"オーバードーズ"とは

英語の"Overdose（過量投与、過量服用）"のことで、市販薬などを用法・用量を超えて過剰に摂取することを意味しています。

市販薬などを決められた用法・用量を超えて大量に飲むと、意識障害や呼吸困難、嘔吐、けいれんなどを起こし、最悪の場合、死に至ることもあるようです。

オーバードーズは、（1）孤独感、不安、ストレス、うつなどの精神的な苦痛から逃れたい時にやむを得ず行ってしまったり、逆に（2）自殺を目的に意図的に行ったり、あるいはまた（3）薬物の効果への好奇心から、安易に行ってしまう、などいくつかの背景・原因があるようです。

最近は、不安やストレスから逃れようと、市販の風邪薬、せき止めを多量に飲む若者が増えているようです。東京・歌舞伎町の「トー横」と呼ばれる一帯は、オーバードーズを行う若者のたまり場になっているとのことです。

オーバードーズは自殺につながる可能性もあることから、それをいかに防ぐかが社会的課題となっているようです。ドラッグストアなどでは一度に購入できる個数を制限しているようですが、将来的にはマイナンバーカードの活用で購入履歴を見れるようにするといったことも考えられるようです。東京都では、オーバードーズの原因となる不安やストレスを抱える人の相談にのれるような施設の設置や対応が進められているようです。

"MFAサイト"とは

"アドフラウド（広告詐欺）（※1）”の手法の一種で、広告主からの広告収入を稼ぐためだけに作られた詐欺サイトのことです。MFAサイトの"MFA"とは、"Made For Advertising（広告だけのために作られた）"の略です。「生成AI」が利用できるようになったことで、2023年頃から横行するようになっているようです。

MFAサイトは、大量の広告が貼り付けられ、ネット上の文章や画像を寄せ集めただけの低品質なサイトのようです。このようなMFAサイトは、生成AIを利用することで、専門知識なしでもわずかな費用と時間でできてしまうようです。また、生成AIを利用すると、構築したサイトをネット検索結果の上位に表示させること（SEO：検索エンジン最適化）も可能なようです。

インターネット広告は、最近では「運用型」と呼ばれる広告掲載タイプが主流となっていますが、その仕組み（※2）にMFAサイトを組み入れることで、広告収入を稼ごうとしているようです。人間の目では見えないほど小さい広告枠を大量に配置したり、同じ広告を数秒単位で何度も更新したりして表示回数を水増ししたりするようです。また、「ボット」と呼ばれる自動化プログラムでMFAサイトへの機械的なアクセスを行い閲覧数をかさ上げしたりするようです。

MFAサイトの氾濫によって広告主の損害が深刻化しているようですが、通常サイトとMFAサイトとの違いを簡単に見分ける方法は存在しないようです。ですが、MFAサイトの以下のような特徴に注目することで見分けられる可能性はあるようです。

・テンプレートで作られたようなデザインのサイトが多い。

・Webページ内に掲載される広告がやたらと多い。

・広告以外のコンテンツの品質が低い：自動生成されたような内容、価値のない薄い内容など。

・自動更新される広告、自動再生される動画広告の割合が多い。

・サイト訪問者の挙動が不自然：滞在時間小、ページ間移動少、コメントなどの反応少など

・MFAサイトの場合、広告主サイトへのジャンプが多くはSNSや広告からで検索エンジンからではなく、短時間に大量である。

インターネット広告が健全に運用されるために、それに関与するステークホルダー（広告主、サイト運営者、広告配信業者、広告コンテンツ業者、ネットユーザー、業界団体など）の対応が必要ではないかと思われます。

※1 関連ブログ（"アドフラウド（広告詐欺）"とは、2017.3.25）のページは、https://blog.goo.ne.jp/blspruce/e/40e377f9ec02cf61cd4b3c79979709fdです。

※2 インターネット広告は、モノやサービスを売る広告主が、ネットユーザからよく閲覧されるWebサイトなどに自分の広告を掲載し、広告の表示回数やクリック数などに応じてWebサイト側に広告費を支払うという形態です。最近の広告掲載は、従来の「予約型」と異なり、サイトに掲載される広告がサイト閲覧時に閲覧者の属性などに応じて決まる「運用型」が主流になっています。そこでは、閲覧から広告掲載までに人手が介在せず、システムで瞬時に行われる点が特徴です。下図参照。

