Englishは英語とは違うし日本語とも違う点にご注意を：
何時発表しても余り受けないのが残念な話題であるEnglishと英語の話題を取り上げよう。
先ず強調しておくべき事がある。それは「我が国の学校教育では『科学としての英語』をあたかも数学のように教えているのであり、英連合王国やアメリカ合衆国でのEnglishとは別の言語である」という点だ。その違いはBaseball と野球の違いにも似ている点にあるので、その辺りは別途取り上げておくことにしよう。
私は「英語を教える先生方は（今では小学校からとなってしまったそうだが）中学生にも高校生にも『Englishは我が国とは全く文化（言語・風俗・習慣・思考体系等を言う）が異なる国の言語であること』をどのような形ででも理解させることが肝要である」と固く信じているのだ。生まれてから自然に身についた日本語とは違うのだと認識させねばならないのである。日本語の思考体系は通用しないのである。
勉強の仕方についても少し考えてみよう。President誌の最新号で英語の勉強法が特集されていた。ざっと目を通しての印象は「学校教育の「英語」を如何にして学びTOEIC等の試験で確実に良い成績を上げられるかの早道を解説している」となった。私はこういうことを否定するような考え方はしていない。
そういうことを主体にすれば、屡々求められている実用性というか、「自分の思うところをEnglishでネイティブスピーカーたちにも理解させられるような能力の習得」には重点を置いていない事は明らかなのだ。
私は我が国の「英語教育」とはそういう性質だと認識していたので、1990年の春頃から紙パルプ産業界の専門出版社である紙業タイムス社の「紙業タイムス」誌にエッセイの連載を開始したときには「我が国の学校教育における英語のあり方はあれで良いのである」のようにも述べたし、リタイア後のように「学校教育の英語」を批判する意図はなかった。
私は戦後間もなくの13歳の頃からGHQの秘書の方に教えられてEnglishに慣れ親しんできた。上智大学でも当時の上智大学の文学部英文学科とは小説家や文学青年を養成するような教え方はしていなかった。例えば、Shakespeareの場合でも「この作家とは」を箇条書きにして分析して解明していくのであり、“To be or not to be. That is the question.”に酔いしれている暇など与えられなかった。今にして思えば「文化が違っていた」のだった。
基礎を固めておくこと：
その私は1972年に17年半のEnglishとは無縁の(日本の)会社員生活から、偶然と運命の流れで、遠ざけていたEnglishの世界であるアメリカの紙パルプ林産物メーカーに転職した。しかも、17年も離れていたEnglishでの、Mead Corp.の副社長でミード家の当主とのインタービューでも何ら問題もなく話し合うことができて採用となった。「子供の頃に正しく基礎を固めておけば、長い空白期間があってもEnglishの能力は残っていた」のだ。
インタービューくらいは切り抜けられたとしても、現実にアメリカの大手メーカーの中に入って日常的にEnglishのみで意思表示と疎通を図り、上司に口頭箇所面で報告し、市況報告などを毎月のように本部に提出するとなると、その難しさは話が違うのだと分かるのに時間はかからなかった。私が身につけていた英語力と企業社会で通用するEnglishは同じではなかったと痛感させられた。
文法の厳守と綴り：
上智大学では自ら「英語学の権威」と言われた千葉勉先生に厳しく教え込まれた「文法を間違えるのは自らの無教養振りをさらけ出すこと。知識階級には受け入れられないので厳重に注意せよ」というようなことは文学の世界だけだと思っていた。ところが、一流企業の世界にあっては文法の誤りもそうだが、綴りを誤記することや下品な言葉を使うなど絶対と言えるほど許されていないのだった。
いや、千葉先生よりも厳格な世界だった。また、私は仲間内で語り合うような語法は心得ていたが、究極的にはCEOにまで上がっていくかも知れない報告書などには絶対にあってはならないことだと知った。我が国の上場企業においても言葉の使い方には同様な厳格さがあると思う。だが、ここで問題になるのは日本語ではなく異国のEnglishを何処まで理解しているのかが問題になるのだから、話は違うのだ。この点は幸いにも日系人でワシントン大学（アメリカでは私立大学の格が高いのだが、UWは州立大学としては評価は高い）のMBAのJ氏に親切丁寧且つ厳しく指導されて改良出来たのは幸運だった。
