ぶら下がり人間が近年急増

「辞めません。でも頑張りません」
チャレンジの喪失
1）与えられた仕事はそつなくこなす。
2）自ら仕事のハードルを上げようとしない。
3）管理職にはなりたがらない。
4）何かと会社の批判ばかりする。
まだ、30歳前後の若い世代にもかかわらず、「自分」「組織」「未来」に対する諦め感に支配されている。
チャレンジ精神を持たない。
その結果“ぶら下がり社員化”している。
「会社を辞める気がない。でも仕事を頑張るつもりもない」と考えいる。
吉田実・上林周平・山田静著「辞めません。でも頑張りません」（中経出版）

人間は戦うために生まれてきた。

★順調であるからこそ、決して油断してはならない」
高齢者のインフルエンザの発症。
糖尿病や高血圧などの慢性疾患がああると、急激に症状が悪化する可能性があある。
★「肺炎球菌」気管支炎、髄膜炎、敗血症などを引き起こすこともある細菌。
時に命に関わる重篤な症状に至るケースも。
★無事故で健康第一で。
★生活のリズムを改善する。
★人間は戦うために生まれてきた。
人生は勝利のためにある。

「やっぱり、人じゃないか！」

「くししま復興塾」
「ふくしまチャレンジはじめっぺ」の体表加藤博敏さんは、福島第一原発事故の翌年、友人たちと福島の今後について語りあった。

議論は白熱した。
だが、結論は自然と一致した。
「やっぱり、人じゃないか！」
「社会のリーダーは逆境の地にこそ育つんじゃないか」
「人を育てる場をつくろう」
福島に縁（えにし）のある企業人、教育関係者が次々と協力の手を挙げてくれた。
こうして「人を育てよう」との思いは、「くししま復興塾」として具体化し、2013年5月にスタート。
企業の社員、行政職員、ＮＰＯ職員、学生など、多様な分野の若者25人が塾生として集まった。
チェルノブイリ原発事故を経験したウクライナでのフィールドワーク、行政職や企業人、大学教員を講師に招いての学習会など、充実したプログラムが続いた。
受動的に学ぶだけではない。
各自が「解決したい福島の課題」と「解決案」を提供し、全員で検討した。
「福島の未来を切り拓いていくためには。様々な主体や地域が連携し、お互いを補完しあうことが間違いなく重要なはずだ」
「福島から、社会を変える100の事業を興す」
「1万人の雇用創出、移住促進」
「福島のサポーター」「ファン」になってくれる人を、100万人作ろう、という目標を定めた。
もちろん、その中から、交流、さらには移住する人も生まれる。
雇用の創出や移住の前提として、情報発信が必要である。
新しいアイディアに満ちた挑戦からは、新しい社会の未来が開かれていくにちがいない。

珍しく熱が出て、酒がまずい

★真に大切なのは決然と実行することだ―哲学者・ヒルティ
★昼夜の気温差大きい。
体調管理を。
★木曜日、珍しく熱が出て、酒がまずい。
食用も起こらず、せっかく買った海鮮どん（500円）も3分の1食べて残す。
午後7時30分からの会合をパス。
★風邪が家人にうったようで、金曜日の夜中に、咳が出て止まらず、吐き気で食欲も低下。
家人、平熱は35度4分と低いが37度を超えていた。
それで、今朝の不機嫌で病院へ午前10時ころ行く。
思うに、当方の平熱は何度なのか？

