こんにちは、就職指導室の遠藤です。
本日のテーマはデジタルです。
菅内閣の目玉政策の一つにデジタル庁の創設があります。デジタル庁のミッションは、官公庁のデジタル化とのことです。デジタル庁は、約1年の準備期間を経て、2021年の9月に始動します。
さて、最近、金科玉条のごとく使用されるようになったデジタルは、本を正せば、デジタル・トランスフォーメーション(DX)に行き当たります。DXは、スウェーデンのウメオ大学のエリック・ストルターマン教授が2004年に提唱した概念です。教授は、DXを「ITの浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」と定義しました。哲学的かつ抽象的で難解です。
日本では、DXの指南役である経済産業省が、もう少し分かりやすい定義を発表しています。「新しいデジタル技術を活用して、新しいビジネス・モデルを創出すること。または、新たなビジネス・モデルに柔軟に対応できること。」 経済産業省は、DXの方向性を新しいビジネス・モデルの創出に大きく舵を取っています。
昨今のITベンダーの動きや、デジタル庁の創設や動きをみていると、DXがIT投資の主たる潮流であることに疑いの余地はありません。しかし、DXについては、解釈の幅も広いため、本質的な主旨を理解しておく必要があります。DXの本質に迫るため、経済産業省の資料をもとに、ITエンジニアとしてDXを推進するために必要なことを処方箋としてまとめてみました。
DXの処方箋
IT投資のターゲット
国内のITは、業務の効率化をターゲットとして投資されてきました。一方、米国は業務の効率化ではなく、新しいビジネスの創出に投資してきました。結果として、米国は、AppleやGoogleに代表されるような企業を立ち上げることに成功しています。DXの時代のIT投資は、業務の効率化に比重を置くのではなく、新ビジネスの創出に比重を置くべきです。
DXの主役
既存の価値観を破壊するような新しいビジネスは、利用企業が主役となって探求しないと創出することはできません。システムを構築するITベンダーが提供するのは、IT技術であり、新ビジネスの創出ではありません。DXの主役は、ITベンダーではなく、システムを利用する企業なのです。利用企業自らが新ビジネスを創出し、育てる必要があります。
情報は全社横断的に活用
これまでのシステムは、部門内に閉じたシステムで、効率化をターゲットとして開発されてきたものが多いのです。原因は、システム投資の可否判断を、部門単位に費用対効果を考えて行ってきたのだと推測します。しかし、DXを推進するためには、全社横断的なデータの活用が必須です。DXの時代では、全社的にデータの活用ができるシステムへ作り替える必要があります。
IT技術者を目指す学生諸君も、好むと好まざると、DXの潮流に巻きこまれることになります。もはや、DXから逃れることはできません。しかし、DXは、きちんと勉強し本質的な概念を把握できれば、IT技術者として大きなアドバンテージになりますし、武器にもなります。詳しく知りたい学生は、就職指導室の遠藤を訪ねて下さい。一緒に勉強しましょう。
画像は、禰豆子さんで有名になった麻の葉模様です。DXに見えなくもない。
