昭和の時代の経営者は、売上高と経常利益に着目していれば大丈夫でした。
でも、２年前に東京証券取引所がＰＢＲ改善の要請を出しました。
ＰＢＲとは、株価純資産倍率のこと、時価総額を純資産で割ったものです。
ＰＢＲが１割れになると、時価総額が解散価値を下回るという事態になります。
日本企業で１倍割れの会社は３４％、米国の２２％、欧州の１８％に比べて多いです。
今週の日経ビジネス誌2024.7.29号の特集記事は「逆襲のＰＢＲ経営 効率よく稼ぐ会社への変身」
ＰＢＲを高めるために努力する企業を取り上げています。
ニチガス、グンゼ、四国化成、メルコＨＤなどの事例が紹介されています。
Contents
Part１ 優等生ニチガス 投資家から知恵を学ぶ
Part２ 中堅・地方企業 ＰＢＲが促す目覚め
Part３ 変われぬ経営 投資家とすれ違い
ＰＢＲは、時価総額を純資産で割ったもの。
ＲＯＥとＰＥＲを掛けた数字でもあります。
つまり、純資産を減少させるか、純利益または時価総額を増加させることによって数字が改善されます。
現代の経営者には、効率よく稼ぐ会社へ変身させ、ＰＢＲを改善することが求められています。
ＭＢＡ（経営大学院）のコアとなる科目は、まさにこのファイナンス。
財務会計は現在、今を、ファイナンスは未来の数字を扱う学問です。
夏休みは、財務・ファイナンス本を再読したいと考えています。
