毎日、1000件以上のアクセス、4000件以上の閲覧がある情報発信ブログ。花や有機農業・野菜作り、市民運動、行政訴訟など
てらまち・ねっと



 昨日のブログで、自らのガンの治療につき、「自分で納得する各手法を粛々と」かつ「今のタイミングこそしっかりと」続ける覚悟がなお固まった、先週までは、一泊以上していたけれど、今回からしばらくは、日帰りすることにした、と書いた。
 そして、今日水曜日は朝7時に岐阜の自宅を出て、夕方6時過ぎに帰ってきた。
 しばらくは週2回、このペースで行く予定。
 一泊するより気楽。

 このようにしたのは、朝の公共交通や駅などのラッシュを避ける妙案だから。
 朝7時過ぎに車で出て約45分で新幹線・羽島駅に着く。車を民間駐車場に置く。1日500円の料金。
 新幹線は、「ひかり」で「のぞみ」と比べても、東京まで10分ほどしか違わない。
 しかも、前回までの岐阜駅の市営駐車場に置いて、東海道線で名古屋へ行き「のぞみ」に乗る、ということと比べると、料金・経費もずっと安いし、時間も大幅に省略できる。何より、駅でもほぼ人と密接することがなく東京に着く。
 更に、この時期だから自由席でもガラガラ。
 ・・・そんなことで、日帰りパターンにしたら、時間も節約、経費も節約、身体もラクラク・・・

 それより驚いたのは、東京・横浜の駅や電車、街路、地下街などの人出が増えたこと。朝のラッシュではない日中なのに相当な人が出ていた。
 だんだんと「雑踏」方向にあることが肌で感じられた。
 この数日のニュースの「人出の減少率」が緩やかになったとの旨の指摘のとおりと感じた。(だから、今日は、以下を記録しておく)

★≪12日の人出「特定警戒」地域 減少率40%台~70%台 コロナ対策/NHK 2020年5月13日 11時29分/感染拡大前のことし1月中旬から2月中旬の平日の平均と比べて ▽東京 新宿駅周辺が66.1%、 ▽横浜駅周辺で63.2%、 ▽名古屋駅周辺が60.8%、 ▽岐阜駅周辺が40.2%それぞれ減少≫

★≪<新型コロナ>平日の人出増 懸念 西村氏「外出自粛継続を」/東京 2020年5月10日/緩みが生じている可能性がある≫

 ともかく、こちらは「週2回」、遊興でなく治療で外出する立場。
 コロナの感染が言われるうちは、「人出を避けるルート」を選択しなければいけないと改めて思った。

 なお、昨日5月12日の私のブログへのアクセスは「閲覧数5,200 訪問者数2,643」。

人気ブログランキング参加中 = 今、1位から2位  ↓1日1回クリックを↓  ★携帯でも クリック可にしました →→ 携帯でまずここをクリックし、次に出てくる「リンク先に移動」をクリックして頂くだけで「10点」 ←←
 ★パソコンはこちらをクリック→→人気ブログランキング←←ワン・クリックで10点
 
●12日の人出「特定警戒」地域 減少率40%台~70%台 コロナ対策
        NHK 2020年5月13日 11時29分
12日火曜日の人出は、「特定警戒都道府県」の対象地域で感染拡大前と比べて40%台から70%台の減少となり、減少幅は地域によってばらつきが見られます。

NTTドコモは、携帯電話の基地局の情報をもとにプライバシーを保護した形で全国47都道府県の人出のデータをまとめています。

それによりますと、「特定警戒都道府県」の対象地域では、感染拡大前のことし1月中旬から2月中旬の平日の平均と比べて
▽大阪 梅田周辺が71.5%、
▽京都駅周辺では66.3%、
▽東京 新宿駅周辺が66.1%、
▽横浜駅周辺で63.2%、
▽名古屋駅周辺が60.8%、それぞれ減少しました。

また、
▽大宮駅周辺では58.8%、
▽金沢駅周辺が58.6%、
▽札幌駅周辺で55.5%、
▽福岡 天神周辺で55.2%、
▽千葉駅周辺が52.8%、
▽兵庫県の三ノ宮駅周辺は52.1%と、
いずれも減少率が50%台にとどまりました。

このほか、
▽水戸駅周辺が41.2%、
▽岐阜駅周辺が40.2%の減少でした。

「特定警戒都道府県」以外の地域では、
▽広島市中区紙屋町周辺が42.5%、
▽仙台駅周辺が35.1%の減少で、
減少率が50%を下回る地域も多く、ばらつきが見られました。

●<新型コロナ>平日の人出増 懸念 西村氏「外出自粛継続を」
          東京 2020年5月10日
 西村康稔経済再生担当相は九日の記者会見で、新型コロナウイルスへの重点的な対策が必要な十三の特定警戒都道府県で、大型連休明けの平日に繁華街の人出が増加していると懸念を示した。

連休前の平日は感染拡大前と比べて人出が八~九割減っていたが、連休後は六~七割減にとどまったという。「若干の緩みが生じている可能性がある。これまでの努力を水の泡にしないよう、(外出自粛の)継続をお願いしたい」と改めて呼び掛けた。

 政府は全国を対象に緊急事態宣言を発出しており、その解除に向けた基準作りを進めている。十三都道府県でも、新規感染者数が大きく減った上で、重症者などへの医療体制が十分に整っていることなどが確認できれば解除の対象になり得るとしているが、前提となる人と人との接触削減が想定よりも減らなければ措置が長期化する恐れもある。

 政府によると、東京都の渋谷センター街では大型連休直前の平日だった四月二十四日は、感染拡大前と比べて人出が91・2%減だったが、五月八日は79・0%減になった。なんば駅(大阪市)や博多駅(福岡市)でも80%台だった減少率は軒並み60%台に下がった。

 十三都道府県以外の三十四県では新規感染者数が減ったことを受けて、外出自粛や休業要請を解除し、社会経済活動を再開する動きが出ている。西村氏は十三都道府県でも「大丈夫ではないかという気持ちが広がることを心配している」と強調した。



コメント ( 0 ) | Trackback ( )