自分の意見を発表せよ：
では、何がどのように違うのかに触れていこう。先ずは「ビジネスの世界では口頭でも報告書にしても伝聞は許されない」ということ。具体的には我が国の英語教育に出て来る「itを先行させてthatで受ける構文」であるとか“They said that ～.”や“I was told that ～.”のような第三者の意見を伝えること」は許されないのだ。私が迂闊にもこの表現を使った所、副社長に「自分は君から第三者の意見を伝え聞かされる為に5,000マイルを飛んできたのではない。この件については君の率直な意見を聞きたい」と叱責された。
アメリカ人たちは何事についても個人の能力と主体性を尊重し且つ依存し重んじるのである。であるから、仮令自分の意見が間違っているかも知れなくても、それを正面から主張するのがアメリカのビジネスの世界の習慣というか文化なのだ。私は学校教育の場に於いても英語を学問のように教えるだけではなく、このような彼らの文化を教えておく必要があると主張する。
妥協はあり得ない世界：
次は言葉だけの問題ではない異文化の話。それは｢彼らの文化には妥協はないという事｣である。即ち、彼らの交渉では「相手に自社の主張を完全に受け入れさせるか、事前に完璧な論旨を組み立ててからその場に臨み相手を屈服させるか納得させるかしかない」のである。勿論、相手側の主張も聞くが、その中間を採って決めるとかいう類いの妥協は許される世界ではないのだ。
折り合わなければ、私のアメリカの会社転出の切掛けを作って頂けた日系カナダ人のN氏が言われるように“Don’t feel bad. Come and see us again”と言って握手して綺麗さっぱりと散会するのだ。彼の日本語では「気悪うせんとまた来いや」なのだ。この辺りは情緒的な日本人には中々出来ない芸当だとN氏は指摘していた。
曖昧な表現は通用しない：
その延長線上にあるのが、曖昧な言い方は通用しないと言うこと。ある時のことだった。上司から命じられた斬新な「市場調査」に疑問を感じたので適当にやれば良いかと“I will try to see what I can do about it.”と言ってしまった。これは「試しにやってみましょうか」というような意味になる。すると上司は表情を変えて「それはやる気がないと言ったのと同じだ」と厳しい口調で“I will be sure to get the job done.”（「必ずやり遂げます」という表現）と言えと言われた。そこで何とか実行した。この両者の違いを良くお考え願いたい。要点は「こんな面倒なことが簡単な単語ばかりで表現できていること」にある。
簡単で易しい単語を使って：
最後は「Englishでは易しい単語だけで難しいことが表現出来るのだ」とのもう一つの例。それは、嘗ては我が社の製品は最大のcompetitor（それは同じアメリカのメーカーだった）の物よりも印刷適性（印刷が美しく上がること）が劣っていて、再三再四多くの得意先から改善の要求を突きつけられていた。遂には最大の取引先に期限付きで改善を迫られた。その場にいた営業担当の本社のマネージャーは、いとも簡単に“We will get there. Please don’t worry about our capability.”と言ってのけたのだった。
ここでは“We will get there.”で「やり遂げます」という意味になるのだ。この辺りに「getとmakeとhaveを上手く使えれば殆どのことが表現出来る」という話が出てくるのだ。それは確かだが、それで話が通じるのは前後の文脈にもよると思う。Englishでの表現の大原則は｢簡単というか易しい単語のみを使って平易な文章を書くよう努める｣なので、これなどはそれに当て嵌まっていると思う。即ち、「社内で社長にまで上がるかも知れない報告書でも、小難しい文語的な言葉を多用しない方が良い｣ということなのだ。
なお、上記は2022年2月27日に発表したものに加筆・訂正してある。