2016年度にサービスが開始される見通しの携帯電話システムで、光ファイバ並みの1Gbps程度の高速通信が可能となるようです。現在の次世代高速通信（LTE）は、3.9世代と言われていますが、第4世代（4G）はLTEの後継ということでその通信技術は「LTEアドバンスト」と呼ばれています。
基地局との通信に利用される電波の周波数帯は、総務省によって2014年11月頃までに希望する通信事業者（NTTドコモ、KDDI、ソフトバンク、イー・アクセス）へ割り当てられる予定のようです。利用される周波数帯は3400～3600MHzであり、この200MHz分のうちの120MHz分がまず11月頃に割り当てられるようです。4Gらしいサービスを提供するには1社あたり40MHz程度の帯域が必要とされるようなので、11月時点では3社に割り当てられる可能性があるようです。
4Gのサービスとして、通信事業者からは、スポーツのマルチビュー観戦（NTTドコモ）、メガネタイプのウエアラブル端末でのスポーツ観戦（KDDI）、多言語地図サービスなどが挙げられています。
関連ブログ（“第4世代携帯電話”とは、2012.6.11）は、http://blog.goo.ne.jp/blspruce/e/3fab3ec018db48b131e5aad6ed7a4f19です。
カスタマーいわゆる顧客が、自社の商品やブランドとの接点（タッチポイント）において、どのような体験をすることで、それを認知し、興味を持ち、購入し、継続購入するようになるか、顧客のそのような一連の行動が、旅に例えられて「カスタマージャーニー」と呼ばれています。
「カスタマージャーニーマップ」は、商品などの認知・関心・購入等の顧客の各ステージにおいて顧客が必要とする情報、それに対して企業側が発信する情報が顧客にどのように理解され感情の変化を引き起こすかを視覚的に表現したものです。
このマップは、顧客接点の全体を俯瞰して作成する必要があり、一部のチャネルに偏ることなく、日々収集される情報を基に、顧客の視点から最適化していくことがポイントのようです。カスタマージャーニーマップにより顧客経験価値の向上やマーケティング課題の解決につなげることができるようです。
なお、カスタマージャーニーマップは、別名「エクスペリエンスジャーニーマップ」とも呼ばれたりするようです。
KDDIが、2014年1月25日に発売予定の、「曲面ディスプレイ」を日本で初めて採用し、動画やフルセグをシアター感覚で楽しむことができる「ファブレット（※）」です。韓国のLG電子製です。
※ （フォン＋タブレット）/2＝ファブレットということで、スマートフォンとタブレットを足して2で割ったような端末のことです。機能はスマートフォンと同様で、画面サイズがタブレットのように大き目（5～７型）な端末をこのように呼ぶことがあるようです。
6型の曲面ディスプレイを採用している点が特徴です。端末画面を緩やかに画面側に湾曲させた形になっています。そのため、耳にあてての通話がしやすい上、映像には奥行き感が出て迫力が出るとのことです。ただ、曲面ということで収納スペースが増えそうな気がします。
なお、同じ1月25日には、ソニーモバイルコミュニケーションズ製の「Xperia Z Ultra」と呼ばれる、6.4型画面を搭載し6.5mmという薄さのスマートフォンも発売されるようです。
ニュースリリース（2014.1.22）のサイトは、http://www.kddi.com/corporate/news_release/2014/0122c/index.htmlです。
動画広告において使用される言葉で、「イン××広告」の「××」の中に挿入される動画広告に対して、このような呼び方がされます。インリード広告、インバナー広告、インストリーム広告などが知られています。
「インリード広告」は、記事と記事と間に挿入される動画広告（ビデオ広告）です。記事を読む（read、即ちリード）行為の間に挿入されるため、このように呼ばれるようです。「バナー広告」はWebコンテンツの外部に表示されるのに対し、インリード広告はWebコンテンツ内に広告枠が設けられます。
ヤフーは、同社が提供するYahoo!ニュースやスポーツナビ、Yahoo!映画などの主力サービスに、映像と音声によるインリード広告枠を設けていくようです（※）。
