メディアの「主役交代」が始まった

（当エントリは、当ブログ管理人が月刊誌に発表した原稿をそのまま掲載しています。）

　新しい年、２０１１年が始まった。この号が読者諸氏のお手元に届く頃には、１月も終わりを迎えて、おとそ気分などとうの昔に吹き飛んでいることだろう。過ぎ去りし２０１０年を振り返るにももういささか遅すぎの時期だが、２０１０年はマスコミ、メディアを考える上では非常に重要な１年だったと思うので、簡単に振り返るとともに、メディアという観点から２０１０年代を展望してみよう。

●テレビが恐れていた最悪の事態

　すでにインターネットを中心に何人かの「識者」が指摘しているが、２０１０年は「メディアの主役交代」を世間がはっきり認識した最初の年だったといえる。すでに数年前から、朝の情報番組やバラエティ番組を中心にインターネット発の人気商品や飲食店、有名人が紹介されることが増えていたが、それでも「最近、ネットで話題の何々（あるいは誰それ）」というフレーズが良い意味で使われることはほとんどなかった。取り上げられる対象もアニメオタクだったり、ゲテモノ料理を食べさせる店だったり、秋葉原の歩行者天国でミニスカート姿で脚を広げて下着の撮影をさせた挙げ句、公然わいせつ罪で逮捕されたネットアイドルだったりと、どこか見下したような印象を受けることが多かった。あくまでメディアの主役はテレビであり、ネットは格下だということがテレビ局・視聴者、ネットユーザーの間の「暗黙の合意」だったように思われる。

　メディア界を当たり前のように覆い尽くしていたそのようなヒエラルキーを一気に崩壊させる出来事が、２０１０年中盤から後半にかけて相次いで起こった。日中関係を揺るがす外交問題にまで発展した尖閣諸島沖での中国漁船衝突事件ビデオの動画投稿サイトへの流出と、暴露サイト「ウィキリークス」問題である。

　これらの問題を通じて浮き彫りになったのは、内部告発や情報暴露がテレビからネットに移るとともに、これまでメディアのヒエラルキーの頂点に位置していたテレビがネットの後追いでしか物事を報道できなくなる時代が到来したということである。それはテレビ界にとって、恐れていた最悪の事態にほかならない。

●先ずネットから始めよ

　本稿はメディアの「主役交代」を論ずることが目的なので、動画投稿サイト「ユーチューブ」で起きた尖閣ビデオ流出問題や、ウィキリークス問題の詳しい経過にここでは触れないが、こうした主役交代の背景には、ネットの普及とともにひとりひとりが情報発信の道具を手にしたことが大きい。

　ネットが普及する以前も、金に糸目をつけなければ高画質で撮影できるビデオカメラや高音質で録音できる機材を入手することは可能だったが、そうして記録された立派な告発画像や音声も、結局はテレビ局に持ち込むくらいしか世に問う方法がなかった。最近でも、大阪府警による任意の事情聴取を受けていた男性が「わしは警察や」「殴るぞコラ」などとヤクザまがいの口調で接する警察官の肉声を隠し撮りし、テレビ局に持ち込んでそれが放送されたという例がある。筆者もこの「隠し撮り音声」をテレビで聞いたが、「オイコラ警察」などと言われ、一般市民からも警察の評判が悪かった時代を彷彿とさせる前近代的な事情聴取に唖然とさせられた。

　こうした隠し撮り映像や音声も、今後は初めにネットで流され、テレビはそれを後追いで報ずるという流れが確立するだろう。ジャーナリスト田原総一朗さんは、概ね７０年代までが新聞の時代で、８０年代以降、テレビの時代になったという。この認識に異論を持つ方は少ないと思われる。いわば、７０年代から８０年代がひとつの「メディアチェンジの時代」といえるわけだが、２０１０年に起きた尖閣ビデオやウィキリークス問題を見ていると、２０１０年代がテレビからネットへの不可逆的メディアチェンジの１０年間になることはほぼ間違いない。

●強制全面地デジ化で自分の首を絞めるテレビ

　一方のテレビ界は、２０１１年７月、いよいよ全面地デジ化が控える。地デジ化の欺瞞性については、すでに本稿筆者が別稿で明らかにしたとおりだが、全面地デジ化以降、2.5％もの人が「テレビを見るのをやめる」と回答している（インターネットコム株式会社による２００７年調査）。このまま総務省が地デジ化を強行すれば、大量の「地デジ難民」が発生することはもはや避けがたい状況だ。

　そうなった場合、最も困るのは当のテレビ局だ。2.5％もの国民がテレビを見られなくなれば、これまでＣＭを出してきたスポンサー企業の中には、「広告を出すだけのメリットがない」として撤退する動きも出るだろう。そうなれば、広告収入だけで食べてきた民放各局は、直接経営にダメージを受けることになる。ゆくゆくは、ＣＳ放送（衛星放送の一種）がそうであるように、見たい人は金を払って契約するという有料放送へと移行せざるを得なくなる。やがてすべてのテレビ放送は有料となるに違いない。

　こうしてテレビが有料化に向かっているときに、ネットでは情報の受信も発信も無料でできる。ますます多くの人がネットに流れ、テレビはネットを補完する情報装置という地位に転落する。テレビ業界は、そうした時代の流れを冷静に見つめることができないまま、自分で自分の首を絞めている。

●２０１０年代の課題

　ネット右翼を中心に、既存マスコミに批判的で彼らを「マスゴミ」呼ばわりしている人たちは「既存マスコミは自分たちに都合のいいことしか報道しない」「左翼偏向バイアスがかかっている」などと決まり文句のように繰り返す。たしかに、内部告発も既存メディアに握られていた時代は、既存メディアに告発情報を提供しても握りつぶされ日の目を見ないことも多かった。告発が握りつぶされた場合、告発者は告発をあきらめるか、タブロイド紙やゴシップメディアに駆け込むか、さもなければ自分でビラや怪文書を作って撒くくらいしか選択肢がなかった。

　インターネットがそうした状況に風穴を開けたことは事実だし、そのことは過小評価すべきではないが、根拠もなく外国人やマイノリティを誹謗・中傷する書き込みがあふれ、「便所の落書き」とさえ言われる匿名掲示板の書き込みが「マスゴミ」とどう違うのかについて、彼らから納得のいく説明が行われたことは一度もない。むしろ近年は、出てはいけない情報や人間の業とも言える劣情・差別感情がまき散らされることによる弊害のほうがはるかに深刻な状況を迎えている。彼らからすれば忌まわしい大手「マスゴミ」による情報選別も、社会全体が品位を保つための必要なフィルターとして、ネット時代以前には社会的合意が得られていたのである。それを統制だのなんだのと騒いでいる連中は、市民的自由の本質を理解していないだけである。

　「ネット右翼」には、大手メディアによって発信された情報は間違いだらけとして受け入れない一方、個人によって発信される情報は無条件に正しいと信じる風潮もあり、それが空虚なネット信仰につながっている。個人は常に正しくて組織は常に誤っているという盲信は、組織は常に正しいのだから組織のために「自己批判」せよと迫るスターリニズム政治党派の盲信と同じように危うい。

　結局、こうした問題は、自分の頭で考えているようでいて、その実、全く思考停止している日本国民を象徴する問題として２０１０年代を支配し続けるであろう。これからの１０年間に私たちが取り組むべき課題は、テレビかネットかを論じ優劣をつけることではない。ひとりひとりが自分の頭で思考し、民主主義を実践できる「公民」になることである。テレビかネットを論ずるのは、それからでも遅くはない。