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+ 初夏の苑・・・ あじさい苑  菩提樹の花まつり  百合苑祭り  国際公法における日本の半人前

2015年06月08日 20時54分58秒 | 日本独立運動


 

 

   

 ひと時を  天国におり  初夏の苑 

   梅士 Baishi

 

  

 

 

 

 梅雨の晴れ間となった日曜日、下駄を履いてあじさい苑に出かけた。

 おりしも、西南学園管弦楽チームの三重奏が奏でられていた。

 やわらかな音だ。

 花と音楽を楽しむ心の空間が広がっていた。

 あじさいは、来週ころが見ごろなのだと言う。


 菩提樹の花も満開だった。

 多くの人が、満開の菩提樹下に花の香りを楽しんだ。

 仏教を織りなす甘い香りがする。

 仏前に座り、それから星野茶を買って、ユリ庭苑に向かった。


 もう、ユリの花が咲いているのだった。

 百合の花も今が青春まっただ中というようであった。

 ひと時の、あの世の楽しみであったろうか。


 


 

 

 


 今日は国際公法入門として、国際法の実効力について論

じた。

 国内法からみた国際法の特殊性は、統一的な権力機関が

ないということである。


 国内法は、立法機関、行政機関、司法機関が権力を持って

法の実効力を担保しているが、独立国家で構成される国際社

会には統一的な権力機関がない。

 それでも、国際法が求められるのは、国際的通商の安全円

滑と、戦争防止の必要があるからである。


 国連は国際社会の議会でも政府でも、司法機関でもない。

 国際法の実効性を担保する力はない。

 いわば、社交場というべき場所である。

 その意味では、国連交響楽団、国連芸能事務所、国連芸者

検番、国連料亭などを備えるべきではある。

 東京には、国連サロンを建設して、オリンピックだけではなく、

国際会議を受け持つとよい。


 しかし、条約や国際慣習法を担保し、司法権力を持って国際

紛争を解決する能力はない。

 まして、戦勝国でもない無法国家中共が拒否権を持ってい

るようでは、話にならない。

 しかも、いまだに戦勝国のサロンであって、日本やドイツなど

は敵国条項で差別されているのである。


 だから、日本は国連に資金提供するべきいわれはない。

 中共の十分の一もいらないであろう。

 敵国条項をそのままにして、常任理事国入りにこだわる必

要も、その資格もないというべきである。

 そもそも独立国家ではないのだから、国連加盟の資格もな

い。

 なにしろ、憲法とは名ばかり、武装解除を目的とする植民地

憲法をありがたがっている有様である。




 



 しかし、成文国際法である条約や不文国際法である国際慣

習法の実効性はある程度担保されている。

 それは、国際的約束事をしないとか、守らないというのでは、

国際的信用を失い、経済的にも軍事的にも孤立することによ

る危機を招くからである。

 もう一つは、超軍事大国アメリカの制裁を受けることもありう

るからである。


 結局は、国際法を実効力ある法規範として担保しているのは

軍事バランスだということができる。

 軍事力なくして、侵略を許さないという国際条約を結んだとこ

ろで、軍事力を持つ国に支配されたら、それが既成事実になる

だけのことである。


 中共がフィリピンの領土領海を侵犯し、自分の庭だと称して

軍事施設を建設するのも、フィリピンに軍事力がないからであ

り、アメリカの助けを借りるべき安全保障条約関係を廃棄した

いきさつがあるからである。

 つまりは、沖縄のように、アメリカ出て行けという排除をに成

功したまでは良いが、中共の侵略を呼び込む形になったとい

うことである。


 これに対して、アメリカが抑止できないのは、中共の核を恐

れてのことである。

 これでは、中共の侵略行動を止められないということになる。

 アメリカの軍事力が崩れてきたということは、戦争リスクが高

まったことを意味する。

 

 国際法の目的である、戦争回避のルールは、戦後の国際

慣習法として通用力を持ってきたし、核戦争回避ルールは

キューバ危機を経験してさらに強い国際慣習法となったと

言える。

 しかし、あくまで、国際法の通用力は、相対的であり、軍事

バランスが崩れたら戦争を呼び込むことになる。


 国際的戦争ルールとして認められていた、宣戦布告のルー

ル、非戦闘員攻撃の禁止、非武装艦船等の攻撃禁止、捕虜

の人道的処遇、戦後の戦勝国による敗戦国裁判の禁止は、

ことごとく、アメリカによって破られてきたことを見ても、ある意

味、肝心な時に役に立たないのが国際法だともいえる。







 しかし、それでも国際法のニーズが国際法を支えてきたのだ。

 日本も、まずは独立国家とならなければ、国家主権に基づく

国内管轄事項への不干渉ルールを持ちだすことさえできない。

 実際、中共による尖閣諸島領有宣言だけで、領土主権を侵

害されているのである。


 防空識別圏を領空内に設定されていることを見ても、不干

渉の原則は中共によって破られているにもかかわらず、日本

はこれを撃退することができない。

 それは、日本が国家主権を認められていないからに他なら

ない。

 つまり、独立国家ではないことに由来するのである。


 日本は独立国家ではない。

 どこから侵略されようとも、本来、国家主権を放棄している以

上、文句が言える立場にはない。

 独立国家らしく見えている部分は、アメリカのおかげである。

 アメリカは、植民地として防衛してきたが、実力において、植

民地支配の大義が見失われてきた。


 であるならば、正式にアメリカに併合してもらうか、共産党や

民主党が望むように、中共の属国として併合されるか、あるい

は、独立宣言をして国際社会に正式に復帰するかの選択を決

しなければならない。

 いい加減にしなければならない。

 民主党や共産党の了見を明白にして、その政治責任を追及

するべきである。 

 

  

         立憲女王国・神聖九州やまとの国

         幸福実現党応援隊・ 梅士党  

 

          

 

 

 

 

 

  

  

 

 

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