言論封殺訴訟！数万人の証言者がいる！

 

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 昨日のエントリーで、沖縄タイムスに掲載された「言論封殺訴訟」の記事を見落としてしまい、被告の琉球新報の記事を紹介したが、沖縄タイムスの記事のほうが訴状を基に要点をよくまとめられているので保存資料として紹介する。　

沖縄タイムス　2011年2月1日

掲載一部拒まれ　作家が賠償提訴

新報社を相手に

新聞で長期連載された著作の一部掲載を拒否されたなどとして、原稿料を受け取る機会を失った上、精神的苦痛を受けたとして、那覇市のドキュメンタリー作家上原正稔さん(６７)が31日、琉球新報を相手に約1046万円の損害賠償を求める訴えを那覇地裁に起こした。　　
訴状などによると、2007年5月～2008年8月にかけて琉球新報紙上で掲載された上原さんの著作「パンドラの箱を開くとき」の一部について、新報社から「社の編集方針に反する」として、掲載を拒否されたとしている。　掲載されなかったとされるのは「慶良間の集団自決の真相に迫る第2話『慶良間の集団自決の真相』など51回分。
上原さんは訴状で「『集団自決』の真相を広く県民に伝えようとした表現を封殺するもので、表現の自由を保障する憲法に違反している」と主張している。　これに対し、新報社は「訴状を検討した上で対応するが、連載を一方的に止めた事実はない。　従って表現の自由の侵害には当たらないと認識している」とコメントした。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　☆

沖縄在住の文筆家が沖縄ニ紙の論調に逆らって生きることは至難の業である。

特に沖縄戦の集団自決に関し沖縄紙に登場する「識者」の論調は、一斉に横並びで新聞に揉み手をし「タイムス史観」を大合唱する。　

「(残虐非道な日本軍の)軍命なくして集団自決は有り得ない」と。

このような卑屈な生き様を、文筆家としての良心が許さない上原さんのような識者も沖縄にはいるが、残念ながら極めて少数派であり、異論を書く代わり沈黙を守るのが沖縄の「識者」の公然たるルールである。

 

「タイムス史観」とは歴史的偏向の度合いが極端に強いことを意味し、特に沖縄戦の中でも議論の分かれる慶良間島の「集団自決」に関しては、「デマの暴風」と揶揄される『鉄の暴風』の出版元が沖縄タイムスであるため、同社も係争中の「集団自決訴訟」では事実上の当事者(被告)の一人だといわれている。　従って沖縄2紙のなかでもタイムスの方が新報よりはるかに偏向の度合いが大きいというのが、これまでの大方の見方であった。　

ところがここ数年の両紙を比較してみると琉球新報の偏向度が沖縄タイムスを大きく凌ぎ、しかもその論調は偏向だけに止まらず傲慢不遜な読者を読者とも思わない報道姿勢は目に余るものがある。

今回の上原さんの提訴は琉球新報の横暴に一矢を報いるものであり、名目上は損害賠償請求になっているが沖縄戦の集団自決に関わる言論封殺の問題提起であり、次の点で大変意義のある提訴である。

(１)係争中の「集団自決訴訟」は原告も被告もヤマトゥーンチュであるが、被告側は「元軍人v沖縄」という対立構造を演出し、これが一審、二審の判決に「沖縄を敵に回したくない」という微妙な心理的影響を与えたことは否めない。　

(２)今回の上原さんの提訴は、これ間で新聞の論調にひれ伏していた沖縄の戦史研究者を尻目に、実証的沖縄戦の研究では沖縄2紙も認めるウチナーンチュの上原さんが、沖縄の新聞に真っ向から挑戦した。

(３)今回の提訴でこれまで異論は封殺する沖縄紙の偏向記事で惑わされていた一般県民に対して、改めて上原さんのいう「『集団自決』の真相を広く県民に伝えよう」とした目的が達せられ、その真相に踏み込む大きな契機になる。

 

