"デジタル教科書（文部科学省）"とは

紙の教科書の内容全体が、例えばPDFファイルのように、そのままデジタル化（電子化）されたものを指しています。正式には、"学習者用デジタル教科書"と呼ばれます。ノートPCやタブレット等の学習者用端末に表示して見ることができます。

動画や音声、アニメーションなどのコンテンツは、デジタル教科書には含まれず、それと組み合わせて利用することで学習の充実が図れる「補助教材」とされています。

デジタル教科書を導入した時の、紙の教科書にない利点としては、基本的に以下の2点が考えられています。

（1）拡大縮小、ハイライト、音声読み上げ、検索などのデジタル特有の機能が活用でき、教育活動の充実が図れること、および

（2）動画や音声、アニメーションなどのデジタル補助教材と組み合わせることが可能なこと

その他、視覚聴覚障害を持った児童生徒や発達障害のある児童生徒に対する特別支援としての活用も期待されています。

文科省は、これまで、デジタル教科書を「紙の教科書」の代替教材と位置付けていたようですが、学校現場に浸透していない現状に鑑み、デジタル教科書を「正式な教科書」と位置付けた上で、2024年9月には、その使用拡大に向けた議論を開始したようです。

そして、2025年1月21日には、中央教育審議会のデジタル教科書推進ワーキンググループ（作業部会）において、デジタル教科書を「正式な教科書」として位置づけることを盛り込んだ以下のような論点案が文科省より提示されたようです。即ち、

・デジタル教科書の位置づけを代替教材から「正式な教材」へ変更すること

・紙の教科書かデジタル教科書かを各教育委員会で選択すること

・紙とデジタルを合わせた「ハイブリッド」な形態の教科書を認めること

・教科書と教材の線引きを明確にすること

これを受け、今後は、2030年度予定の新しい教科書の使用開始に向け、以下のようなスケジュールで取り組みを進めていくようです。

2025年2月：上記作業部会で中間とりまとめを行う。

2025~26年度：文科省で教科書制度を改正する。

2029年度：各教育委員会で教科書を選択

2030年度：新しい教科書の使用開始

論点案の資料（2025.1.21付け、文科省）は、https://www.mext.go.jp/content/20250121-mxt_kyokasyo01-000039635_1.pdf　です。

参考サイト：3．学習者用デジタル教科書について（文部科学省）、https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/kyoukasho/gaiyou/04060901/1349317.htm

"東京科学大学"とは

国立大学法人「東京医科歯科大学」と同法人「東京工業大学」とが統合することにより2024年10月1日に誕生した国立大学法人です。英文名は、”Institute of Science Tokyo”です。初代理事長が大竹尚登氏、同じく学長が田中雄二郎氏です。公式サイトは、https://www.isct.ac.jp/jaです。

誕生した東京科学大学は、「医歯学」と「理工学」との「医工連携」を図ることにより世界レベルの研究大学になることを目指しているようです。10月1日の統合に先立ち、両大学は、相乗効果が見込める37の共同研究に着手済みとのことです。例えば、患者のリハビリを支援する「アシストロボット」の開発に関する共同研究などです。

なお、国立大学同士の統合は2002年以降では15組目で、2007年の大阪大と大阪外国語大の統合以来とのこと（文部科学省）です。研究力や国際性などが国内最高水準である「指定国立大学法人」同士の統合は初めてだそうです。

新法人誕生のニュースリリース（2024.10.1）のサイトは、https://www.isct.ac.jp/ja/news/aoldn2aafk3rです。

“リカレント教育”とは

”リカレント”は、英語の”recurrent”で、”繰り返す”、”循環する”などの意味であり、”リカレント教育"とは、学校教育からいったん離れて社会に出た後、新しい知識や技術を身につけるため、タイミングを見て学校へ回帰し、教育を受けることを指しています（下図）。

社会人が同一職場に籍を置いての学び直しや再就職のために利用したり、あるいは退職した人が生涯学習として利用したりなどが意図されているようです。1回だけの利用に留まらず、生涯にわたって繰り返していくことが望ましいようです。我が国では、1990年代後半とともに、ここ数年、関心が高まっているようです（注：下図の新聞記事件数を参照）。

