2月16日 その2 蠅が3匹

彼らの侵入経路は？：

余り絶え間なく発生する韓国問題で私がここでカッカしていても事態が変わる訳でもないと思うので、ここでは少し軽い話題を。

当アパートは25階建てで192戸もあるのだし、ここの他に2棟もあるのだ。即ち、同じ敷地内に576戸もあるのだ。余計なことかも知れないが、麻雀好きの方には何れも馴染み深い数字なのである。私はその中の1棟の13階に31年近くも住んでいるので、転居前には物知りの方に「その高さともなれば、虫というか蠅や蚊は先ず上がって来ないから安心して暮らせる」と教えられていた。そして実際にその通りだった。

ところがである、その高さの我が家に先週から小蝿3匹飛んでいるようになったのだ。これは将にあり得ないことで、彼らが30 mもの高さを飛んで寒い折から滅多に開け放すことがない南側の大きめのガラス戸が開いている時に侵入してきたか、あるいは正面玄関の二重の自動ドアになっていてオートロックになっている2枚目のガラス戸を何方かが開けた時を狙って侵入し、更に3基あるエレベーターに乗って13階で降りて、8室ある部屋の中の我が家を選んで飛び込む確率は天文学的に低い（？）と思うのだ。本当に一体全体彼らは何処から来たのかと不思議に思っていた。

しかも彼らは普段は何処かに潜んでいるらしく滅多に飛び回らず、食事の用意が出来ると同時に餌を狙って現れるのである。その飛んでいるところを何十年前かに買っておいた蠅叩き叩き落とすのは老化した我が運動神経では不可能だったし、そうかと言って食事中にスプレーを撒き散らすのは好ましくないのである。そして、今週一杯は蠅どもとの苦しい戦いを続けてきた。結果的には本日、目出度く3匹目が停まっていたところを叩き落として長い戦は終わったのだった。

だが、良く考えれば「本当に彼らがエレベーター経由で、我が家の裏手に当たる玄関から飛来したのか」という疑問が解けなかった。1匹ならばあり得ることかも知れないが、3匹ともなると俄に信じがたいのであるし、棟内で蠅や蚊に出会うことはまず無いのだ。確かに近頃は非常に増えた引っ越しがあれば、棟の裏口はほぼ1日中開放されているので、彼らの侵入は自由だ。だが、何で192分の1で我が家を狙ったのかということだ。

そこで考えられるのが「我が家内の何処かに腐った魚か肉か放置されていて、そこからウジ虫乃至は蠅がわいてきた」という仮説が成り立つのだ。そこで、一応家中を捜索したが、当然のことながらそれらしき腐敗物は発見できなかった。すると、矢張り「蠅どもはエレベーター経由で飛来した」という説に戻らざるを得ないのだ。だが、過去31年間にエレベーターの中で蠅に乗り合わせた記憶はないのだ。益々解らなくなった。明日にでも4匹目が現れたら、また家捜しかと思っている。兎に角不思議な現象だ。

韓国疲れ

国交断絶も辞さずはどっちだ：

私は韓国の度を超した度重なる「我が国とその国民が嫌がることばかりを続けてくる韓国とは、『国交断絶』をも懐に入れて強硬に過ちを正すよう交渉すべきだ」と何度か唱えてきた。だが、この度の文在寅大統領が任命したと聞く文喜相国会議長のトンデモ発言を聞くと「韓国側こそが国交断絶を辞さない覚悟で嫌がらせを続けているのではないか」と本気で疑いたくなった。如何に彼らが所謂「上から目線」で我が国を見下すような態度を取っているとは言え、彼らとても我が国が本気で怒っていると知らない訳がないと思うのだ。

そこには俗に言う「反日無罪」などという徹底的に我が国を貶める行為が許されるという背景があるにもせよ、事がここまで来ればあの諸々の不当な行為の裏に何があるかを考えて見るべきではないのか。そもそも左傾ではなく頭から足の先まで「北傾」した文在寅大統領は最早我が国を如何なる事があっても頼ろうとするのではなく、その行く先にはDPRKと統合された高麗連邦の建設と中国の傘下に入ろうとの意思が剥き出しになってきただけではないのか。

そういう視点から見れば、レーダー照射問題、徴用工裁判判決問題、不可逆的合意違反問題、文喜相国会議長の発言問題等々で、韓国が譲歩するとか謝罪するとかはあり得ないという点は余りにも明白ではないのか。私は何か問題を起こされる度に対応してこられた政府も、アメリカで言われているような「韓国疲れ」を起こしていても何ら不思議ではないと見ている。そして、総理、外相、官房長官等は韓国についてはこのくらいのことは百も承知しておられると考えている。

私はそれはそれとして、我が国の政府とマスコミ、でなければ一般市民も、遍く全世界に向けて「韓国の非紳士的な非常識極まる我が国に対する嫌がらせ行為は斯く斯く云々の点で誤っている」という正確な情報を可及的速やかに発信すべきだと主張したい。産経の古森義久はアメリカにおける在アメリカ韓国人のコミュニテイーは極めて強力で発言力もあると指摘していた。我が国からはアメリカに移住した日本人の数は彼らほどには多くないので、それほどの強力な発言力はないようである。

兎に角、我が国はそろそろそういう宣伝広報活動を広く開始することをに着手すべきだ。さもなければ、何時まで経っても「知られざる日本」状態から脱却できずに「韓国や中国の対日逆宣伝」の悪影響が広まる一方だと危惧する。以前にも嘆いて見せたが「第一次安倍内閣の総辞職」の記事はUSA TODAY紙ではほんの囲み記事だった。それがアメリカの有力紙が「同盟国の重要な政治問題」の扱い方なのだ。言うまでもなく、彼らアメリカのメデイアの外国に対する関心の度合いはその程度だということ。それ即ち、我が国の宣伝広報活動不足の表れだ。