当日記のテーマの一つに地元二紙の偏向ウォッチングがあるが、二紙を購読するほどの余裕はないので、

現在我が家では沖縄タイムスを購読している。

だが三年ほど前までは琉球新報を購読していた。

我が家では筆者が子どもの頃の亡父の時代から沖縄タイムスを取っていた。

が、高校時代の友人が琉球新報の編集委員になったのを機に琉球新報に切り替えた。　

その頃までは、二紙とも偏向はしているが琉球新報は、タイムスに比べてまだましだという評価があったのも購読切り替えの動機の一つであった。

それが再度沖縄タイムスに変わった理由は、2007年の上原正稔さんの琉球新報連載中の「沖縄戦記」に関する「言論封殺事件」が動機であった。

この誰の目にも露骨な言論封殺については当時のエントリーでしつこいほど追及した。

そして事件から四年経過して、言論封殺された本人の上原さんが提訴しても、平然と「連載を一方的に止めた事実はない」と開き直る新報の傲慢な態度。

掲載前日に予告していた連載記事が、当日になって読者には何の説明もなく中止となり、四ヶ月も放置された後、（「十一万人集会」終了後）掲載予定の「慶良間島の真実」を削除した状態で連載再開したとしたら、それだけでも「一夫的記事差し止め」の証拠ではないのか。

当時、突然の連載中止に対して電話で問い合わせした筆者に対し、新報側は「調整中」の一点張りで、納得のいく説明はなかった。

新報がいくら開き直っても心ある読者は新報の一方的連載拒否の事実を知っている。

「天網恢恢疎にしてもらさず。　天知る、地知る、読者知る」である。

それこそ数万人の読者が「一方的連載中止」の証人になる立場にいる。

 

突然だが、ここに琉球新報の「社是」を記す。

一、不偏不党、報道の自由と公正を期す

一、沖縄の政治、経済および文化の発展を
　　　促進し民主社会の建設に努める

一、国際信義にもとずき、恒久平和の
　　　確立に寄与する

これ以外に新報は、「編集綱領」の筆頭に

「公正・迅速・品格を保ち、健全なる世論を育成する」

と記している。

ツッコミどころ満載の社是と編集綱領だが、それは省略して、

琉球新報は、「社是」と「編集要綱」を踏みにじっていることになる。

さもなくば琉球新報は天下の大嘘ツキ新聞でであるといっておこう。

 

余りにも言行不一致の琉球新報社是なので、当日記を信用しない読者もいるだろう。

証拠写真を貼り付けておく。

　

 

最後に、訴状の中からわかり難い「集団自決訴訟」の 経過と原告上原さんの関わりを「保存史料」として抜粋引用する。　今後の裁判の経過の理解には集団自決の基礎知識が不可欠なので良く読んでほしい資料である。

第２　　集団自決事件と原告との関わり

１　沖縄戦集団自決事件

太平洋戦争末期、昭和２０年(１９４５年)３月下旬、アメリカ軍は慶良間諸島に侵攻し、海と空から爆撃を加えたうえで上陸を開始したところ、渡嘉敷島及び座間味島の村民の多数が手榴弾で集団自決するという事件が発生した。
この集団自決の原因をめぐり、戦後まもなく発行された沖縄タイムス社の『鉄の暴風』では集団自決は赤松隊長と梅澤隊長が発した無慈悲な自決命令によるとされていることなどから、沖縄では集団自決が軍の命令によるとする軍命説が定説となっていた。
昭和４６年(１９７１年)、曽野綾子が『ある神話の背景』において、渡嘉敷での軍命説が不確かな風聞の外に根拠のないことを明らかにして見直しの機運を作り、平成７年に宮城晴美が沖縄タイムス紙上で座間味島の集団自決が住民の申し出によるものであり、梅澤隊長による自決命令はなかったとする母・初枝の証言を公にしたことなどから、軍命説の誤りが決定的となった。
ところが、その後も岩波書店が発行する大江健三郎著『沖縄ノート』等の著作が、軍命説に則り赤松隊長らを極悪人として描いたまま販売され続けていたため、平成１８年８月、梅澤元隊長本人及び赤松元隊長の遺族が原告となり、岩波書店と大江健三郎を被告として名誉毀損等に基づく損害賠償を求める裁判(沖縄集団自決冤罪訴訟)を提訴し、これを契機として平成１９年春には教科書に書かれた軍命説の削除を求める教科書検定意見が出されたことから、未だ軍命説を信じていた沖縄世論は沸騰した。
平成１９年１２月、改めて調査を委託されていた専門家委員会は軍命説を事実とする根拠はないとする答申を出し、軍命説削除の検定意見は維持されることになった。　他方、沖縄集団自決冤罪訴訟は、一審、二審とも原告らの損害賠償請求は退けられたが、判決の理由において軍命説が事実であると認定することはできないことが確認されている(なお、同訴訟は最高裁に上告され、現在審議中である。(訴状より)

