日本エイサーが2015年7月10日に発売したノートパソコンです。通常のノートパソコンとして使用したり、ディスプレイ（11.6型）を本体部の裏側へ回転させてタブレットのように使用したりできるようです。型番は、R3-131T-N14D/Bです。
以下のような点が特徴となっているようです。
・360°回転ヒンジでシーンに合わせて自在に変形
・タッチ操作が可能な液晶パネルを搭載
・高速無線ＬＡＮ IEEE802.11acに対応
・大容量4GBメモリと約8時間の長時間駆動バッテリー
・スカイプブルーの個性的なボディ
最薄部が19.7mm、重さ1.58kg と薄型・軽量で、しかも画面が11.6型のため持ち運びも容易なモバイルスタイルとなっています。バッテリーの駆動時間は約8時間とのことです。
その他、OSはWindows 8.1の64、RAMは4GB、ストレージが500GBと11.6型クラスとして標準的のようですが、CPUは最新のIntel Celeron N3050が搭載されているとのことです。
オープン価格ですが、店頭では5万5000円前後（税別）と想定されています。
なお、2015年6月24日には、スリムでスタイリッシュなアスパイアE11（型番：ES1-131-N14D/K）も発売しています。
プレスリリース（2015.6.23）のサイトは、http://www.acer.co.jp/ac/ja/JP/press/2015/159997です。また、製品紹介のサイトは、http://www.acer.co.jp/ac/ja/JP/content/series/aspirer11です。
一定の月額料金を支払うことにより、その期間に提供される動画が見放題となるサービスです。スマホや無線LANの普及により多くの利用者が見込めるようになり、この種のサービスが登場してきたようです。
定額サービスが登場する前の動画サービスは、そのほとんどが以下のいずれかの形式のものであったようです。
（1）PPV（Pay Per View）形式、即ち動画を１回視聴する毎に課金されるもの、るいは
（2）広告放送形式、即ち、無料で視聴できるが動画に広告が挿入されるもの
現在提供されている定額動画配信サービスとしては以下のようなものが知られているようです。
「ｄTV」（提供元： NTTドコモ）：540円（税込）/月、450万人（2015年6月）
「Hulu」（提供元：HJホールディングス）：1007円（税込）/月、100万人（2015年6月）
「UULA（ウーラ）」（提供元： ソフトバンク）：504円（税込）/月、157万人（2015年6月）
2015年の秋には、米ネットフリックスにより「Netflix」と呼ばれるサービス（1000円前後/月、会員数は世界で6200万人）も日本に参入するようです。
既存の上記国内サービスのシェアに大きな影響が及ぶものと思われます。
Wi-Fiの普及を推進する業界団体「Wi-Fiアライアンス」が2015年7月14日に発表した、無線LANの通信（※）を利用して近くの機器を見つけ出す機能です。
※）無線LANの３つの運用モードのうちの「アドホックモード」を利用。このモードではサーバなどを介することなく機器間直接の通信が可能。他のモードとして、「インフラストラクチャーモード」および「ブリッジモード」がある。
専用アプリをインストールしたスマホなどの対応機器同士が近づいた時にIDなどの情報をやり取りし、相手の存在を確認できる機能です。ゲームの対戦相手を探したり、パーティで交流相手を探したり、周囲のサービスを探したり、などの応用が考えられるようです。対象の相手としては、機器を持つ人間や機器そのものの場合が考えられます。
近距離無線通信端末のBLE（Bluetooth Low Energy）ビーコンとも似ているようですが、BLEビーコンでは一方向の通信が基本になっているのに対し、Wi-Fiアライアンスの方は双方向の通信が基本となっています。
今後、OSへの導入が進み、Wi-Fiアライアンス対応のスマホなどが登場すると予想されます。
関連サイトは、http://www.wi-fi.org/ja/discover-wi-fi/wi-fi-awareです。
また、プレスリリース（2015.7.14）のサイトは、http://www.wi-fi.org/ja/news-events/newsroom/wi-fi-certified-wi-fi-awareです。
キャノンマーケティングジャパンが2015年8月上旬に発売予定の小型・軽量のプロジェクタです。
「胸ポケットに入れてどこにでも自由に持ち運べる」というフレーズが付けられています。
本体サイズが124mm（幅）×71mm（奥行）×20mm（高さ）、重さが169gで、小型・軽量で、胸ポケットなどに無理なく収まるようです。
