難聴者の生活

難聴者の日々の生活から、人工内耳など難聴者のコミュニケーション、聴覚障害者の制度改革について語る。

人工内耳フリーダムは防沫加工。

2008年10月13日 22時20分13秒 | 人工内耳
081013-220822.jpg日本コクレア社のカタログを見ると、人工内耳のフリーダムFreedomは、防沫加工されているので、多少の水には堪えるらしい。

水遊びをする子どもの写真から想像するに多少水がかかったくらいは大丈夫なのだろうか。

今夏の汗で故障を懸念していたがそのくらいは大丈夫なようだ。

装着して10ヶ月になったがコイルの断線か何かで聞こえなくなる症状が出ていた。
病院経由でメーカーに見てもらったところ、メーカーのカスタマーサービス担当から直接「修理完了のお知らせ」が自宅にファックスされてきた。
修理とあるので故障だったらしい。
補聴器があるのと代替え機を用意してもらったので、不都合はなかったが、次回20日の診察日に交換してもらおう。


ラビット 記




地上デジタル放送移行は延期? アクセシビリティ保障なし

2008年10月13日 18時38分32秒 | 放送・通信
Google アラートによると、2011年7月の地上デジタル放送の移行は75%にすぎないことがケーブルテレビのジュピターがが発表している。
これが事実ならば、完全移行は必須だ。

視聴覚障害者6団体は。この春から再三にわたる視聴覚障害者用セットトップボックスとして、アイドラゴンの給付などデジタル放送移行対策を求めているが、明確な対応は発表されないままだ。

このままだと、緊急災害時の手話放送の対策すらないまま移行することになる。


ラビット 記
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「一部の世帯はアナログという認識すらない」――ジュピターテレコム
ITpro
ケーブルテレビ事業者大手のジュピターテレコムは2008年10月10日、報道機関向けの説明会を開催。
2011年7月に予定されているデジタル放送移行に向けた同社の取り組みを説明した。 同社のケーブルテレビサービス「J:COM」の加入状況は、2008年8月時点で約290万世帯に及ぶ。 ...

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ジュピターテレコム(J:COM)は10月9日、2011年7月の地上デジタル放送完全移行に向け、「デジタル総合対策プロジェクト」を発表した
読売新聞
地上デジタル放送の普及、多チャンネル放送視聴世帯の拡大を目標に、デジタル推進室を設け取り組んでいくという。 ジュピターテレコム取締役の加藤徹氏は「ケーブルテレビ加入世帯におけるデジタルサービス加入率は2008年8月末の段階で約75%。J:COMではこのデジタル加入 ...

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J:COM、地デジ完全移行へ向け総合対策プロジェクトを発表
CNET JAPAN
ジュピターテレコム(J:COM)は10月10日、2011年7月の地上デジタル放送完全移行に向け、「デジタル総合対策プロジェクト」を発表した。地上デジタル放送の普及、多チャンネル放送視聴世帯の拡大を目標に、デジタル推進室を設け取り組んでいくという。
http://japan.cnet.com/news/tech/story/0,2000056025,20381813,00.htm


難聴者のスクーリング二日目。

2008年10月13日 14時10分15秒 | PHSから
20081013141052.jpg二日目の朝、オリエンテーションが始まっていた。要約筆記者が入り口で待機していた。
早朝から起きだして、15日締め切りのレポートを仕上げていた。後少し早く出れば良かったのに。

最初の講義は、「地域福祉論」。国際医療福祉大学の鈴木五郎教授。鈴木先生とは、いろいろなところでご一緒ししているので、講義を楽しみにしていた。
昭和13年の社会事業法が昭和26年の社会福祉事業法、平成12年の社会福祉法に変遷していったことを解説された時、ひときわ声を大きくされた。
それは社会福祉法第4条が大きく書き換えられたことをまた他の社会福祉関係者も声を上げないことに怒っていらっしゃった。
それは、第4条で地域福祉の責任が国や地方公共団体の責任から地域住民に移されたという点だった。鈴木先生は国会の責任については社会福祉法の後ろの方にかかれているが、これを国家の責任が隠されたという。

