電車の中で新聞を読んでいる者がいない:
昨日もジムで何事にも精通しておられる論客と語り合った際に指摘されたのだが「最早、電車の中で新聞や本を読んでいる者を見かけなくなっただけではなく、網棚に読み終えた新聞や雑誌が放置されていることもなくなった」という点だった。私自身はラッシュアワーの電車に乗る機会もなくなったのだが、確かにスマートフォンをいじり続ける者だ大多数いても、紙に印刷された物に没頭している者は皆無と言って誤りでは無くなっている。
これ即ち、広告の面で考えれば紙(印刷)媒体の衰退に他ならないのだ。読書や読新聞がスマートフォンに置き換えられたとも思えないが、私が21世紀最悪の開発商品と罵ったこともあったスマートフォンは、既に「それなくしては生活が成り立たない」と言い出しそうな世代を完全に抑えてしまった。何れ我が国にも「何とかpay」というスマートフォンを使う決済の手段が急速に普及していくと予感している。
この紙媒体の衰退であるが、アメリカでは我がW社はその将来を見切ったのが2005年のことだった。アメリカにおける上質紙(我が国で一般的にいう模造紙のことで、コピー用紙などに使われている白い紙で、主たる用途は印刷である)のアメリカ即世界最大手のメーカーの1社だったのだが、今から13年前にその事業部を分離独立(spin-off)させていたのだった。この時点で、そこまでのことに踏み切るのかと驚かされた政策だった。
世界最大の製紙会社であるInternational Paperはそれに遅れること2年の2007年に勿論アメリカ最大級のにコート紙(表面がコーとされた印刷用紙)事業部を売却していた。この2社に続いては、コート紙の技術のライセンスを我が国に与えていたMead Corp.もこれに追随した。要するに、アメリカの大手メーカーはに21世紀初頭で印刷用紙の将来性に見切りを付けていたのだった。
事態はこれだけに止まらず、既に繰り返し指摘したように、新聞用紙の需要も急速に減少していた。即ち、広告媒体としての新聞の地位が低下していたことの他ならない。アメリカにおける需要は10年間に60%も減少し、新聞用紙の大手メーカー数社はその間に我が国の民事再生法に相当するChapter 11の保護を申請して崩壊していった、因みに、我が国おける新聞用紙の需要の減少は12年間に29%と、未だお手柔らな状態である。
ところが、今月に入って我が国の2大メーカーの1社である日本製紙は「第6次中期経営計画」を発表して、10基のマシンの停止を発表したのだった。その内訳を見れば、塗工と非塗工を含めて印刷用紙のマシンが6基、新聞用紙マシンが2基が入っている。ここで私が注目したのは「同社は我が国最大の発行部数を誇る新聞社に対する主力の用紙供給会社である」という点だった。ここまでで、私が何を言いたいかはお解り願えると思う。実は、同社は昨年秋まででアメリカに持っていたW社と合弁の新聞用紙会社を売却してあった。
上記の流れを見れば、通勤の車内で新聞を読む者が減少しただけではなく、我が国の若い世代は新聞を購読しないという時代の変化が如実に表れていると思っている。私はアメリカの印刷用紙と新聞用紙のメーカーが事業に見切りを付けた時点で「このような世の中の変化というか、インターネットに押されていく現象は何れは太平洋を渡って我が国でも押し寄せてくる」と予測していた。いや、「大手メーカーは覚悟しておくべきだ」と言いたかったのだった。そして、日本製紙はその対策を講じたのだと見ている。
このような時代の変化は我が国でも出版界の苦境にも現れているし、広告でも年間6兆円台は維持されているが、成長を続けている分野はインターネットのみと言っても過言ではないと思う。このように時代の変化は大きく且つ急速なのである。紙パルプ業界を離れてみれば、電気自動車が急速に普及していくことは間違いないようで、既に将来は在来型の車の製造を禁止する流れまででている。その点では我が国もアメリカも後手を踏んでいるかの如き感がある。
トヨタを始めとする我が国メーカーと、苦境から脱出できずにいるデトロイトが今後どのように対処していくかは重大な課題になって行くだろう。中国のBYDのように後発の新興勢力が有利な立場に立てるというように、新興勢力が紙パルプ業界でも急速に市場を拡張しつつある。多くの産業の分野での将来の予測は益々難しくなる時代の到来だと、私は考えている。でも、デイジタル・デイバイド世代を生き抜いてきた私は、今更スマートフォンに投資をする意欲はない。
