日本国の2024年は、一日と二日に立て続けに起きた二つの大事件によって開けることとなりました。一日には、能登半島において最大震度7を記録する大地震が発生し、二日には、同震災の救援に向かう予定にあった海上保安庁の航空機と乗客379人を乗せていた日航機と衝突炎上する事故が起きています。最悪の事態は奇跡的に避けられたものの、二つの事件には、国民が人為性を疑う不審点が見受けられる点で共通しています。地震であれ、航空機事故であれ、それが自然災害や偶発的な事故なのか、国民には判断が付かないのです。
人工地震説については、2011年に東北地方で発生した東日本大震災に関連して囁かれてきました。一般的には、陰謀論と見なされ、真剣に取り上げられることはありませんでしたが、今般の能登半島地震は、同説の信憑性を高めているようです。何故ならば、一度だけの出来事であれば、陰謀説として一笑に付せるのですが、二度目も同様な出来事が起こりますと、人為性を疑うのが一般的な人の心理であるからです。
日本国政府をはじめメディアの大半も人工地震説については否定的であり、その打ち消しに躍起になっています。敢えてフェークニュースとみなし、国民に対して警告を発するほどなのです。ネットなどでも‘人工地震などあり得ない’とする否定派の意見も数多く見受けられますが、人工的に地震を起こすことは技術的には可能です。
再現性が検証されていないニコラ・テスラが発明した人工震動装置が使われたかどうかは別としましても、最もシンプルで簡単な方法は爆薬を使用するというものです。地下断層に爆薬を仕込み、人工的に爆発を起こせば、断層を動かすことができるからです。ウィキペディアなどでは、人工地震では、大規模な地震を起こすことは出来ないと説明されているものの、地震の規模は、使われる爆弾の破壊力に比例するはずです。あるいは、地下の不安的な流体を利用する方法もありましょう。しばしば、人工地震は、地下核実験の際に観測さていますが、複数の核爆弾等が同時、かつ、広範囲に用いられたり、地盤の脆弱な箇所を狙う場合には、大規模な地震の発生もあり得ないことではありません。
人工地震の実在については、ウェブ上には、『気象庁精密地震観測室技術報告 第24号』に掲載された「人工地震と自然地震の比較-近地地震の複雑度とスペクトル比-」と題する論文がアップされています。この論文は、「2006年10月９日に朝鮮半島北東部を震源とする震動波形が群列地震観測システムの短周期地震計で観測された際」のデータに基づいて、人工地震か自然地震かの判別が試みるものです（結論は、波形が不明瞭なため判別できない･･･）。また、今般の地震にあっても、「気象庁が能登の地震波形は人工的と認めた」とする情報は、2016年1月6日に北朝鮮が核実験を行なった際の会見の動画を加工したものであり、誤りとするファクトチェックの記事が掲載されていました。同記事に依れば、気象庁は、今般の地震を「逆断層型」と推測しており、人工地震説については否定的なのですが、何れにしましても、これらの気象庁自身による研究や分析は、同庁が、人工地震の存在については認めていることを意味しています。
また、地震発生装置としての核爆弾の使用は、東日本大震災においては、福島原子力発電所の事故との関連性において人工地震説に根拠を与えるものでもありました。核爆弾を使用すれば放射能が検出されるため、これを隠蔽するためには原発事故を要したとする説明です。仮に、この説が正しければ、地震のみならず、福島原子力発電所の事故も計画されたものとなるのですが（原発の制御業務についてはイスラエルの企業が請け負っていたとする説もある･･･）、今般の能登半島地震でも、志賀町には、原子力発電所が建設されています。仮に、より規模の大きな津波が押し寄せたとしますと、志賀原発は第二の福島原発となっていた可能性も否定はできないのです（何故か、共産党が同原発の停止を要求するという、素早い反応を見せている･･･）。
なお、能登半島地震の規模については、気象庁がその後に起きた余震について一度発表した震度7の判定を震度4に訂正するなど、通常ではあり得ないような奇妙な混乱も見られます。あるいは、既に震度7程度の二度の大地震を連続的に発生させることが既定路線として決まっており、結果的に誤報となった二度目の震度7は、‘工程表’に沿った発表であったのかも知れません。二発目の爆発が不発あるいは小規模にとどまったため、発表内容と現実との間に‘ずれ’が生じてしまったとも考えられるのです（こうした‘ずれ’は、安部元首相暗殺事件でも発生･･･）。
この他にも、珠洲市の家屋倒壊や輪島市等大火災は、一面焼け野原となったマウイ島のラハイナ火災を想起させます。これは、東日本大震災との共通性は薄いものの、両者には、スマートシティー建設予定地という共通点があります。広域的な土地収用を目的とした破壊活動との指摘もあり、人工地震説の信憑性をさらに高めているのです。また、英BBCなどの海外メディアが日本国の惨事として逸早く報じたことも、どこか怪しさが漂うのです。
国際社会を見ますと、1978年10月5日には「環境改変技術敵対的使用禁止条約」が発効しており、人工地震の存在は‘常識’でもあります。こうした諸点を踏まえますと、次なる‘大地震’を防ぐためには、人工地震の存在を認めた上での対策を要するのではないでしょうか。‘陰謀論’という名の思考停止は、陰謀や謀略のリスクに目を瞑る、即ち、リスク対策の放棄を意味するのですから（つづく）。