 

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訴えられた琉球新報！上原正稔さんに

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今朝の沖縄タイムスは一面、社会面のトップを「小沢強制起訴」の大見出しが踊っているが、筆者は、同じ31日、沖縄で起きた裁判沙汰の記事を必死で探した。　だが、どの面をめくっても一行の掲載もない。

【追記】７:３７⇒うっかり見落としていたが沖縄タイムスは社会面の最下部に,次の見出しのベタ記事を掲載していた。(スミマセン)
「掲載一部拒まれ　作歌が損害賠償提訴　新報社を相手に」←

訴えられたのは沖縄で最大の発行部数を誇る琉球新報。　訴えたのは地元のドキュメンタリー作家上原正稔さん。

では訴えられた当事者の琉球新報はどうなっているのか。　『うらしえ文芸』誌上での告発に対して執った得意の黙殺戦術で今回も押し通すつもりなのか。　

近くのコンビニで琉球新報を求め確認すると・・・。

あった！

 小沢強制起訴の記事に隠れるように、社会面の最下部のベタ記事で次のように掲載されている。

「連載掲載拒否」本紙を提訴

作家・上原正稔さん

表現の自由を侵害されたなどとして、那覇市のドキュメンタリー作家、上原正稔さん(６８)が1月３１日、琉球新報社を相手に慰謝料など約一千万円を求める訴訟を那覇地裁に起こした。　2007年5月から琉球新報夕刊で連載された「パンドラの箱を開くとき」をめぐり、琉球新報社から途中の原稿の掲載を拒否され、表現の自由などで精神的苦痛を被ったと主張している。琉球新報社は「連載を一方的に止めた事実はない」。従って『表現の自由の侵害』には当たらないと認識している」としている。

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「命も要らず、名も要らず、官位も要らぬ人は始末に困るものなり」　　　　　
西郷隆盛

沖縄在住のドキュメンタリ作家上原正稔さんは、鬼の霍乱というべきか、この一年体調を崩して病院通いをしていたという。

沖縄での言論活動を封殺された上原さんが、最近八重瀬町のミニコミ誌に寄稿した文章を引用する。

＜そこで一年前から生まれて初めて病院通い、連日点滴を打たれた。　医者は「原因は不明だ。　命は長くないな」と宣告した。　死ぬのはちっとも怖くはないが、ぼくが死ねば、ぼくを恐れるペテン師や詐欺師のエセ文化人を喜ばせるだけなので、今死ぬわけにはいかぬ。　それに、ぼくがやり残した三つの大事な仕事が中断されることはもったいないことだ。　と未練がましく死神の迎えを待っていた。　だが、最近、急速に健康を回復し、昔日のハンサムな自分を取り戻したのだ。　ニヘーデービルと感謝している。　ぼくは今、やる気満々だ。　ちょっと足元がふらついているだけだ。　　