ホルモンうどんの嚥下食が好評

津山の病院考案、全国コン優秀賞
山陽新聞　2015年12月4日 (金)　配信

　日本原病院（岡山県津山市日本原）が、ご当地グルメのホルモンうどんを、かんだり飲み込んだりするのが難しい高齢者でも食べやすい「嚥下（えんげ）食」にアレンジしたレシピを考案した。実際に作ったホルモンうどんを部材ごとにムース状にして固めており、風味をそのまま楽しめると入院患者からも好評。１０月には嚥下食の全国コンテストで優秀賞を獲得した。
　老化などが原因で飲食物をうまく食べられない嚥下障害を持つ人が食べやすいよう、液体に増粘剤でとろみをつけたり、ムースにした食材をゲル化剤などで固めたりして料理の形に整えた嚥下食。見た目は通常の料理に近いため、流動食やペースト状の食事に比べ、食欲低下を防げるなど効果があるという。
　日本原病院では２００８年春から嚥下障害を持った入院患者のために試作をスタート。最初はうまく固まらず、味もいまいちだったというが、半年後に週１回、メーン料理だけの提供を始め、１０年秋からはすべてのメニューで嚥下食が作れるようになった。
　ホルモンうどんは、「第３回嚥下食メニューコンテスト」（一般社団法人日本医療福祉セントラルキッチン協会など主催）に応募するため今年８月から開発を始めた。センマイや小腸といったホルモンのしわをリアルに再現するためにアルミホイルで形作るなど、味だけでなく見かけにもこだわり、全国１０３作品の中から決勝審査進出の６作品に中四国地方で唯一選ばれた。
　１０月に東京・有明の東京国際展示場（ビッグサイト）であった決勝審査では、開発に携わった同病院栄養課の管理栄養士佐藤洋子さん（４３）が審査員の前で解説し、調理師中田富美さん（５１）が調理。最優秀グランプリ１点、準グランプリ１点に次ぐ優秀賞（４点）を獲得した。
　佐藤さんは「まさか優秀賞を取れるとは思わなかった。これを機に、嚥下食をより多くの人に知ってもらい、介護の現場で役立てたい」と話している。

ホルモンうどんの嚥下食が好評

津山の病院考案、全国コン優秀賞
山陽新聞　2015年12月4日 (金)　配信

　日本原病院（岡山県津山市日本原）が、ご当地グルメのホルモンうどんを、かんだり飲み込んだりするのが難しい高齢者でも食べやすい「嚥下（えんげ）食」にアレンジしたレシピを考案した。実際に作ったホルモンうどんを部材ごとにムース状にして固めており、風味をそのまま楽しめると入院患者からも好評。１０月には嚥下食の全国コンテストで優秀賞を獲得した。
　老化などが原因で飲食物をうまく食べられない嚥下障害を持つ人が食べやすいよう、液体に増粘剤でとろみをつけたり、ムースにした食材をゲル化剤などで固めたりして料理の形に整えた嚥下食。見た目は通常の料理に近いため、流動食やペースト状の食事に比べ、食欲低下を防げるなど効果があるという。
　日本原病院では２００８年春から嚥下障害を持った入院患者のために試作をスタート。最初はうまく固まらず、味もいまいちだったというが、半年後に週１回、メーン料理だけの提供を始め、１０年秋からはすべてのメニューで嚥下食が作れるようになった。
　ホルモンうどんは、「第３回嚥下食メニューコンテスト」（一般社団法人日本医療福祉セントラルキッチン協会など主催）に応募するため今年８月から開発を始めた。センマイや小腸といったホルモンのしわをリアルに再現するためにアルミホイルで形作るなど、味だけでなく見かけにもこだわり、全国１０３作品の中から決勝審査進出の６作品に中四国地方で唯一選ばれた。
　１０月に東京・有明の東京国際展示場（ビッグサイト）であった決勝審査では、開発に携わった同病院栄養課の管理栄養士佐藤洋子さん（４３）が審査員の前で解説し、調理師中田富美さん（５１）が調理。最優秀グランプリ１点、準グランプリ１点に次ぐ優秀賞（４点）を獲得した。
　佐藤さんは「まさか優秀賞を取れるとは思わなかった。これを機に、嚥下食をより多くの人に知ってもらい、介護の現場で役立てたい」と話している。

市販薬購入で減税

「健診」条件　

指定の薬、１万２０００円超えた分／政府・与党案
朝日新聞　2015年12月4日 (金)　配信

政府・与党は、一部の市販薬の購入費に応じて減税する新制度の大枠をまとめた。対象となる薬は、処方薬だったものを店頭で売れるようにした「スイッチＯＴＣ」を軸に想定しており、健康診断を受けた人が買った場合に限る方針だ。
　スイッチＯＴＣは、もともと医師の診断や処方が必要な薬だったが、成分の効果や安全性を確認し、薬局で市販できるようにしたもの。この購入費が世帯あたり年間１万２千円を超えた分を、課税所得から差し引いて減税する方向だ。健診を条件にすることで減税の対象者を絞る。なるべく病院に行かずに治療してもらうことで社会保障費の削減を図る。
　１０日をめどに決める与党税制改正大綱に大枠を盛り込むが、スイッチＯＴＣには消費者がすぐわかる形で明示されていないものもあり、２０１６年度中に導入するのは難しい情勢だ

