・ゲラーンター氏だ。

　同氏は、日本会議に属する政治家は、「自虐的歴史観」を忘れ、再軍備を求めていると主張。また、彼らによって作られた自民党の改憲草案は、国家神道と天皇崇拝への道をも開いてしまうと述べる。さらにこの案には、公の利益と秩序のために個人の自由と権利を犠牲にする内容も含まれており、国民投票となれば、51％の有権者が自身の市民権に反する案に一票を投じるとは考えにくいが、一方で与党に3分の2の議席を衆参両院で与えてしまったのは有権者自身だとも述べ、案が信任されてしまう可能性も示唆している。

　同氏は日本の現状を踏まえ、オバマ大統領が5年前に外交政策の軸足をアジアに移すことを求めたことを評価。南シナ海で中国が台頭し、北朝鮮が核実験を続ける中、アジアで最も大切な同盟国であり、世界で2番目に裕福な民主主義国である日本がファシズムに回帰する間、何もしないでいるよりはよいだろうと述べ、すでに自民党の改憲案が採用されたかのようなコメントで記事を締めくくっている。

（山川真智子）