ぼくの三つの仕事は、第一に、ウチナーとヤマトのメディアや反戦文化人らによって集団自決を命令した極悪人と非難されている赤松嘉次さんと梅沢裕さんの汚名を晴らすことだ。　お陰でぼくの数百の敵は数万に膨れ上がっている。　だが、彼らは一知半解の為烏合の週であることを知っているから、恐れるものは無い。＞(ミニコミ誌『具志頭村でのはなし』より)

大西郷が生きていたなら「始末に困る」と嘆いたはずの怪人上原正稔さんが琉球新報を訴えた。

昨日の午前10時、那覇地方裁判所に琉球新報を相手取って損害賠償請求の民事訴訟を提訴をし受理された。

そして同日午後1時、県庁記者会見室にて代理人の徳永信一弁護士を伴って記者会見をした。

記者会見に参加したマスコミは次の６社。

琉球新報、沖縄タイムス、産経新聞、世界日報、時事通信、沖縄テレビ

訴状によると、原告の上原正稔さんと被告の琉球新報は次のように説明されている。

「第一　当事者

１　原告は、那覇市在住のドキュメンタリー作家であるとともに沖縄戦記録フィルム1フィート運動を創始し、沖縄戦メモリアル運動を提唱し、平和の礎に結集させた市民運動化である。　著作に『沖縄戦アメリカ戦時記録』(1986年・三一書房)、『青い目が見た大琉球』(1987年・ニライ社)、『沖縄戦トップシークレット』(1955年・沖縄タイムス社)等の外、琉球新報及び沖縄タイムス紙上で発表してきた数々の沖縄戦を中心とした戦記物がある。

２　被告は、昭和24年(1949年)に新聞発行を目的として設立された株式会社であり、被告が発行している琉球新報は。、明治26年(1898年)に創刊された沖縄初の新聞『琉球新報』の伝統敬称をうたい、沖縄の地方紙として長年当地の販売シェアーを『沖縄タイムス』と二分している。　「不偏不党、報道の自由と公正を期す」ことを社是とし、健全なる世論を育成する」「沖縄の諸問題を解明し、経済の発展、文化の向上と民主福祉の充実に尽くす」こと等を編集綱領として掲げている。

 

原告の上原さんが琉球新報により被った損害の内容は当日記の読者なら大方推測できると思うが、要約すると両者の間に取り交わされた長期連載の執筆契約を琉球新報の都合で一方的に破棄され連載中断を強制されたのみならず、提出した原稿も著者の許可無く重要部分を削除して掲載されたというもの。

これは沖縄最大の新聞、琉球新報によって言論の自由を阻害されたことになる。

上原さんによると、長期連載『パンドラの「箱を開く時」を掲載依頼された経緯はこうだ。

沖縄戦の実証的研究で定評があり「一フィート運動」の創始者でもある上原さんに対し、平成18年(2006年)1月、当時の琉球新報編集局長から「君の書く戦記ものは、どんなものでも琉球新報に掲載するから書いてくれ」と執筆依頼を受けた。

その頃(２００６年前後)琉球新報が上原さんの沖縄戦史研究の実績を認め、全面的に信頼していることを示す記事を、一部紹介する。

沖縄戦のフィルム入手　上原正稔さん、２３日から上映　　琉球新報2005年7月21日      
　沖縄戦時、米軍が北谷町、読谷村に上陸する様子や捕虜となった住民の姿を収めた映像を那覇市のドキュメンター作家・上原正稔さん（６２）がこのほど入手した。映像は米国国立公文書館などから取り寄せたもので、約１時間に編集され、２３日から８月にかけて那覇市内で上映される。
　上映するのは上原さんが２年前から今年５月にかけて米国国立公文書館から取り寄せたフィルムと、県平和祈念資料館が所有するものとを編集したもの。作品としては今回が３本目となる。
　チビチリガマから脱出したと思われる母子や体中包帯だらけで顔をゆがめる少女など悲惨な沖縄戦の様子が映し出されているほか、ブランコに乗り、カメラに向かって笑顔を見せる羽地村（現名護市）の子どもたちや、具志川（現うるま市）の海岸とみられる場所で楽しそうに水遊びをする子どもの姿が映っている。
　本島に上陸する際、約４千人の戦死者を出すと米軍情報部が予測していたことも説明文で紹介。バックナー米第１０軍司令官に案内され、泡瀬（シモバル）を視察する太平洋地域総司令官のニミッツ元帥の姿もある。
　上原さんは「これまであまり公開されていない読谷村の映像も手に入った。読谷村の人にも見てほしい」と話している。
　上映会「パンドラの箱を開けるとき」は２３日、８月１―６日が那覇市のてんぶす那覇で午後６時から（７月２４日のみ３回上映）。問い合わせは沖縄戦フィルムライブラリー事務局０９８（８５２）２８４６。

