“ブルームサルト（リクルートライフスタイル）”とは

Bluem Sartoと綴ります。アパレル（紳士用シャツ）のオーダーメードをオンライン店舗で9月から始めています。

ネット通販では試着できないなどの理由で難しいとされてきたアパレルのオーダーメードを、3D技術を利用したサイト上でのデモ表示を用いたりして可能としているようです。

注文は、サイト上の指示に従い、まず首周りや袖丈、胸囲など7か所のサイズを測定するか手持ちのシャツの寸法を測定し該当箇所にその値を入力します。次に生地の柄やカフスの種類、位置などを選びます。3Dで表示された完成予想図を見ながら好みのものに絞り込んでいく、といった要領です。

注文内容は、上海の工場へ送られ、そこで手作業で仕上げられ、完成品が香港経由で、約2週間後い日本の注文者まで届けられるとのことです。

価格は1枚あたり8500円～1万1000円、送料が1回あたり800円とのことです。

なお、米国でも、女性ファッションのセミオーダーメード品に特化したネット通販会社が脚光を浴びているとのことです。ボウ・アンド・ドレープ社（マサチュセッツ州）で、こちらでは、サイト上で身長、胸囲、体つきなどを入力すると、その後、サイズ確認のために仮の服が注文前に送られてきて、それを試着してみて最もぴったりすものを知らせることにより、実際の縫製に入るようになっているようです。

ネットでのオーダメードは、消費の新しいトレンドとして、今後注目を集めそうです。

“バイフュエル車”とは

同じエンジンで水素とガソリンの2種類の燃料を使い分ける車で、エコカー技術の新顔として期待されています。

定速走行やアイドリング時に水素を燃やし、追い越しなどの加速が必要な時にはガソリンを併用するようにします。水素は燃やしても水になるだけでCO2や窒素酸化物を排出しないため環境面で優れています。

まだ試作の段階のようです。情報システムを手掛けるITカーズ（東京・千代田）が、今年の9月に市販の軽自動車を改造して試作したようです。

実用化に向けては、水素を供給するインフラ（水素ステーション）の整備、安全性を維持した上での車体コストの削減などが課題のようです。

“献金サイト”とは

個人がネット経由で政治家などに資金を寄付することができるサイトのことです。

寄付金はネットショッピングと同様にクレジットカードなどにより支払うようになっています。

日本では、楽天やヤフーが事業化しているようです。例えば、楽天では、2009年7月27日より「楽天政治 LOVE JAPAN」と呼ばれるサイト（http://seiji.rakuten.co.jp/）を開始しています。
プレスリリース（2009.7.7）のサイトは、http://corp.rakuten.co.jp/news/press/2009/0707_1.htmlです。
同じく、プレスリリース（2009.7.27）のサイトは、http://corp.rakuten.co.jp/news/press/2009/0727_seiji.htmlです。

楽天のサイトの場合、登録されている政治家側から手数料を受け取るようになっているようです。献金1件あたり105円＋献金額の5.25％を受け取るようです。

米国では、オバマ大統領もこの種のサイトを利用しており、昨年暮れの選挙では、6億ドル以上をネット経由で集めたとのことです。

“キャンペーン管理システム”とは

購買履歴、会員情報、ネットショップサイトの閲覧履歴などのデータから、購買につながった販促策を分析し、顧客一人ひとりに最適な販促手段を策定する情報システムのことで、次世代CRM（Customer Relation Management、顧客関係管理）とも呼ばれているようです。

従来のCRMとの違いは、単にデータを蓄積するだけでなく、加えて販促策の決定までも行う点にあります。

このようなシステムを手掛けている企業としては、海外では米IBM、我が国ではネットイヤーグループなどがあるようです。

“パス・ブック”とは

米アップル社の携帯端末用のOSであるｉOS6（2012年9月に提供開始）に標準搭載されているアプリです。

割り引きクーポンや航空機の搭乗券、会員証などをまとめて管理できるようです。企業にとってはクーポンの利用率が上がるとの期待からその利用が増えているようです。
位置情報を利用しクーポンが利用できる店に近付くと自動的に通知するといったこともしてくれるようです。

このクーポンの配信ですが、これまでは全会員にばらまくタイプでしたが、最近では、企業が蓄積している顧客データ（CRM）と連携させたきめ細かい配信が可能となりつつあります。

システム開発の「テックファーム」では、パスブック向けに、性別、年齢、居住地、購買履歴などのCRMデータを利用し、新商品を販売したい人に的を絞ってクーポンを送りつけたり、居住するエリアを限定して販促イベントをしたりするようなシステムを開発したようです。

