“M900HD（デル）”とは

デル日本法人が7月23日に発売したモバイルプロジェクタです。前機種「M210X」の後継モデルです。

無線によりパソコンからデータを受け取れる点が特徴です。IEEE802.11a/b/g/n対応の無線LANに加え、Intel WiDi 3.5 やMiracastにも対応しているとのことです。

LED光源を搭載し900ルーメンという非常に明るい画像を投影できるようです。また、本体のサイズが232（幅）mm×164（奥行き）mm×43.0（高さ）mm、重さが約1.59kgと持ち運びがしやすいようです。

無線による接続により Windowsだけでなく MacOSやiOSおよびAndroid を搭載した機器からも利用可能なようです。

価格は8万9980円です。

ニュースリリースのプログサイトは、http://ja.community.dell.com/dell-blogs/direct2dell/b/direct2dell/archive/2013/07/23/widi-miracast-tm-m900hd.aspxです。

“FUJIFILM X-M1（富士フィルム）”とは

富士フィルムが7月27日に発売予定のミラーレス一眼カメラです。有効画素数は1630万です。

「小型軽量でフルサイズセンサー搭載機に匹敵する高画質を実現！」といったフレーズが付けられています。

116.9mm×66.5mm×39.0mm　（奥行き最薄部 32.1mm）で重さが約330g （付属バッテリー、メモリーカード含む）と小型・軽量でありながら、一般的なコンパクトデジタルカメラの約13倍の面積を持つ独自開発のAPS-CサイズのCMOSセンサーを搭載し、フルサイズセンサー搭載機に匹敵する高画質が実現されているとのことです。

Wi-Fi（無線LAN）に対応しており、スマートフォン（スマホ）やタブレット端末に専用のアプリをインストールすると、撮影した写真を本カメラのボタンを押すだけでカメラからスマホやタブレット端末へ転送できるようです。

オープン価格ですが、店頭ではレンズキットで8万5000円前後です。

ニュースリリース（2013.6.25）のサイトは、http://www.fujifilm.co.jp/corporate/news/articleffnr_0782.htmlです。

“CPV（Cost Per View）”とは

インターネット広告のうち、特に動画広告について、その費用対効果を測る指標（即ち、1ビューあたりの費用）です。

インターネット広告では、CPM（Cost Per Mille）、CPC(Cost Per Click)、CPA(Cost Per Acquisition あるいはAction)などの指標が利用されていますが、最近の動画広告の進展を受け、このような指標が利用され始めているようです。

即ち、一定期間のうちに動画がどの程度見られたかをビュー数として定量化し、それをその期間の広告費用で割った値がCPVとなります。

動画の場合、最後まで見た場合、途中でやめた場合など、色々なケースが存在するため、最後まで見た場合を１ビューとし、半分の時間なら0.5ビューなどとして、定量化されているようです。

サイバー・コミュニケーションズ（cci）が今年の6月から提供している「Display Cost-per-View」と呼ばれる広告商品では、CPVの考え方が盛り込まれているようです。動画の閲覧のされ方を監視していて広告料金にカウントするか否かを判断する仕組みが盛り込まれているようです。

“ネットの国家監視”とは

インターネット上を流れる情報をしかるべき目的のために国家が監視する仕組み、システムなどです。

CIA（Central Intelligence Agency、米中央情報局）の元職員のエドワード・スノーデン容疑者の暴露などから発覚した、NSA（National Security Agency、米国家安全保障局）がFBI（Federal Bureau of Investigation、連邦捜査局）経由で行っている情報収集の仕組みである「PRISM（プリズム）」、中国公安当局が導入している「金の盾」などが知られています。

PRISMでは、主要IT企業（例えば、google、Yahoo！、Apple、Facebook、Skypeなど）のデータベースから、検索エンジンの検索内容やメールやりとり、音声、画像といった情報を（ユーザには意識されないように）直接取り込んで分析するようにしているようです。

また、金の盾では、出入国記録や運転免許証など国民の個人情報を統一的に管理していて、インターネット上で内容に問題のある投稿が検出されると、即座に削除の命令を出したりしているようです。Facebookやダライ・ラマ14世の公式Webページへのアクセスは禁止されているようです。

他国の人のネット上でのやり取りの情報を監視する行為、国が民間事業者と協力して捜査などを目的とした情報収集にあたることなどに関連して、関係者の間では議論を呼んでいるようです。