※ 対応するプレスリリース（2013.11.15）のサイトは、http://pr.yahoo.co.jp/release/2013/1115b.htmlです。
「インバナー広告」は、バナー広告の枠内で再生される動画広告です。
また、「インストリーム広告」は、動画共有サイトなどに登録された動画コンテンツの開始前などに挿入される動画広告です。動画コンテンツの再生を開始する最初の時点に挿入されるものは「プレロール」、再生の途中に挿入されるものは「ミッドロール」、再生終了後に挿入されるものは「ポストロール」と呼ばれます。
視聴率調査会社の「ビデオリサーチ」（注：1962年9月20日設立、東京・千代田）が、米「ツイッター」社と業務提携し、2014年6月から提供予定のサービスです。ソーシャルメディアの活用により、TV番組の評価をしようとするものです。
まずは、関東地区の全地上波番組が対象となるようです。
このサービスでは、番組に関する投稿数や投稿者数だけでなく、投稿文の閲覧数や閲覧者数がわかるようです。
番組毎の投稿数を提供しているサービスはあるようです（※）が、米ツイッター社が提供していない、投稿文の閲覧数を提供するサービスは日本で最初とのことです。
※ 例えば、日本テレビ網のスマホアプリ「ウィズTV」など
ビデオリサーチでは、今回のサービスで提供する閲覧数などを、TV番組の人気を測るための新たな共通指標にしていきたいようです。
無線通信機器メーカのユピテル（注：1970.10.26設立、東京・港区）が、2014年1月中旬に発売予定のドライブレコーダです。一般のドライバーでも操作しやすい設計になっているようです。
500万画素のイメージセンサーを搭載し、フルハイビジョンの鮮明な映像を記録できる、とのことです。従来機種は、200万画素であったようです。
フロントガラスの上方に貼りつけ、レンズの向きを上下に調節して利用するようです。電源はシガーソケットを用い、エンジンの始動とともに自動的に録画開始となり、エンジン停止とともに録画も止まるようです。記録された映像は、本体の液晶画面（2.5型）で見ることができる他、パソコンでも見ることができるようです。
また、GPS機能が搭載され、パソコンで付属の専用ビューアソフトを使用すると、映像とともに位置情報・日時・速度情報も表示できるようです。
オープン価格ですが、店頭では2万4000円前後と想定されています。
メーカの関連サイトは、http://www.yupiteru.co.jp/products/drive_recorder/dry-fv93wg/index.htmlです。
携帯電話向けコンテンツの作成を手掛けるメディアシーク（注：2000.3.1設立、東京都港区、http://www.iconit.jp/index.html）が提供している、QRコードを読み取れるスマホアプリです。無料です。このアプリは、化粧品大手の「ドクターシーラボ」や「自民党」などで採用されているようです。
2013年12月24日より、バス会社と連携し、バス停などに付けられたQRコードの付いたステッカーをスマホアプリで読み、時刻表や地域情報を入手する実証実験を始めたようです。
7つのバス停にQRコード付きステッカーを取り付け、時刻表やバス会社からのお知らせ、近隣施設（商店、病院など）の広告などを配信するようです。2014年春には本格導入する予定のようです。
実証実験開始のプレスリリース（2013.12.25）のサイトは、http://www.mediaseek.co.jp/pdf/2013/2013_1225_01.pdfです。
米サンフランシスコのベンチャー企業の「ウーバー･テクノロジーズ」（https://www.uber.com/）が、2013年11月、都内において試験運用を始めた、スマホのアプリを利用したハイヤーを呼ぶサービスです。2013年11月の登録ハイヤー数は、5台とのことです。
ウーバーは、ハイヤーを呼ぶ利用者と登録されているハイヤー（運転手）とのマッチングをとるサービスです。利用者は、スマホからハイヤーの運転手の評価や目的地までの概算料金、到着までの時間が簡単に分かるようです。利用者は、利用した後、運転手の運転態度や予定時刻に到着したかなどの品質を5段階で評価できるようです。