確かに、「互助」、「共助」の言葉で地域福祉は地域の住民の支え合いと言うがそれは国や自治体の至らないところを補うと言い方だ。しかし、その国の最低限果たすべき責任がどんどん社会福祉も医療も後退している。その結果、補われる人と相でない人との格差が拡大している。

教授は、日本には寄付の文化がない、欧米のように寄付を盛んにして、地域福祉を支えるようにしようと言われる。
明治以後少しの間、大企業家も個人も寄付をして福祉を支えた時代があった。日本にはお金がなくても福祉を守ろうとする思想がないと憂えていらした。

寄付も引つようだが、国の責任は明確にすべきだ。日本経済が後退しているが、労働者の3分の1が非正規雇用者で税金も払っていない、企業の効率化ばかり追及した結果、社会福祉が破綻しようとして、その解決に消費税アップばかり言及される。
これはおかしい。若い人がきちんと仕事をして、生活できるようにすることが将来の保障だ。
アメリカ基地への思いやり予算や不要不急の公共工事など見直せば財源はあるはず。


ラビット 記
いつも持ち歩いているマグボトルの底が取れてしまった。
買ったスーパーにまだ購入して半年も経っていないと交換か修理を求めようかと思ったが、躊躇した。





食の貧困化 聞こえの貧困=差別

2008年10月13日 13時48分01秒 | 生活
081008-124744.jpgこの物価高騰のあおりを受けて、社員食堂の弁当が360円から380円に値上げした。ご飯と汁は無償で提供されているとは言え、家計の負担は大きい。
弁当を持参したり、100円ショップの缶詰をおかずに食べている人が増えた。これは、「食」の貧困化に他ならない。

聞こえの「貧困化」はどのような形で現れているのだろうか。
個人の生活面では、補聴器の購入、買い控えもあるだろう。聞こえは生きる上で大切なことには違いないが、両耳で50万円する補聴器の購入をあきらめて片耳だけにするか、機能や種別をダウングレードして福祉法対応機種(今は制度上ないが)にするか、故障しても修理しないでいるとか。

その他、企業活動が低下して、税収が減れば国と自治体の財政も厳しくなり、福祉、医療、教育にかける予算はずくなくなり、社会福祉施策の後退を招く。社会福祉の貧困化だ。
多くの民間財団による助成金も基金の運用益によるものなので助成金額が減少し、休止に追い込まれるかもしれない。

こうした経済状況が続けば、現在の生活や就労状況が不安定になったり、将来の生活が不安に感じられ、精神的にも不安定になって、積極的に障害者としての権利を主張しにくくなる。社会の経済情勢が厳しいから、皆が我慢しなければならないから、自分も我慢しようと考えてしまう。
難聴であるために自分の存在価値を認められない状況に自分で追い込むことが一番の問題ではないか。聞こえの貧困化は自らの間化につながる。

どうやって、聞こえの貧困化を避けるか。人間としての声を上げていくことだろう。


ラビット 記




難聴者のスクーリング情報機材

2008年10月13日 08時42分10秒 | 人工内耳
081012-165515.jpg難聴者がスクーリングを受講するには、ワイヤレスシステムが不可欠だ。

写真の左の送信機は講師に付けてもらうようにお願いした。
右側の受信機で受けて、マイクの音を人工内耳と補聴器のT回路でを聞く。


ヘッドホンの位置.jpg前回使ったループの役目をするTリンクがみあたらないので、ヘッドホンを人工内耳と補聴器にあたるようにして聞くことにした。

真ん中の平型コイルは箱型の補聴器を使っている高齢の受講者に使ってもらっている。
そのためにイヤホン出力を二つに分岐するプラグを付けた。

二人分の要約筆記者用のテキストと自分のテキスト、ノートテイク用の紙、補聴システム、電池類をあわせると重い。5kgくらいあるのではないか。ひもが肩に食い込む。


ラビット 記