東洋経済オンラインというサイトに掲載された、女性の社会保険労務士の方が書かれた「親の介護は
40代で考えないと追い込まれる」というタイトルの記事(http://toyokeizai.net/articles/-/73752)を読みました。
関心をひかれたのは、記事そのものより、その記事に寄せられた次のような読者のコメントです：
・ 65歳以上の高齢者の約２割は要介護者です。また同じく認知症です。
80歳以上では3人に一人、90歳以上では2人に1人が認知症です。
そして65歳まで生きた人の平均余命つまり「実際の想定される寿命」は90歳に達します。
つまり、両親のどちらか、下手すると両方認知症になり要介護化する、というつもりで備えないと、
大変な目に合いかねない、それが現実です。
他の生活習慣病と異なり、人は認知症になっただけで死に至ることも、入院や手術が必要になることも
ありません。
従って、「生命保険」、「生命共済」は認知症とは関係ない、と思いがちです。
確かに、「医療保障」は「認知症の治療にかかる医療費」の足しにはなりません。
しかし、認知症専門のお医者さんは、口裏を合わせたように「認知症は進行性の病」と仰っていますから、
必ず重度化する筈です。
そしたら「生命保険」なら「重度障害保険金」が、「生命共済」なら「重度障害共済金」が支払われ、
そのおカネは介護資金になるじゃありませんか、確実に。
医療保障なしの、保険料・掛金の比較的安い、死亡・後遺症のみ保障する「生命保険」や「生命共済」でも、
重度の認知症になったら、生きてるうちに本人の役に立つ訳で、世間で多くみられる、扶養義務はあるけれど
自身で介護をする気のない身内の世話にならずに済みますね。
抗認知症薬の副作用だけで重度化するケースもあります。
若年発症の認知症は今後ますます増加すると思います。
「独居老人」を志す向きは、男女を問わず、若い時から入っとかなきゃあいけませんよ。
