全く私的な回顧談ですが

まさか自分が90歳になるとは予測出来ていなかった：

戸籍上で90歳となる1月22日が近付いてきた頃には、自分でも驚いたほど緊張していた。それは「考えてもいなかった90歳にまでなる日が近くなった以上、何とか無事にその日を迎えられると良いのだが」と考えただけでも緊張してしまうのだったから。しかも、3回もの心筋梗塞という既往症と、BNPの数値が常に200以上の異常値を示す慢性心不全に加えて、11月には前立腺ガンの告知を受けて治療が開始されていたのだから。

その1月22日を何とか乗り越えて一安心だったので、その機会に2023年が私の90年の人生では、どのような年になっていたかを計算してみた。先ずは大学を終えて何とか就職出来た1955年から数えて68年目になっていた。結婚してからは60年になっていた。非常に苦労してから17年半育てて頂いた日本の会社を辞めてアメリカの大手紙パルプメーカーのMeadに移ってから51年にもなっていた。

まさか2回も会社を変わるとは夢にも思っていなかったウエアーハウザーを引退してから29年も経っていた。引退後には多くの方々のご好意で色々と仕事をさせて頂けたが、2度目の心筋梗塞の後で最後の仕事を辞めてから10年が過ぎていた。またその最後の仕事を引き受けた際に止むなくPCを導入してからは20年も経過していた。これは何と「70歳の手習い」だったのだ。因みに、スマートフォンに切り替えたのは88年目だった。

少し後戻りして、ある日突然業界の専門出版社の編集長さんに持ちかけられて、それ以前の人生で一度も原稿など書いた経験がなかったにも拘わらず、「物書き」の真似事を開始してからは33年目になっていた。この時は勿論、原稿用紙のマス目に手書きだったので、大いに苦労した。1990年だった。そこから95年にワープロに進歩し、2003年にパーソナルコンピュータとなった次第だ。長足の進歩である。

振り返ってみれば、1955年に就職した頃には社内の業務日誌を書くときには､今でもそんな紙が市場に残っているかと疑いたくなる「薄模造紙」という紙のリポート用紙2枚の間に、複写が取れるようにカーボン紙を挟んで書いていたのだった。カーボン紙を挟むと書き損なった場合には訂正出来ないので、最初から書き直しせねばならず、新入社員は苦労したものだった。現在「カーボン紙」と言っても、何のことか解らない人が多いのではないだろうか。

ここまで振り返ってみて、90歳に到達するまではこのような時代の変化と進歩に追い付くだけでも大変なのだったと、つくづく感じている次第だ。負け惜しみ的な言い草になるかも知れない「長生きはしてみるものだ」ということ。思い起こせば、自分の住み家に自分の番号を持った電話が引けたのは今から56年も前の34歳の時だった。携帯電話という文明の利器を買わざるを得なくなったのは引退後の26年前の1997年だった。

その私が88歳になってスマートフォンに切り替えれば、時代は何かと言えば「手続きはLINEから友達登録をして云々」とテレビでシレッとして言う時代になっていた。それだけでは終わらずに「強盗団がTELEGRAMを使って証拠を残さないように」などというニュースなどは、何の事か解らないので困らせられている90歳なのである。

近頃気になっている事

植田和男氏任命の報道が先行したこと他：

先行した報道：

報道によれば、この日本銀行総裁の人事は、総理が14日に国会に諮るという形で事前に流れていた。聞いた（見た）方は「そういう風に事前にマスメディアには知らしめられている性質なのか」のように勝手に解釈して、「それで良いものなのかな」と何となく気になっただけだった。所が野党は「聞いていなかった」と苦言を呈していると報道された。これも「何だ、そういう風に怒ることなのか」と聞いていた。

新聞報道によれば、この植田和男氏起用案は岸田総理とその最側近と報じられている木原誠二官房副長官その他の限られた人たちの間で検討されたそうだ。産経新聞によれば岸田総理が「この人ならば」と決められた人事だとのことだ。私には国会に諮る前に野党と話し合う必要があるかどうかなどは解らないが、テレビや新聞であからさまに報道されたときには､上記のように「これって許されることなのか」とは感じていた。