昨日もジムで何事にも精通しておられる論客と語り合った際に指摘されたのだが「最早、電車の中で新聞や本を読んでいる者を見かけなくなっただけではなく、網棚に読み終えた新聞や雑誌が放置されていることもなくなった」という点だった。私自身はラッシュアワーの電車に乗る機会もなくなったのだが、確かにスマートフォンをいじり続ける者だ大多数いても、紙に印刷された物に没頭している者は皆無と言って誤りでは無くなっている。
これ即ち、広告の面で考えれば紙(印刷)媒体の衰退に他ならないのだ。読書や読新聞がスマートフォンに置き換えられたとも思えないが、私が21世紀最悪の開発商品と罵ったこともあったスマートフォンは、既に「それなくしては生活が成り立たない」と言い出しそうな世代を完全に抑えてしまった。何れ我が国にも「何とかpay」というスマートフォンを使う決済の手段が急速に普及していくと予感している。
この紙媒体の衰退であるが、アメリカでは我がW社はその将来を見切ったのが2005年のことだった。アメリカにおける上質紙(我が国で一般的にいう模造紙のことで、コピー用紙などに使われている白い紙で、主たる用途は印刷である)のアメリカ即世界最大手のメーカーの1社だったのだが、今から13年前にその事業部を分離独立(spin-off)させていたのだった。この時点で、そこまでのことに踏み切るのかと驚かされた政策だった。
世界最大の製紙会社であるInternational Paperはそれに遅れること2年の2007年に勿論アメリカ最大級のにコート紙(表面がコーとされた印刷用紙)事業部を売却していた。この2社に続いては、コート紙の技術のライセンスを我が国に与えていたMead Corp.もこれに追随した。要するに、アメリカの大手メーカーはに21世紀初頭で印刷用紙の将来性に見切りを付けていたのだった。
事態はこれだけに止まらず、既に繰り返し指摘したように、新聞用紙の需要も急速に減少していた。即ち、広告媒体としての新聞の地位が低下していたことの他ならない。アメリカにおける需要は10年間に60%も減少し、新聞用紙の大手メーカー数社はその間に我が国の民事再生法に相当するChapter 11の保護を申請して崩壊していった、因みに、我が国おける新聞用紙の需要の減少は12年間に29%と、未だお手柔らな状態である。
ところが、今月に入って我が国の2大メーカーの1社である日本製紙は「第6次中期経営計画」を発表して、10基のマシンの停止を発表したのだった。その内訳を見れば、塗工と非塗工を含めて印刷用紙のマシンが6基、新聞用紙マシンが2基が入っている。ここで私が注目したのは「同社は我が国最大の発行部数を誇る新聞社に対する主力の用紙供給会社である」という点だった。ここまでで、私が何を言いたいかはお解り願えると思う。実は、同社は昨年秋まででアメリカに持っていたW社と合弁の新聞用紙会社を売却してあった。
上記の流れを見れば、通勤の車内で新聞を読む者が減少しただけではなく、我が国の若い世代は新聞を購読しないという時代の変化が如実に表れていると思っている。私はアメリカの印刷用紙と新聞用紙のメーカーが事業に見切りを付けた時点で「このような世の中の変化というか、インターネットに押されていく現象は何れは太平洋を渡って我が国でも押し寄せてくる」と予測していた。いや、「大手メーカーは覚悟しておくべきだ」と言いたかったのだった。そして、日本製紙はその対策を講じたのだと見ている。
このような時代の変化は我が国でも出版界の苦境にも現れているし、広告でも年間6兆円台は維持されているが、成長を続けている分野はインターネットのみと言っても過言ではないと思う。このように時代の変化は大きく且つ急速なのである。紙パルプ業界を離れてみれば、電気自動車が急速に普及していくことは間違いないようで、既に将来は在来型の車の製造を禁止する流れまででている。その点では我が国もアメリカも後手を踏んでいるかの如き感がある。
トヨタを始めとする我が国メーカーと、苦境から脱出できずにいるデトロイトが今後どのように対処していくかは重大な課題になって行くだろう。中国のBYDのように後発の新興勢力が有利な立場に立てるというように、新興勢力が紙パルプ業界でも急速に市場を拡張しつつある。多くの産業の分野での将来の予測は益々難しくなる時代の到来だと、私は考えている。でも、デイジタル・デイバイド世代を生き抜いてきた私は、今更スマートフォンに投資をする意欲はない。