持ち運びが容易なため外出先でのグループミーティングやプレゼンテーションなどに適している他、パーソナルユースとして、スマホやタブレット、パソコンなどとミニHDMIケーブル（MHL対応）で接続し簡単に投影できるとのことです。内蔵バッテリ使用で最大3時間の投影が可能のようです。
その他、パネルタイプがDLP、アスペクト比が4:3、最大輝度が50ルーメン、コントラスト比が800:1などとなっています。
オープン価格ですが、店頭では2万9800円（税別）と想定されています。
ニュースリリース（2015.7.13）のサイトは、http://cweb.canon.jp/newsrelease/2015-07/pr-c5.htmlです。
シャープが提供している人工知能（AI）です。エモーショナル・パートナーを短縮表現したものです。
シャープが2014年冬モデルのスマホの一部機種に搭載し、2015年の夏モデルでは全5機種に搭載しているようです。2015年夏モデルのものでは、性別や年齢、趣味、好きな芸能人などの情報を登録しておくと、エモパーが関連の話題をふってくれたりするようです。
センサー、GPS、時間を組み合わせることによって、3日程度でスマホ携帯者の自宅の場所を認識してしまうようです。当初のものは、自宅にいる時のみに話しかけ、外出中などは話しかける代わりに文字表示に留めていたようですが、2015年夏モデルでは、位置を細かく把握するようにして自宅以外の外出先（例えば駅など）でも話しかけるようにバージョンアップされているようです。
スマホに搭載されたAIとしては米アップルの「Siri（シリ）」が先行しているようですが、シャープのエモパーは米アップルのものと違って、エモパー側から人間の方へ話しかけてくるとのことです。
人工知能の搭載によって、スマホがより人間に接近し、親しみやすくなっていくようです。
ヤマトホールディングスが2015年6月1日に販売開始した、中小インターネット通販事業者向けのパッケージサービスです。
配達業務とセットで通販の受注管理などのITシステムも提供します。利用業者側のメリットのひとつとして、ネット注文者に注文商品のコンビニ受け取りを提供できる点があります。また、ITシステムを初期費用なしに利用できる点もあります。
基本サービスの他に、ヤマトが配送網内で在庫を預かり即日配達したり、ヤマトが提携しているコンビニ（約2万1000店）とヤマト運輸の営業所（約4000箇所）で商品受け渡しできる追加サービスも用意しているようです。
システム利用料金は、配達量に応じて徴収するようです。
ニュースリリース（2015.6.1）のサイトは、http://www.yamato-hd.co.jp/news/h27/h27_15_01news.htmlです。
富士フイルムが2015年7月下旬に発売予定のデジタルフォトアルバムです。
「デジタルカメラやスマートフォンの撮影画像の整理・保管・プリント注文がより簡単に」、「独自画像解析ソフトで、人物・風景などのカテゴリー別に画像を自動整理」などのキャッチコピーが付けられています。
デジカメ、スマホ、パソコンなどに保管されている画像を簡単に、この機器へ取り込み（ケーブル、SDメモリ、USBメモリなどにより）、場所、時間、シーン毎に自動で整理してくれるようです。逆に、保管されている画像は、テレビ（HDMIケーブル経由）やタブレット、スマホ（Wi-Fi経由）などの画面に表示して楽しむことができる様になっているようです。
オープン価格ですが、3万2500円（税抜き）と想定されています。
ニュースリリース（2015.6.1）のサイトは、http://www.fujifilm.co.jp/corporate/news/articleffnr_0980.html?_ga=1.133946824.711715848.1431926554
ネット通販サイトで購入した商品を自宅でなく最寄りのコンビニで受け取れる配送サービスです。
消費者からすると注文した商品を自分の都合のよい時に受け取れる点にメリットがあり、また宅配便業者からすると注文者不在による再配達を防げるメリットがあります。コンビニにとっても、店頭サービスの充実により来店客の増加が見込まれます。
最近このサービスを提供する通販サイトが増えつつあるようです。コンビニ大手の3社と提携している通販サイトには、以下のようなものが知られています。
１．セブンイレブンとの提携サイト
セブンネットショッピング、セブンミール、e.デパート（そごう・西武）、アカチャンホンポなど
２．ファミリーマートとの提携サイト
ファミマ・ドット・コム、アマゾン、楽天ブックス、ディノス、オルビス
３．ローソンとの提携サイト
HMVオンライン、アマゾン、ドコモオンラインショップ
国土交通省は、2015年6月より通販サイト、宅配業者、コンビニ大手などを交えて、再配達の削減方法などの検討に着手しており、ネット通販商品のコンビニ受け取りのサービスは、さらに拡大することが予想されます。