一将功成りて万骨枯る：

今朝ほど家内が「東京芸大が電気代の値上がりに耐えかねてピアノを2台売った」との報道に驚いたと言っていた。電気代は（ガス代と共に）急速に値上げされ、間もなく何処か一社を除いて20～30％もの次の値上げが実行されるそうだ。東電には銀行団が4,000億円の融資があるそうだ。

私は値上げと融資で電力会社が救われて電力供給が継続されることになるとは解るが、東京芸大のような窮余の策を講じる事態には何も企業だけではなく一般家庭も家計が破綻する状態に陥りはしないかと、独り密かに危惧している。

私は以前からこの電力供給態勢の危うさは、3.11の際に菅直人内閣が取った愚策の悪影響が未だに厳しく残っており、この状況を立て直すのが以後の自公政権の急務だろうと論じてきた。言うなれば「原発を止めて、火力発電依存態勢にしたところにロシアのウクライナ侵攻の事態が発生してエネルギー供給不足になってしまったにも拘わらず、政治の貧困が今日の電力不足を招来した」のである。岸田内閣は原発の再稼働をいうが、実現には至っていない。

そういう不行き届きの政治が電力不足の時代（事態ではない）を招いていたのに、何を考えたのかEV化を推進するというのだから困ってしまう。電力会社に値上げを許せば、彼らは一息ついて供給を続けられるだろうが、物価の高騰が続き賃金が一向に上昇しない大手ではない企業に勤務している人たちも、年金生活者も苦しめられるとは考えなかったのか。即ち、「一将功なりそうでも、万骨が先に枯れる」状態になるのではないのかということ。

当方が診て頂いている2箇所の大病院は｢電力不足で照明を落としている｣と表示されているし、テレビ局でも同様なテロップ（って言うのかな）を出して見せている。一方では超高層オフィスビルと所謂タワーマンションの建設は後を絶たない。解りやすく言うが「政府は何をやっているのだろうか」なのだ。

迷惑メールの近況：

既報のように、忌まわしき迷惑メールは1月4日に200を切る199本に低下し、22日は「ゴルフが下手な人には誇らしい数」の100を切って92本となり､ホッと一息だった。減少傾向は続き28日には63本にまで低下した。所が、2月に入って再び上昇気流に乗り始め、5日には143と大台に乗ってしまった。13日には201本と200台も突破した。

増加傾向を分析すると、アマゾン（amazon）が主体である事は変わっていないが、新たにヤマと運輸、イオンクレジットサービス会社、ソニー銀行が急増して、一気に200本台まで押し上げていたのだった。別な角度から見れば、先月まではこのPCに乗っているのはアマゾンだけだった所に、ヤマと運輸他が加わってきたのであり、他の無数の迷惑メールは「一切関わりは御座いません先」なのである。

送り手は「何とかの鉄砲数打ちゃ当たる」の狙いなのだろうが、いい加減に時間と手間の浪費を止めればどうかと思うのだが。OCNのブロックサービスに依存しているから良いが、もしも200本もの数を毎朝仔細に検討して削除しなければならないのであれば、作業を終えた頃には日が暮れているかも知れない。

2月14日 その2 日本銀行総裁の年俸

日本銀行総裁の年俸は3,500万円：

昨10日のことだった。毎度のことで何処の局か記憶はないが「日本銀行総裁の年俸は約3,500万円、内閣総理大臣が約4,000万円」と報じていた。そもそも余り高額ではないとは承知していたつもりだったが、こう言われてしまうと「余りに低すぎるのでは」と感じた。

比較対照する先を上場企業（今なら「プライム」とでも言うのか）の社長さんたちでは、今日1億円を超えていても不思議ではないと認識している。都市銀行の頭取の地位におられる方で3,500万円の年俸という事があり得るだろうかとも思って聞いていた。

内閣総理大臣にせよ日本銀行総裁にせよ、年俸の多寡でその地位を選ぶ方はおられないだろう。後難を恐れずに言えば「この程度の年俸では激職をこなし、国家と国民の為に働こう」という意欲を削ぎはしないかとまでが心配になった。

私が知る限りでは（為替レートの問題もあるが）必ずしも高額ではないと言われているアメリカの紙パルプ産業界のCEOたちの年俸が、90年代でも1億円にも達していなかったなどという話は聞いたことがない。尤も、アメリカにはストックオプションという制度があるので、年俸のみでは高いか低いかを論じられないとも言えるが。