適性評価、２５人が拒否 秘密保護法、初めて判明

防衛、外務両省職員ら　個人情報収集に抵抗感か

共同通信社　2015年　12月4日 (金)　配信共同通信社

　特定秘密保護法に基づき、機密を扱う公務員らの身辺を調べる「適性評価」を防衛、外務両省の職員ら計２５人が拒否したことが３日、共同通信の取材で分かった。１０日に施行１年を迎える同法の適性評価で、拒否したケースが判明したのは初めて。
　調査が詳細な個人情報に及ぶ適性評価をめぐっては、プライバシー侵害の懸念も指摘されている。拒否の理由は不明だが、公務員らの一部も抵抗感を抱いていることがうかがえる。
　適性評価を拒否したり、評価の結果「不適格」になったりした職員らは特定秘密を扱えず、職場の配置転換や業務の変更を迫られる可能性がある。
　内訳は防衛省が２４人で、うち１６人は同省職員、８人は防衛産業従業員。外務省は職員が１人。
　適性評価では、個人情報を警察当局など他の政府機関や自治体、医療機関に照会することも可能。特定秘密の指定権限を持つ２０行政機関に取材したところ、防衛、外務両省を含む１０行政機関が、適性評価のために照会していることも分かり、幅広く情報収集している実態が浮かんだ。
　適性評価の調査は（１）テロリズムとの関係（２）精神疾患の有無（３）飲酒の程度（４）経済的な状況（５）海外への渡航歴―といった本人に関する項目に加え、家族の生年月日や国籍など多岐にわたる。
　行政機関は、特定秘密を扱う可能性がある職員らに適性評価の実施を通知。行政機関とともに業務をする防衛産業など民間企業の従業員も対象で、拒否する場合は「不同意書」を提出する仕組みになっている。
　警察庁、防衛装備庁、法務省など９機関は取材に対し、不同意が「０件」と回答。厚生労働省など６機関が「適性評価の対象なし」とし、法制定を主導した内閣官房のほか総務省、公安審査委員会の３機関は「集計していない」などとして回答しなかった。
　政府は今月１日、適性評価の対象者が１１月末時点で９万７５６０人と発表。防衛省は９万２０２人（うち民間人５７６人）、外務省は１２０１人（同４１人）だった。評価で不適格となったのは１人だった。
　※適性評価：公務員や防衛産業の従業員らが特定秘密を扱える人物かどうか判断するための身辺調査。情報漏えい防止が目的で、調査をクリアしないと特定秘密を扱えない。対象者は「質問票」への記入が求められ、調査範囲はテロリズムとの関係や犯罪歴、精神疾患、飲酒の程度、借金などの経済状況にまで及ぶ。本人の同意を得た上で、他の行政機関や医療機関、信用情報機関などへの照会も可能で、特定秘密保護法の施行前からプライバシー侵害の恐れが指摘されていた。

診療報酬改定：薬価１．５％下げへ

　国費負担１６００億円軽減　
毎日新聞社　2015年12月4日 (金)　配信

２０１６年度の診療報酬改定に向け、厚生労働省が実施した医薬品価格調査結果（速報）が明らかになった。概算で、来年度の薬の公定価格（薬価）は医療費全体で１・５％弱引き下げる見通しとなった。国費負担の軽減は１６００億円弱に相当する。厚労相の諮問機関、中央社会保険医療協議会（中医協）に４日、報告される。
　薬価改定では公定価格を市場での実際の取引価格に合わせる。調査によると、薬の市場価格は公定価格より約８・８％低かった。薬価算定では市場価格に２％加算する制度があり、加算分を差し引いた約６・８％が来年度の薬価の引き下げ幅でこれを医療費全体の割合に換算するとマイナス１・５％弱となる。
　政府は財政健全化のため、１６年度予算案で医療など社会保障費の自然増を概算要求（６７００億円）から１７００億円程度抑制する方針で、薬価の引き下げ幅が焦点となっていた。【堀井恵里子】