リカレント教育は、1970年代の初頭に「経済協力開発機構（OECD）」によって提唱されたようです。リカレント教育が求められる背景としては、「知識・スキルの習得やアップデート」や「（終身雇用が担保されにくい昨今の状況にあって）キャリアチェンジを選ぶ人材の増加（労働者の流動化）」 などがあるようです。

リカレント教育の導入は、それを体験する個人の生産性が高められるとともに、イノベーション（技術革新）や雇用機会の創出にもつながるといった効果も期待できるようです。

日本において、学び直しの意向を持っている社会人の割合は少なくないようですが、時間や費用面などの制約などから、根付いていない現状があるようです。ただ、最近、取り組み事例なども紹介されています。例えば、下記サイトの資料には、「イノベーションを創出するためのリカレント教育」の事例が紹介されています。：

https://www.meti.go.jp/policy/innovation_corp/houkokusho/reiwa3_company_case_studies.pdf（経済産業省、2022年2月）

"STEM教育"とは

Science（科学）、Technology（技術）、Engineering（工学）、Mathematics（数学）の頭文字をとった教育ということで、これら理数系の分野を総合的に学ばせる教育を指しているようです。

IT社会やグローバル社会に適応し得る人材を生み出すための21世紀型教育システムで、根底には「自分で学び、自分で理解していく子ども」を育てるという狙いがあり、最近では、単なる詰込みを脱し、この教育によって新たな時代に必要とされる自発性、創造性、判断力、問題解決力を養おうとする取り組みも進められているようです。

米国では、2011年に当時のオバマ大統領が一般教書演説でSTEM教育を優先課題に位置付け、そのための対策を講じたようです。また、香港政府では、2015年にSTEM教育の本格導入を宣言したようですし、中国、シンガポールでは、AIの専門人材を育成するためにSTEM教育に力を入れているようです。

創造性も発揮させるという意味合いを込めて、「STEM教育」に「A」（即ち、芸術のArtやリベラルアーツのArts）を加えて「STEAM教育」という使い方をするところもあるようです。

“オンライン無料講座（JMOOC）”とは

JMOOC（日本オープンオンライン教育推進協議会、理事長は白井克彦氏）が、2014年4月14日に提供を開始した、無料の大規模公開オンライン講座（MOOC：Massive Open Online Course）です。

インターネットを利用し、大学の講義を無料で配信します。登録されている利用者数は、2014年4月14日午前現在で3万3000人（40代後半が多く、男性が7割）とのことです。

2014年度中に18講座を提供予定で、将来的には300講座、登録利用者数100万人を目標としているようです。

配信には、現在、NTTドコモの「gacco」や放送大学の「OUJ MOOC」が使用されているようです。

関連するプレスリリース（2014.4.14）のサイトは、http://www.jmooc.jp/wp-content/uploads/2014/04/PressRelease20140414.pdfです。

関連ブログ（“MOOC（ムーク）”とは、2014.2.2）のサイトは、http://blog.goo.ne.jp/blspruce/e/b6b4aa30dd8b92e3cbf83fc8c5fc3718です。

“MOOC”とは

”Massive Open Online Course”の頭文字をとったもので、”ムーク”と発音するようです。米国で始められた大規模公開オンライン講座です。

主要なものとして以下のものが知られているようです。

1.コーセラ（Coursera）：スタンフォード大学教員が設立し、現時点で世界90大学が参加、700万人が登録しているようです。サイトは、https://www.coursera.org/です。

2.エデックス（edX）：MITとハーバード大が共同で設立し、現時点で世界30大学が参加、90万人以上が登録しているとのことです。サイトは、https://www.edx.org/です。

3.ユダシティー（Udacity）：スタンフォード大学教員が設立し、パソコンスキル関連の講義が多いとのことです。サイトは、https://www.udacity.com/です。

他にも、英国オープンユニバーシティが設立した、フューチャー・ラーン（Future Learn）なども知られています。

専門的な教養を深めたり、異文化を学ぶ上での有益な手段となり得たり、と今後の教育の在り方に大きなインパクトを与える存在になりそうです。