世間では（マスコミ論調でも良いが）国会議員は歳費の他に色々と特典があるのは如何なものかということが言われている。だが、それとても日本銀行総裁よりも高額ではあるまい。低額であれば、それなりの人材しか立候補しないのではないかという説もあると聞く。そう言うのならば、もっと思い切って高額にして人数を絞って「少数精鋭」にしたらどうかと言いたくもなる。

因みに、アメリカでは業界の専門誌が報じた、1990年代後半の我が社10代目の一族以外では2人目のCEOの年俸は200万ドルで、ストックオプションは1,200万ドルだった。＄1＝￥100で換算してみても年俸は2億円である。

新総裁に就任される植田和男氏は年俸の多寡を云々されないのだろうとお察し申し上げるが、決して容易ではない職務の地位に就かれて、我が国の金融を担われるのである以上、上場企業の社長たちよりも高額の年俸であっても良いだろうと思って、ニュースを見ていた。

最後に一言。「3,500万円はめっきり衰えた我が聴力が年俸の金額を聞き違えたのでなければ良いが」とも願っている。

中国人がじわじわと新宿区百人町に

中国資本があらためて参入してきた：

ここ新宿区百人町にも今年になって新たに中国料理店が店開きした。その場所はつい先頃まで韓国系の「パルパル（88）ドッグ」を売っていた店だった。その店名は某大学教授も私も「鴨」という字以外は読めなかった小魏鴨脖店 （シャオウェイヤボー）で、鴨の首肉専門店であると、畏メル友RS氏が教えてくれた。RS氏の解説では「この鴨料理には骨が多くてあまり肉はありません。骨を口から吐き出しながら食べる物」となっていた。

それでは、我々には何の料理か解らなかったも道理で、中国人は自国人たちに読めればそれで良いという看板とポスターのみを掲げて、日本人の客が来ることは最初から期待していなかったのだろうと察しがついた。

彼は更に「習慣が日本人にはないのでいくら中国人が好きでも、日本人には流行らないかもしれません。しかし、この専門店が増えているのでそれだけ日本にいる中国人は多いとのことでしょうか」と指摘していた。私の経験でも骨を床に吐き出す食べ方は韓国でも台湾でも見聞した。だが、吐き出しても良いと言われても、その場で直ちに実行するのは躊躇ってしまった。

この鴨料理店よりも新大久保駅よりに一昨年だったかに「川覇王」（センパオ）という中国人様御用達の四川料理店も出てきていた。本当の四川料理とは如何なる辛さかを味わう（試す）勇気がおありの方にはお薦めである。私は麻婆豆腐を試みたが、その辛さは嘗て横浜中が街の名店で味わった絶品のそれとは全く次元が異なっていた。半分も食べられなかった。

店内は中国にいるのかと思い込まされそうな中国風の内装であり、注文は華為のタブレットでするようになっていた。この店は地下になるのだが、余り人が降りていくのを見たことがない。矢張り、中国人のお客を当て込んでいるのだろうと思っている。

アパレル店に話題を変えよう。我が家と駅の間の中国衣料品店（店名はAurringsとある）は2年ほど前に敢えなく廃業した調剤薬局だったが、現在は開店7周年記念と銘打ったセールをやっている。これ即ち､他の場所に1号店があるのだろうが、瞬く間に一軒おいて隣の店が閉めた後に3号店（？）を出す勢い。ここには頻繁に中国から沢山の段ボール箱が運び込まれている。

ここではダウンジャケットでも何でも概ね2千円見当で売られているのだが、サイズはLとかLLが多いのが特徴。思うに、本国で売れ残った商品を投げ売りしているのでは？時には「ナンチャッテ物」も安値で売られている。また、店内に入れば所狭しとばかりに､あらゆる衣料品が吊されている。マスクは50枚で300円程度だが、チャンと日本語の品質証明が付けられている。恐らく中国で売れ残った言わば｢儲けの残渣｣を、我が国で捨て値で処分しようという魂胆か。

私はこの「中国」を売ろうとする商法の方が、Korea townに無数に軒を連ねている韓国人たちの店よりも要注意ではないかと思うのだ。何故なならば、彼らは懸命に日本人を相手にして売ろうという姿勢が全く見せずに、ひたすら自国人の為の商いを展開しているのだから。その意味は｢それほど多くの中国人の見込み客がいること｣なのだろう。尤も、某教会が示したように､韓国には「悪さをした日本から金を奪うのは良いこと」との思想があるのも認めがたいが。