末期がんの内科医・僧侶、田中雅博さん

（インタビュー）いのちのケア　

朝日新聞　2015年12月4日 (金)　配信

人は病と闘い、生き抜こうとする。それでもいずれは、どうしても死が避けられなくなる。そのとき何を感じるのだろう。希望を見いだすことはできるのか。栃木県益子町の内科医で僧侶でもある田中雅博さんは、がんに侵され、余命わずかの身。自分の死を見据え、日本の医療からこぼれ落ちているものを問いかける。
　《陶器で知られる栃木県益子町。田中さんは、１３００年近い歴史のある西明寺（さいみょうじ）の住職だ。昨年１０月、極めて深刻な段階の膵臓（すいぞう）がんが見つかった。手術したが、今度は肝臓に転移した。今秋、寺で行われた法要の際、別の僧侶に「どうか長生きしてください」と声をかけられると、素っ気なく「それは無理です」と答えた。》
　――余命わずかであることを公言されていますね。
　「抗がん剤の副作用がひどくなっています。特に手足のしびれ。茶わんを落としたり、つまずいたりします。もう副作用の限界ですから、抗がん剤は効果を期待できる量が使えずにいます。検査結果やデータから、来年３月の誕生日を迎えられる確率は非常に小さい。もう少しで死ぬという事実を直視しています」
　「つい先日、孫が生まれたんですよ。女の子です。どこまで成長を見ることができるか。あと３カ月くらいかな、あるいはもっと短いかもしれない、と考えてしまいます。複雑な思いですね。人の死は思い通りになりません。私も順番が来たわけです」
　――僧として、医師として、ずっと「死」の問題を考えてこられました。自身の死は怖くない、とおっしゃるのかと。
　「そんなことはありません。生きていられるのなら、生きていたいと思いますよ。私には、あの世があるかどうかは分かりません。自分のいのちがなくなるというのは……。やはり苦しみを感じますね。いわば『いのちの苦』です。自分というこだわりを捨てる仏教の生き方を理想とし、努力をしてきました。生存への渇望もなくなれば死は怖くないはずです。ただ、こだわらないというのは簡単ではありません」
　「かといって死んでしまいたいとも思わない。生きられるいのちは粗末にしたくありません。一方で、自分のいのちにこだわらないようにする。そのふたつの間で、『いのちの苦』をコントロールしているわけです。死の恐怖や不安と闘うというよりは、仲良くしようとしている感じでしょうか」
　《寺に生まれたが、前住職である父親の勧めで医学の道へ。２５歳で東京・築地の国立がんセンター（現・国立がん研究センター）で研修医となった。》
　「最初に受け持った患者さんは若い女性でした。がんが体中に転移し、どんどん悪くなっていく。『私は死ぬんでしょうか』と聞かれました。どう答えますか？　科学ではどうしようもないんです。それ以来、たくさんの患者さんから同じように問われ続けました。でも、何もできなかったんですよね……。そうした苦に応える人が病院にいない、と若いときから感じていました。患者は誰に話していいか分からず、看護師や病室を掃除してくれる人に、不安を打ち明けることがあるんです」
　「私は進行がんが専門で、がんセンターでは内分泌部治療研究室長も務めました。医学はいのちを延ばすことを扱うわけですが、そのいのちをどう生きるかという問題にはまったく役に立たない。体の痛みを止める医師が必要であるのと同じように、『いのちの苦』の専門家が必要です。それがほとんどいないのは日本の医療の欠陥だと思います」
　《田中さんが言う「いのちの苦」は医療分野で「スピリチュアルペイン」（ｓｐｉｒｉｔｕａｌ　ｐａｉｎ）と呼ばれる。世界保健機関（ＷＨＯ）でも議論され、生きる意味の喪失や死後への不安などが含まれるとされる。
　キリスト教文化を背景とした欧米の多くの病院には、これに対応する専門職がいる。田中さんは１９８０年代から、日本でも「スピリチュアルケア」（ｓｐｉｒｉｔｕａｌ　ｃａｒｅ＝いのちのケア）が必要だと提言。ローマ法王庁が呼びかけた国際会議にも４度招かれ、海外の実情を学んだ。》
　――いのちのケアとは？
　「欧米では、病院に配置された聖職者がスピリチュアルケアに携わっていることが多いですね。自分の宗教や考えは押し付けません。患者の話を聞くことに徹し、いのちがなくなる苦しみを分かち合おうと努めます。どんな人生であったとしても肯定し、価値を見いだしてもらえるよう促す。人間の尊厳にかかわる仕事です」
　――死が迫ると、後悔などの感情も起こりそうです。
　「それらも受け入れ、最後の最後まで人生の『ものがたり』を形づくる手伝いをする人が必要です。それを含めての医療であるべきだと思います。科学では何もできなくなったときこそ、非常に多くのことができるはずです」