“LaVie X（NEC）”とは

NECが12月27日に発売予定のノートパソコンです。15.6型液晶画面を搭載し、同社ではウルトラブックの第2弾の製品です。

15.6型画面を搭載するノートパソコンとしては世界最薄（1.28cm）とのことです。重さは約1.59kgで、バッテリ駆動時間は最大で7時間とのことです。

その他、OSがウインドウズ8、CPUは米インテルのCorei7、画面はタッチパネル非対応などです。

オープン価格ですが、店頭では17万5000円前後と想定されています。

プレスリリース（2012.12.18）のサイトは、http://www.necp.co.jp/press/ja/1212/1801.htmlです。

“ベルギービールJapan”とは

ベルギービール200種類以上、ビールグラス100種類以上を販売しているネット通販サイトです。オーナーは三輪一記氏です。日本にベルギービールを定着させるのに寄与したサイトとも言えるようです。

「極上のお取り寄せ」サイトのトップ10の第1位になっています（日経デジタルマーケティング2013.1）。選りすぐった品に抑え、選んだ理由、生産現場の情報、種類による味の違い、うんちくや豆知識などの情報を充実させることによって、信頼できる本物であることをアピールしています。年末年始のギフト需要を獲得するには最適となっているようです。

このサイトでは、ベルギービールの初心者でも購入しやすくするために、色や味わい、カテゴリーで選べるように工夫されています。また、ビールに対応したグラスや醸造所でも選べるようになっています。

オーナーの三輪一記氏は、「ベルギービール大全〈新〉」（2011.11、下記サイト参照）といった書籍も出版し、講演やセミナーでも活躍しているとのことです。
http://www.7netshopping.jp/books/detail/-/accd/1106094139/subno/1

通販サイトは、http://www.belgianbeer.co.jp/です。

“シェアードメディア（Shared media）”とは

マーケティングチャネルの分類における第4のメディアと言われるもので、他社との共同で展開する媒体あるいは場を意味しています。

従来、トリプルメディアという３つのメディアが知られています。即ち、自社が所有している媒体である「オウンドメディア」（注：ネット上のサイトだけに限らず、コカ・コーラ社のように、自動販売機、ブランドロゴ入りの運搬車なども含まれます）、広告費を払って掲載してもらう「ペイドメディア」、顧客の評判を獲得する「アーンドメディア」の３つです。

4つ目のシェアードメディアとしては、例えば、ハンバーガーチェーンが他社ブランドのドリンクメニューを用意したり、小売店の販売棚に他社関連製品の表示をしたりするなどがあります。ネット上の例としては、資生堂の化粧品ブランド“マジョリカマジョルカ”とハーゲンダッツ“ドルチェ”との連携である「とろ～りコラボ」（http://www.atpress.ne.jp/view/16686）が知られています。

“LOHACO（アスクル＆ヤフー）”とは

アスクルが運営、ヤフーが協力する形態の消費者向け日用品・食品宅配サービス（ネット通販サービス）です。2012年10月15日に開店しています。LOHACOとは、Lots of Happy Communitiesから来ています。

アスクルのオフィス用品のネット通販で築いた物流網とヤフーのポータルサイトの集客力とのシナジー効果を狙っています。

品ぞろえは、日用品、文具、おむつ、一部の食品など、現在、約16万で、割安なPB品も扱っているようです。

通勤途中や出先の空き時間に注文をしてもらえるように、スマホでの利用をPCに優先して始めたようです。

アスクルが従来取り組んでいた翌日配送から、即日配送にも挑戦しつつあるようで、注文が午前10時までの場合には当日の18:00～21:00の間に届けるとのことです。

購入額1900円以上で配送無料としていますが、「良品」「お得」「時短」「エコ」の4つを柱として、配送無料としているアマゾンジャパンなどへ対抗しようと考えているようです。

プレスリリース（2012.10.15）のサイトは、http://www.askul.co.jp/kaisya/press/press/121015.htmlです。

“仮想デスクトップ”とは

パソコンから、OS、アプリケーションソフトおよび関連データなどをそっくり切り離し、ネットワークの先のサーバに保存しておき、利用者が時間・場所を問わず手持ちの端末からパソコン利用と同じ処理環境を享受できるようにした仕組みです。
利用者は、手持ちの端末（デスクトップPC、ノートPC、タブレット、スマートフォンなど）に、サーバへ接続するための専用ソフトをインストールするだけで、あたかも自分の端末内にソフトウエアやデータがあるかのような利用が可能となります。

端末自体にデータが保存されないため情報漏えいなどの心配もなく、端末の種類や場所も問われないため業務の効率も向上します。

例えば、通信システム構築大手のネットワンシステムでは、サーバ、外部記憶装置、通信機器などを一体化した、仮想デスクトップ向け製品を、自治体や大学向けに12月14日より発売しているようです。

ニュースリリース（2012.12.14）のサイトは、http://www.netone.co.jp/news/release/20121214_01.htmlです。