 

沖縄戦の映像を入手　上原さんが米公文書館から　琉球新報2005年3月11日      
　沖縄戦当時、米軍が本島や離島に上陸する様子や、捕虜収容所での県民の表情をとらえた映像を、那覇市のドキュメンタリー作家、上原正稔さん（６２）がこのほど入手した。映像は、米国国立公文書館から取り寄せたもので、米兵と子どもを背中におぶった住民が会話をしている場面のカラー映像などが含まれている。上原さんは「６月９日に米軍が上陸した粟国島ではないか」と話している。２３日から那覇市内で一般の人を対象に上映会を予定しており、上原さんは多くの参加を呼び掛けている。
　今回上原さんが入手したのは、米国国立公文書館から取り寄せたもので、７、８分の長さのものが全部で１６本ある。中には阿嘉島上陸（１９４５年３月２６日）や本島に上陸（同４月１日）する米軍の様子、戦時中の沖縄の風景、米兵と住民が会話している場面の色鮮やかなカラー映像も含まれている。
　本島を撮影した映像には県民たちが泡瀬から歩いて移動する様子や、体中を包帯で巻かれて赤ちゃんを胸に抱く痛々しい女性の姿、戦争が終わって晴れ晴れとした子どもたちの笑顔などが鮮明に写し出されている。
　１０日に県庁記者クラブで行われた記者会見で、上原さんは「沖縄戦を語る人がほとんどいなくなった。戦後６０年となる今、映像を見て沖縄戦を追体験したい」と話し、今回入手した映像を中心にこれまで集めた映像を編集して、２３日から２５日までの３日間、午後６時から那覇市のぶんかテンブス館で上映する予定。入場料は大人は１０００円、中学生以下は無料。
　上原さんは沖縄戦の映像は米国に少なくとも２０００本以上あるとみて「映っているウチナーンチュは自分の分身。一人ひとりに親しみを感じる。できるだけ多くの映像を取り寄せて公開したい」と映っている人が名乗り出ることを期待している。
　映像を見た沖縄戦記録フィルム１フィート運動の会の中村文子事務局長は「見たことのあるシーンもあったが、馬に乗って県民が移動するのは見たことがない」と話し、同会の福地曠昭会長は「会が資料として集めている映像とほぼ重なるが、上映する意味はある」と感想を述べた。

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２００６年に沖縄戦記の執筆を依頼され、翌年から「パンドラの箱を開ける時」の連載が始まるわけだが、編集局長が執筆依頼する前年の２００５年には、上原氏の構想に『パンドラの箱を開ける時』が浮かんでいたことが、記事から読み取れ、編集局長をこれをみて執筆依頼したことが容易に推測できる。

それにしても上原さんが創始した１フィート運動を盗み取り、歴史歪曲を続ける現在の１フィート運動の方々が、「会が資料として集めている映像とほぼ重なる・・・」と発言しているのには呆れて言葉を失う。

あえて言葉を発するとしたら、彼らこそ「盗人猛々しい」の生きた見本だ。

上原さんの言葉を借りると「ペテン師や詐欺師のエセ文化人」に分類される種族であろう。

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