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「提言 超高齢社会における運動器の健康---健康寿命延伸に向けて」 平成26年(2014年)9月1日 日本学術会議 臨床医学委員会 運動器分科会

2019年02月07日 | 健康ネタ



前の記事に関連して検索しました。現状、治療、制度面などが網羅されている資料です。



「提言 超高齢社会における運動器の健康---健康寿命延伸に向けて」 平成26年(2014年)9月1日 日本学術会議 臨床医学委員会 運動器分科会
www.scj.go.jp/ja/info/kohyo/pdf/kohyo-22-t195-5.pdf


〇加齢による関節などの変性疾患は今のように平均寿命がのびたことにより生じたので過去のデータがあまり存在しない新しい課題ということです。ストレートネックの治療を受けるワタシにとってはまさに当てはまる内容です。



「運動器疾患は、腰や膝などの機能障害と痛みで発症することが多く、健康に関する厚生労働省の国民生活基礎調査でも、男女とも腰痛や肩こり、関節痛などの運動器障害が自覚症状の上位を占める」運動器疾患の病理変化40歳代からすでに始まっており、50歳代以降に顕在化し急増する。そして、要介護状態をきたす大きな要因となる。すなわち、運動器疾患による障害、健康寿命の阻害という事態は、高齢社会の到来により明らかになった新しい課題である。疾患としては膝や股関節の変形性関節症、頸椎や腰椎の変形性脊椎症、骨粗鬆症と易転倒性が関係する大腿骨近位部の骨折が多い。その他、近年ではサルコペニアの関与も重要である。」



〇ガンなどとは違い運動器の異常はすぐには生活に影響しないため問題が深刻になるまで放置されがちです。


「運動器の健康の重要性について社会の理解は十分ではない。例えば、一般生活者に対する意識調査によると、人々は寝たきりや要介護に不安を感じているものの、その原因としての運動器疾患の認知度は低い。
 身体の健康に対する知識は人生の早い時期から教育される必要があるが、例えば文部科学省の学習指導要領の中にも運動器の健康は取り上げられていない。健康施策についても、ロコモティブシンドローム(運動器症候群、ロコモ)が「健康日本21(第二次)の中で取り上げられているが、その認知率は17.3%にとどまっている。また、市区町村が実施する骨粗鬆症検診の受診者数も全国で約28万人と低い状況にある。
 高齢者人口が全人口に対して21%を超えた超高齢社会では、多くの人が運動器を90年間使用し続ける必要があり、人生の後半に運動器障害に遭遇しその対策が必要となる。しかし、その認識が社会全体に不足している。」



〇新しい問題なので研究・対応もこれからということです


従来の整形外科分野ではすばらしく進展しています


「運動器学の現状についてみると、たとえば日本整形外科学会の学術総会では毎年およそ1000題の、基礎学術集会では600題の研究業績の発表が活発に行われている。国の先進的な医療技術である先進医療制度でみても、硬膜外腔内視鏡による難治性腰下肢痛の治療、骨移動術による関節温存型再建など、現在(2013年10月)11種の新たな治療法の臨床開発が進行中である。基礎研究でもiPS細胞を利用した軟骨再生や脊髄再生への取り組みが行われている」


ところが高齢化による運動器問題についてはまだまだ発展段階です


「一方、人口の高齢化が運動器に及ぼす影響については、その重要性が表面化したのは寿命が急激に伸びたこの30年のことで、その取り組みは始まったばかりである。日本整形外科学会による運動器疾患実態調査や、移動機能低下の予防対策としてのロコモの提案、あるいは疾患有病率や要介護リスク因子としての運動機能に関する疫学研究などがあるが、課題は多い。たとえば、高齢者についてはこれまで運動不足の側面が指摘されてきたが、中高年者ではすでに運動器の変性が始まっている人が多いことが明らかになり、運動器への過剰負荷も危惧されてきている。『健康づくりのための身体活動指針2013』」でも、高齢者については身体活動量とロコモ・認知症発症の相対的危険度との間にはある程度までは身体活動量の増加に伴い相対危険度は低下するが、さらに身体活動量が増加すると相対的危険度を下げる効果がかえって弱まるという関係がみられている。
 今後、我が国のニーズにあったライフステージごとの新しい評価法や治療法、予防法などに関するエビデンスが必要であるが、不足している。運動器に関する包括的研究が必要である。」