 

"イーサクロック（島津製作所）"とは

島津製作所が、2025年3月5日に受注開始すると発表した、超高精度が特徴の「光格子時計（※1）」です。世界初の商用機となります。製品名は、”Aether clock OC 020(イーサクロック)”です。

「世界初、小型化に成功した光格子時計を発売開始」「次世代の時間計測技術の実用化へ」といったフレーズが付けられています。

驚異的な精度（セシウム原子時計に対して100倍以上の18桁の精度）、小型化（装置体積250ℓ）、多様な用途（一般相対性理論を利用した重力ポテンシャル測定：地殻変動の観測・監視、超高精度な標高差計測・測位システムの確立等）などが特徴で、価格は税込み5億円 （システム構成により価格は変動）で、販売目標は3年間で10台（国内外）とのことです。

なお、本製品化は、2017年からの東京大学大学院工学系研究科物理工学専攻の香取秀俊教授らのグループとの共同研究を通して進められたようです。

プレスリリース（2025.3.5）のサイトは、https://www.shimadzu.co.jp/news/2025/-oqneexd8997ms8u.htmlです。

※1　関連ブログ（"光格子時計"とは、2025.3.9）のページは、https://blog.goo.ne.jp/blspruce/e/92d84f642c880d9277dde8675531bcb3です。

"光格子時計"とは

光格子時計は、特定の周波数の光を吸収するという原子の性質を利用した時計であり、その精度向上に適した特徴を有するストロンチウム原子などを用いて実現される時計です。セシウム原子を用いる従来の時計の100倍以上の精度で、300億年に1秒ほどの誤差しか生じないとのことです。

レーザー光（注：この波長は"魔法波長"と呼ばれるものに設定）で作った格子状の微小な容器（光格子）にストロンチウムなどの原子を閉じ込め、それぞれに特定周波数のレーザ光を照射し原子が吸収する周波数を測定することにより、精密な時間を導き出すようです。

高精度なことから、これまで不可能であった以下のような分野への応用が可能になると言われており、注目が集まりつつあります。

【高精度の時刻標準】GPSなどにおける高精度な時刻同期システムの実現。
【一般相対性理論の検証】重力による時間遅れの精密測定によるアインシュタイン理論の検証。
【地球物理学】地殻変動や火山活動の監視、重力場の精密測定など。
【測地学】地球の形状や重力場の精密な測定。

光格子時計は、2001年に東京大学の香取秀俊教授（当時助教授）によって、基本原理が提唱され、2003年には同教授の研究グループが世界で初めて光格子時計の開発に成功したようです。その後、ストロンチウム原子を用いた光格子時計の開発が進み、高精度化、小型化、可搬化が進められているようです。

なお、香取教授は、2022年、「シリコンバレーのノーベル賞」とも呼ばれる米国の「ブレイクスルー賞」の基礎物理学分野の受賞者に選ばれており、最近では、ノーベル賞候補にも挙げられているようです。時間の「秒」の再定義（注：従来はセシウム原子の性質に基づき定義されている）にもつながる可能性があるようで、注目されます。

参考サイト

"時計の概念を巻き直す「光格子時計」正確な時計の先に"、

https://www.u-tokyo.ac.jp/focus/ja/features/f_00063.html（東京大学、2015.2,10公開）

"AI消費者"とは

この用語は、現状、（1）AI（を活用した製品やサービス）を利用している消費者、（2）AI技術で実現されている消費者、の２つの意味合いで使われているようです。

上記（1）は、スマートスピーカーやスマートフォンの音声アシスタントといった「AIアシスタント」を利用して、情報検索、音楽再生、家電操作などを行う人、「AIチャットボット」を利用しそれと会話して顧客サポートや問い合わせ対応などを行う人、AIの搭載された家電（掃除機、冷蔵庫、エアコンなど）を利用し自動運転や省エネ機能の恩恵を受ける人などが該当します。