料金は初乗りで800円（注：都内の通常タクシーは710円）、支払いはクレジットカードのみのようです。
2014年1月から正式運用に移行するようです。配車業界は市場規模が縮小気味のようですが、このサービスがこれを打開できるか注目されているようです。
ウーバー・ジャパンのサービス開始を伝えるブログのサイトは以下です。
http://blog.uber.com/tokyo_soft_launch
米サンフランシスコでの使用例の動画が以下にあります。
http://www.youtube.com/watch?v=xdDZ8vo14sg
インターネット上で流通している仮想通貨です。単位はBTCで、流通量は2100万BTCと決まっているようです。
円やドルなどの通貨は中央銀行という国の後ろ盾のあるところが発行しているものですが、ビットコインは国の後ろ盾のない通貨で紙幣とか硬貨もありません。高度な暗号技術により複製できないようになっていて（※）、流通量が上述の通り決められています。
※ 「ブロックチェーン」と呼ばれる分散台帳技術が利用されています。図参照
専門の取引所で口座を開くと円やドルなどからビットコインを購入できるようです。購入したビットコインを使ってそれを扱っている店や通販で買い物をすることができるようです。
米国では、日本よりも先に普及したようですが、日本でも現在（2013年12月時点で）、飲食店やエステサロン、語学学校など10か所程度でビットコインが利用できるとのことです。
ビットコインの価格も変動し、値上がりした時に円やドルなどに交換することも可能とのことです。
欧州危機など既存通貨に対する信用低下からビットコインが普及しつつあるようですが、価格変動が激しい、（武器・麻薬取引、マネーロンダリングなど）犯罪へ悪用される恐れもあり得るなどから、日銀など各国の金融当局は警戒を強めているようです。
iBeaconは、AppleのiOS 7に標準搭載された、BLE（Bluetooth Low Energy、Bluetooth省電力版）を用いる情報提供サービスです。米Appleが、NFC（Near Field Communication）の対抗馬として、導入したものです。
対応するiPhoneまたはiPadのBluetoothとアプリの位置情報サービスを有効にした状態で、iBeaconの発信機に近づくと、様々な情報がスマホやタブレット端末の方へプッシュ通知されるようになっています。Bluetoothによる接続ということで、Suicaやおサイフケータイなどのように「かざす」必要はないようです。
iBeaconは位置情報サービスの一種ですが、GPSや無線LANを利用するものよりも、利用者の位置をよりきめ細かく把握でき、GPSの電波が届かない屋内でも利用が可能で、かつ省電力であるなどが特徴のようです。
この機能は、2013年6月に開催された開発社向けカンファレンス”WWDC 2013（※）”で発表されたようです。
※ WWDCは、”Worldwide Developers Conference”の略称。Appleが主催。専用サイトは、https://developer.apple.com/wwdc/です。
使い方などの紹介ビデオが、以下のサイトにあります。
→http://www.youtube.com/watch?feature=player_embedded&v=SrsHBjzt2E8
→http://www.youtube.com/watch?feature=player_embedded&v=sUIqfjpInxY
iBeaconを利用したサービスは、既にサードパーティーからの提供が始まっているようで、日本でも「スポットライト」（2011年創業）が、iBeaconを利用したアプリ「スマポ」を2013年9月に提供しています。
また、「頓知ドット」（東京都渋谷区）は、「tab（タブ）」と呼ばれる写真共有アプリにiBeacon機能を使った来店検知機能を搭載しているようです。
スマホを利用した来店履歴の管理や接客支援など、小売店舗におけるiBeaconの利用が活発化しそうです。