“エクシリム EX-TR15（カシオ）”とは

カシオが7月19日に発売予定のコンパクト型ディジタルカメラです。女性の需要を意識した製品になっているようです。有効画素数は1210万です。

「よりキレイにより自由に　
“美のツール”として進化したフリースタイルカメラ　
美白モードとスマートフォンによるリモート撮影で自分撮りが楽しめる」
といったフレーズが付けられています。

斜めのアングルでの撮影、後ろ姿の撮影などを、スマートフォンの画面で確認しながら遠隔操作によって行えるようです。

本体にはそれを立てかけられるようにフレームもついています。また、カメラのモニター部も回転するようです。

「美白モード」と呼ばれる、肌をなめらかに白く写す機能も搭載されているとのことです。

本体のサイズは128.9×61.6×14.9mm、重さは約170g(電池およびメモリーカードを含む)となっています。

オープン価格ですが、店頭では8万円前後と想定されています。

ニュースリリース（2013.7.10）のサイトは、http://www.casio.co.jp/release/2013/0710_exilim_tr15/です。

“ピークシフト自販機”とは

日本コカ・コーラが今年の1月から設置している省エネ型の自動販売機です。7月までに、全国で約1万5000台が設置されているようです。

断熱性、機密性を高くし、料金の安い夜間電力を利用して冷やしておき昼間の冷却用電気を節約しようとするものです。

7月～9月にかけて北九州市八幡東区の1か所で実証実験を行い効果を見積もろうとしています。即ち、従来型の自販機と併設し、使用電力量や電気料金などのデータを収集し優位性を検証しようとしているようです。

将来的には、日本コカ・コーラが所有する98万台すべての自販機をこの種のものを置き換える予定のようです。

“キーファインダー KFDNX-BT（デンソー）”とは

デンソーが、2013年4月22日に発売した、スマートフォンなどと連携しクルマや家の鍵などを簡単に探知できるBluetoothアクセサリです。

牛革のストラップがついたキーホルダー型の受信機とスマートフォンとを近距離無線通信のブルートゥースで接続する仕組みを利用したものです。

キーホルダー型の受信機に、紛失あるいは置き忘れしやすい鍵や小物類を取りつけ、一方スマートフォンなどには専用アプリをインストールします。専用アプリを起動してブルートゥース経由で受信機のブザーを作動させると、音とLEDで見失った鍵など小物類の場所を確認することができます。

また、受信機側からスマートフォンを探すこともでき、さらに、受信機とスマートフォンが予め設定された距離以上離れると知らせてくれる機能やペアリングが切れると知らせる機能なども備えているとのことです。

当初は、iPhone、iPadなどアップル製の機種のみで専用アプリはApp Storeから無料でダウンロード可能でした。が、7月30日にAndroid端末用の専用アプリ「Key Finder」もデンソーよりリリースされています。

価格は3980円です。全国にある約700店のデンソーサービスステーションなどで販売されています。

ニュースリリース（2013.4.3）のサイトは、http://www.denso.co.jp/ja/news/newsreleases/2013/130403-01.htmlです。

“バーコード”とは

白と黒の太さの異なる線分を組み合わせた符号で、スーパーやコンビニなど店舗で売られている商品などに付けられそれに関する情報などを表しています。

専用のリーダで読み取るようになっていますが、その仕組みは、リーダからバーに照射した光の反射量と線分の太さとをセンサーで読み取りディジタル情報（1と0の組み合わせ）に変換しています。

世界で最初に米国のスーパーで導入され（1973年）、1977年にはヨーロッパで導入され、1978年には我が国にも導入されたようです。

商品に付けられ消費者が一般によく目にするのが、JAN（Japanese Article Number）コードと呼ばれるバーコードで、数字13桁分に対応しています。13桁の内訳は、左から国番号（2桁）、企業番号（5桁）、商品番号（5桁）、チェック用番号（1桁）となっています。

商品番号は5桁で１企業あたり番号づけできるのは10万種類までとなります。それを超える商品の種類が存在する場合は時間を空けると同じ番号を使用してもよいようです。また、商品名が同じでも、サイズが違ったり、包装が違ったり、色が違ったりすると、別商品として別の番号が振られるようです。

スーパーやコンビニのレジでは、商品に付けられたバーコードを読んで速やかに決済を行っていますが、最近ではPOS（Point Of Sale）と呼ばれる情報システムが進展し、バーコード読み取り→データベースへの問い合わせ→商品情報（価格等）受け取り→レシートへ印字、といった処理が自動的に行われていることによります。

13桁の標準的なJANコードとは別に、宅配業務、図書館業務、その他、特定な分野で業務用に独自の番号体系のバーコードが利用されたりもしています。