　「人というのは、元気なうちは自己の欲望にとらわれたり、怒ったり、他人を差別したりするものです。しかし死が避けられないとなったときは、そうしたことから離れて、自分のいのちを超えた価値を獲得するチャンスでもあります。いのちより大事にしたいもの。それは信仰を持たない人にとっても、自身の『宗教』だと思うんですよ。それに気づくことができれば、その大事なもののために残りの時間を生きることができるのではないでしょうか」
　「欧米でスピリチュアルケアにあたる人は宗教だけでなく、哲学や医療などもしっかり勉強しています。ただ、ある人は『知識があるだけではだめだ』と話していました。むしろ、死にゆく患者さんに大事なことを教えてもらうという態度で臨むのです。非常に高度なことですね。人格的にも優れていなければならないでしょう」
　《国内でも専門家を育てる動きがある。全国青少年教化協議会が資格認定する「臨床仏教師」もその一つ。９５人の受講者から絞られていき、今春、６人が初めて認定された。約１年半の養成課程では田中さんが内科を担当する診療所も協力し、実習を受け入れた。しかし、医療現場はまだ本格的な導入には慎重だ。》
　――医療の現場には宗教に対する違和感もあるようです。スピリチュアルケアをする人は宗教者でなければいけませんか。
　「必ずしも宗教者でなくてもいいと思いますよ。欧州では哲学畑の人もいるそうです。ただ、仏教は私たちの死生観に何らかの影響を与えていますから、日本では少なくとも仏教の知識は欠かせません。もし病院で僧衣に違和感があるなら、制服を作ってもいい。ローマの病院でスピリチュアルケアに携わる人に会ったら、白衣を着ていましたね」
　「臨床仏教師の候補者を実習で受け入れた際、ある患者さんは症状が進んで話ができず、筆談でした。候補者に『あなたの考えは浅い』と厳しいこともお伝えになりました。それでも何時間も筆談して、最後は『また来てください』とお書きになった」
　「ＷＨＯは緩和ケアについて身体の痛みだけでなく、心理的な側面と（より根源的な）スピリチュアルな側面を総合的に扱う、としています。イタリアのスピリチュアルケア従事者は、死期が迫ってからではなく入院時にすぐ会いに行くと話していました。病棟責任者らの許可もいらず、自由に病室に出入りできるそうです。そういうシステムはいいですね。患者には面談を受ける権利と断る権利を保証しなければなりません」
　――それにしても、ご自身は穏やかな表情ですね。
　「ぐったりして休んでいることも多くなっていますが、まだ黄疸（おうだん）は出ていません。黄疸が出ると、頼まれている原稿の執筆や講演は難しいので、できる限りのことをやっておきたいと思っています。いま、何でもないことが非常にありがたい。晴れた日はいいなぁと思うし、雨の降る日もいいなぁと感じます。やはり生きているというのはいいことですね」
　　　　＊
　たなかまさひろ　１９４６年生まれ。東京慈恵会医科大卒。７４年国立がんセンターに入り、８３年寺を継ぐため退職。９０年境内に緩和ケアも行う普門院診療所を建設。
　■取材を終えて
　死が避けられなくなったとき、家族には心配をかけまいと「死ぬのが怖い」といったことを口にしない人がいるのではないだろうか。家族もまた、あまりに重い問いは受け止めきれないかもしれない。そうした気持ちを丸ごと受け止めてくれる第三者がいたら、患者と家族にとって貴重な選択肢となりそうだ。
　日本でも、一部の緩和ケア病棟などには宗教的な問いにも対応できる専門家がいるが、全体ではまだまだ少ない。病院にとっては実習を受け入れてみるだけでも、「患者の本当の幸せとは」「そもそも医療とは」と立ち止まって考える契機になるに違いない。（聞き手・磯村健太郎）

医師の半数が燃え尽き

米研究、質の低下懸念

共同通信社　2015年12月4日 (金)　配信


　【ワシントン共同】米国の医師の半数以上が過労やストレスから仕事への意欲を失う「燃え尽き症候群」とみられるとの研究結果を、米メイヨークリニック（ミネソタ州）のチームが３日までに発表した。
　チームは「離職する医師の増加、保健医療の質の低下につながりかねない」と警告。対処方法として、医師の仕事における裁量を大きくすることや、事務的な仕事の軽減などを提案している。
　調査は２０１４年、全米の約３万６千人の医師を対象に実施、１９％に当たる６８８０人から回答を得た。燃え尽き症候群の指標となる質問に答えてもらったところ、半数を超える５４％が強い消耗感を覚えたり、人が人と思えなくなるような感覚を持ったりしていることが判明した。１１年調査の４６％から増加した。
　弁護士などの専門職、会社員、農林水産業といった医師以外の仕事をしている人と比較すると１・７倍ほど高かった。医師の平均的な労働時間は週５０時間で、ほかの仕事の週４０時間よりも長かった。
　日本国内でも昨年、九州大などのチームが脳卒中専門医の４割が燃え尽き症候群との研究結果をまとめている。