私が強調したいことは「外国人を迎え入れようとすれば、必ずしも彼らは我が国の経済に貢献するような行動に出るとは限らないのだ」という点だ。即ち、在日や訪日の中国人のみを相手にしようとする流れが生じるのである。私はこれと同様な現象を「イスラム横丁に巣食イスラム教徒は、イスラム教徒にハラルフードを売る店を彼らのみで営んでいる事にも見出すのだ。私は彼らに食い物にされていると主張するのは、このような事例を指しているのだ。

彼らは「性善説信奉国」を悪用しようとするのだと考えている方が無難だと思う。これまでにも繰り返して指摘したことで「外国に機会を求めようとする人たちは、その国では夢も希望もない下層に属していると知るべし」なのだ。現に、アメリカはその種の移民に悩まされているではないか。｢明日は我が身｣とまでは言わないが、よくよく認識しておく必要はある事態だと思う。

外国人労働者に思う事

「我が国には182万人の外国人労働者」の報道に思う：

私は観光に来るとか定住しようとする外国人が増えることは、果たして歓迎すべき事なのだろうかと何時も疑問に思っている。昨12日にはそんな事を考えるニュースを見ていた

「そう言えば2023年ともなれば、アメリカの会社に移って51年目になるな」など何となく思いつつ、NHKのBSのニュースを見ていた。そこに出ていた何番目かの項目が「22年10月時点で我が国には外国人労働者182万人」とあった。ザット言って我が国の人口の1.5％ほどだが、これが多いのか少ないのかは私には解らない。

その内訳では最大がベトナム人で46万人、次が中国人の30万人、意外だったのは3位がフィリピン人の20万人だった。ここまでで過半数を占めている。ベトナムの人口は約1億390万人ほどだから0.5％にも達してないのだが、私の印象ではベトナム人は沢山いるように思える。中国の人口は14億人であるから30万人は微々たるものだろう。フィリピンの人口も1億を超えているので、ここでも0.5％にも満たない。

この182万人の人たちは我が国の企業で働いているという事なのだろうが、ここ新宿区のイスラム横丁等に多いハラルフード店のようにバングラデシュやパキスタン人が営む店で働いている者たちや、横浜などにある中華街で中国人が経営する店舗で働いている者たちをも数えれば、広義の外国人労働者の合計はもっと増えるだろう。

現に2年ほど前に近所に出現した店員が中国人のみで中国製の衣料品を売る店は、日本人向けの料理屋が閉店した後に瞬く間に2号店を出した。先日も取り上げた事で、大久保通りの山手線外側には韓国の何とドッグを売っていた店が閉めた後に入ったのは、私には｢鴨｣という字以外は読めなかった看板とポスターが貼ってある中国料理店（なのだろう）になっていた。このように、ここ新宿区の片隅には小型の中国資本の店舗も出現し始めている。

ここまでで何が言いたかったのかと言えば、「外国人の訪日や外国資本の出店等を歓迎するのもほどほどにした方が良くはないか」なのである。また、恰も国是の如く「インバウンド」をお招きするのも良いのだろう。だが、私のように「外国の文化」を経験してきた者の目から見れば、「外国に機会を求める人たちは、決してその国で上の方の階層に属しているのではない」と言えるのだ。

例えば、Los AngelesのKorea Townの料理店で、韓国人に言わば顎で使われるように雑役夫として働いていたのはヒスパニックだった。そこで見た光景は「彼らヒスパニックに宛がわれた賄い食は、言わば残飯だった」という具合だ。

現に、観光ヴィザで入ってきて期限が切れてもそのまま不法滞在する者たちが多い国は、G何とかに属する先進国ではないではないか。防衛予算の増額が議論されているこの時期には、国の中でもしっかりと見張っていられるような法の整備と人員を整えておかないと、気が付けば外国人租界のような街が増えてしまうのではないか。その意味では､ここ新宿区百人町／大久保界隈はその原形（prototype？）のような物になりつつあるのではなかろうか。

断っておくと、当方は楽観論者ではないのである。