研究支援の現状


「超高齢社会における健康立国日本を構築するためには、その基盤をなす医学研究の推進が必須であり、科学力によって健康寿命の延伸に取り組む日宇町がある。国家的課題であり、その実現には国としての対策が重要である。
 国はこれまで重要な医学研究の取り組みについて、例えば生活習慣病やがんについてはその対策を『健康日本21』などの国民運動の中に位置づけ、国として対策室を設置し総合的な研究支援事業を実施してきている。
 運動器疾患・障害対策については『健康日本21(第二次)』でロコモの認知度向上などを課題として取り上げているが、運動器に特化した対策室の設置や総合的研究事業は実施されていない。このため運動器障害に関する特に疫学調査や介入研究などが不十分な状況にある。」



〇たとえばワタシのようなストレートネックは若いうちに検診で発見して対応すれば重症化を防げる可能性もあるので素人考えでは「定期健診の胸部X線の代わりに数年に一度全身の骨格のX線撮影があれば問題が簡単にみつかるのに」と思いますが全身にX線というのはあまり多用できないので他の方法にはどのようなものがあるでしょうか?



運動器の健康の維持・増進に向けた検診体制

「検診を行い、疾患を早期に発見し介入するためには、一般に、有病率が高いこと、慢性の経過であること、治療介入が可能であることが要件である。主要な運動器変性疾患の有病率は、変形性膝関節症が60歳代女性でおよそ60%、変形性腰椎症が60歳代男性で約70%、骨粗鬆症が70最大女性で約40%と、非常に高い。これらは中年期にはすでに始まっており、徐々に慢性に進行し、高齢になり顕在化する。また、介入法として運動療法が効果的であることも知られている。したがって運動器疾患は検診が有効であるための基本的要件を満たしている。検診を実施するにあたっては、簡便なスクリーニングツールが利用可能であることが重要な点である。現状の運動器の健康のチェック法としては、介護予防事業に2次予防事業対象者把握のためのチェックリストの運動器の項目があるが、2次予防事業への参加者自体が非常に少ないという課題がある。新たなツールの開発などの改善策を講じる必要がある。
 その他、介入時期や介入の程度などについて実際に検診を実施するためのエビデンスが必要であるが、十分ではない。」



2次予防事業への参加者自体が非常に少ないのはなぜでしょうか?
 






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今朝ツイートした運動器の慢性疼痛についての記事です

2019年02月07日 | 健康ネタ
「高齢者が整形外科に行くと湿布」というイメージがあったので検索したらこの記事がヒットしました



「電気治療をし、湿布を処方しているだけでは民間療法と変わらない」医療機関からの患者流出を問題視【慢性疼痛実態調査】Web医事新報

https://www.jmedj.co.jp/journal/paper/detail.php?id=7876

慶大整形外科の中村雅也氏が8月23日に都内で講演し、医療機関から民間療法に患者が流れている実態を問題視した。


講演はファイザーとエーザイが開いたセミナーで行われた。講演で中村氏は、運動器の慢性疼痛の調査について結果を発表した。無作為に抽出した全国の1万2000名を対象に実施した2010年の調査結果によると、運動器の慢性疼痛の有症率は15.4%。年齢別にみると30~50代の働き盛り、地域別では大都市で有症率が高いことが明らかになった。有症者で治療を受けているのは42%。医療機関が19%、民間療法が20%で、治療期間は1年以上が70%と長期化していることが判明した。

中村氏はさらに、2011年に実施した追跡調査の結果を発表。これによると、慢性疼痛持続者の約6割は最初に医療機関を受診するが、重症度など違いはあるものの満足度は民間療法より低く、30%が民間療法に治療を変更していた。中村氏は民間療法に流れてしまう状況を問題視した上で、「整形外科の忙しい日々の臨床の中で、スキンシップやコミュニケーションが足りないことが要因の1つではないか」と指摘。また、「電気治療をし、湿布を処方しているだけでは民間療法と変わらない」として、待ち時間に疼痛の評価スケールであるPain detect scoreやPain Catastrophizing Scale(PCS)、Hospital Anxiety and Depression scale(HADS)などを実施した上で、的確な診断を行うことが求められるとした
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今朝のニュースフィードのスクリーンショット

2019年02月07日 | 年齢ネタ
今朝も6時前から頭に強力な指向性のある圧で目が覚めました。


ちょうど目が覚める前、脳が老廃物を一括して流し出すタイミングですから若年性認知症を発症させる企図でしょうか。


ワタシは更年期障害の症状もほとんどなかったのでホルモン療法も漢方薬も無飲みませんでした。また運動器の障害では介護のお世話にならないように勉強中なのでそれらに関連する業界には嫌われているとは想像に難くないのでもしかしたらこの記事のようなシナリオが存在するのでしょうか?
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