7月11日 その2 競技の名称

「アメフト」や「アメフット」と呼ぶのは止めよう：

本日もフジテレビのバイキングで日大問題を追いかけていた。偽らざる感想を言えば「フットボールの試合中に日大の前監督が全く何の必要も必然性もないプレーを選択し、それを何らの必要も考えられない日本代表にまで選ばれていた3年生に強制し、フットボール史上希に見る大悪質反則にまでさせてしまったことが、今日これまでのところ、マスコミが騒ぎ立て続ける大問題と化してしまった」のである。一フットボール愛好者である私にもあの試合で関学のQBを傷つける理由も必要もなかったとしか思えない。

思うに「その内田前監督とその指示に従った井上前コーチは自分たちの行為が自らが奉職する大学自体を揺るがすような大事件になり、職を失うような事態になるとは夢にも考えていなかっただろう。しかも、自分たちだけではなく教職員組合の方々までが立ち上がって理事長と学長の退陣を要求する署名運動まで起こすことなどは考えて見たこともなかっただろう。しかも、色々と疑惑の目で見られていた井ノ口理事が辞任し、コーチまで辞めることになることも想定外だっただろうよ。

こういう問題はさて措いて、私はほとんど全てのメデイアがアメリカフットボールを「アメフト」だの「アメフット」という略称を使うのが気に入らないのだ。私自身は既に理由を説明した上で「フットボール」と表記して「アメリカフットボール」の意味で使ってきた。一般論としても「フットボール」で十分であると信じている。あらためて理由を言えば「先ず、本場のアメリカでは football と言えば我が国で言うアメリカンフットボールだと、100人中100人が理解する」からであるし、アメリカには「アメリカンフットボール」という言葉はない、丁度「アメリカンコーヒー」がないのと同様に。

次はフットボールという名が付く球技には「ラグビーフットボール」と「アソシエーションフットボール」があり、それぞれ「ラグビー」か「サッカー」という通称があり、それらを聞いて何か他の球技を連想する者はいないだろう。であれば、我が国で何処かで誰かが「アメリカンフットボール」とわざわざ頭に「アメリカン」と付けたのは極めて不合理で、ただ単に「フットボール」だけで十分に「アメリカン」のことだと思わせるようにしたら良いだけだ。

だが、甚だ遺憾ながら我が国では今回の日大の件でマスコミがあれほど騒いでくれなければ、恐らくフットボールとう球技の存在は、これまで通りの「マイナースポーツ」の地位に甘んじ続けねばならなかっただろう。現に大学のリーグ戦を見に行ってご覧。観客の90％は選手の父兄と親族か当該大学の関係者ばかりだ。とは言うが、「アメフト」が広く報道されただけで「そのような不正行為が行われるような球技など見に行くか」と拒絶する正義の味方もあるかと不安だ。協会と関東学連と日大と関学に奮起を促したい。

余談だが、オーストラリアで「フットボール」と言えば「オーストラリアン・フットボール」という、かなり激しい防具を着けない、ラグビーから派生したような球技を指すそうだ。「ところ変われば品変わる」ではなく、「内容も名称が変わる」ようだ。なお、サッカー出身の私にはオーストラリアン・フットボールは少しだけテレビの画面で見たことがるだけで、詳細を説明できるまでの知識はない。

「中国台湾」と呼べ

中国の強硬姿勢に従ったJALとANA：

中国の習近平は例によって例の如き横暴で強硬な姿勢に出て「台湾を中国台湾と表記せよ」と諸外国に要求したことは承知していた。彼ならば言い出しそうなことだとなという程度にな認識していた。習近平のやることは、トランプ大統領得意のデイールとは全く異なって、全て自分の思うままに諸外国を屈服させることにあるようだ。

10日の産経新聞の正論欄に静岡大学教授の揚海英氏（モンゴル自治区「＝南モンゴル」出身）が「中国は従わなければ中国の国内法に基づき処罰するという。北京の求めに応じた会社には日本航空と全日本も含まれている」と述べておられた。我が国が唯々諾々と応じる気があるのかとは考えていたが、まさかこれの2社が応じていたとは少なからぬ驚きだった。受けざるを得なかった背景くらいは当方でも思いつくが、「営業上はそこまでせざるを得なかったのか」と寧ろ哀れを催してきた。

言うまでもないことだが、中国は常に台湾は自国の一部と公言してきたし、その存在と位置が彼らの今後の東南アジア一帯へ制圧というか航行権や制空権や港の獲得等の世界制覇とまでは言わないが、アジアを自国の統治下に置く為に非常に重要な役割を果たすので、如何なることがあっても抑えきっておく必要があるのだと見做している。その為には世界各国に「台湾は俺のもの」と如何なる手段を講じても知らしめたいのだろうと思っている。

そこに「アメリカファースト」を強行に推し進めるトランプ大統領は台湾に接近する挙に出られたし、この度の中国を干上がらせる貿易戦争にも打って出られた。中国にとっては生易しい事態ではないなので、兎に角「中国台湾」ちいう呼称の要求を始めたのだろう。しかしながら、「アメリカファースト」を強行されているトランプ大統領が何処まで東南アジアでの中国の横暴さに戦われる作戦があるのだろうかには、多少の不安感が残る。

10日のPrime News では木村太郎氏はトランプ大統領の推進されているのは「アメリカファーストではなくアメリカ・アローン」であって、何処までアメリカファーストに付き合って良いかに疑問を呈されていた。今後益々トランプ大統領対世界制覇を視野に収めているかも知れない習近平との水面上と水面下の争いが具体化するだろうから、我が国も当該地区の諸国は十分に注意しておくべきだと思う。トランプ大統領が木村氏の指摘のように「アメリカ・アローン」であれば、事は予断を許さないと思う。

習近平のスローガンは「チャイナファースト」ではなく「チャイナ・オールウエイズ・トップ・OK」であって“CATO”なのかも。