また、上記（2）は、例えば、消費行動などに関する膨大なデータを学習させ、関連する質問に回答できるように実現された生成AIが該当します。電通デジタルのCAIO（※1）山本覚氏は、蓄積済みの数十万人規模の調査結果をAIに学習させ、あたかも実在する様々な消費者に直接質問するかのようにして消費行動などを調査できる仕組みを開発した（※2）ようですが、この仕組みが（2）の意味合いのAI消費者に当たります。

（1）のAI消費者は、AI活用の製品やサービスの今後の進展により、今後の消費行動を大きく変える可能性を秘めているため、企業サイドは、AI消費者のニーズを理解し、適切な製品やサービスを提供することが必要となります。

一方、開発された（2）のAI消費者は、マーケティングにおける市場調査の効率を劇的に向上させたようで、今後の活用が広がりそうです。

参考

※1 関連ブログ（”CAIO”とは、2025.3.3）の以下のページを参照：https://blog.goo.ne.jp/blspruce/e/de3acbd7c084533863fcd00d00094333

※2「AI消費者」で調査の効率を劇的向上　電通デジタルCAIOに聞くAI戦略、日経X TREND(クロストレンド)、2025.2.25

"CAIO"とは

Chief AI Officer（最高AI責任者）の略です。AI(人工知能)技術の急速な進展や企業活動への浸透を背景に、企業のAI戦略を統括し、AI技術をビジネスに効果的に組み込む責任を負った専門家のことです。

この役職は、AI技術の急速な進展と普及、ビジネスにおける重要性の拡大、AIに関連する倫理的･法的課題等が顕在化してきた2010年代後半~2020年代においてその必要性が認知され、多くの企業で導入されるようになったようです（※1）。

例えば、「博報堂DYホールディングス」では、2024年4月1日に、人間中心のアプローチによるAI研究所"Human-Centered AI Institute"が設立され、森正弥氏がCAIOに就任しています（※2）。また、「電通デジタル」では、2025年1月1日にCAIOが新設され、山本覚氏が就任しています（※3）。初めて導入された企業がどこで、それがいつかといった情報は現状で明らかになっていないようです。

一般に、以下のような使命を負っているようです。

【AI戦略の策定と実行】
・企業のビジネス目標に対応して、AI技術の導入計画を立て、その実行を指揮します。
・AIを活用し、業務効率化、顧客体験の向上、新規事業の創出などを推進します。

【AI技術の選定と導入】
・最新のAI技術を評価し、企業にとって最適なものを選定します。
・AIシステムの開発、導入、運用を監督し、その効果を最大にします。

【AI倫理とリスク管理】
・AI技術の利用における倫理的問題を考慮し、適切なガイドラインを策定します。
・AIシステムの安全性や信頼性を確保するためのリスク管理を徹底します。

【組織内でのAI活用促進】
・社員のAIリテラシーを高め、AI技術の活用を促進します。
・部門間の連携を強化し、AIプロジェクトを円滑に進めます。

【AIに関する最新情報の収集と発信】
・AI技術の最新動向を把握するとともに、その情報を組織内に提供します。

AI技術の急速な進展と社会への浸透に伴い、CAIOの役割は今後ますます重要になっていくと考えられています。

※1 日経関連新聞に登場した記事件数は、３件(2019年)、0件(2020年)、４件(2021年)、４件(2022年)、３件(2023年)、16件(2024年)、3件(2025年2月まで)となっています。

※2 該当するコーポレートニュース（2024.2.19）のWebページは、https://www.hakuhodody-holdings.co.jp/news/corporate/2024/02/4668.htmlです。

※3 該当するニュースリリース(2024.12.19)のWebページは、https://www.dentsudigital.co.jp/news/release/management/2024-1219-000192です。　　

"AIエージェント"とは

人に代わって自律的にタスクを実行したり意思決定をしたりする、AIを活用したプログラムやシステムです。

AIエージェントの歴史は、AIの研究がスタートした1950年代に遡るようです。初期は単純なルールに基づいて動作するものだったようですが、最近では機械学習や深層学習といった技術の活用により、より複雑なタスクを色々な分野でこなせるようになってきているようです。

2024年10月頃から、「生成AI」が自律的に判断して業務をこなすようなAIエージェントのサービスが始まりつつあります。文章入力や情報検索、メールの送信、会議の支援、契約書作成といった処理などを素早く行えるメリットがあり、企業などでの事務作業の負担軽減が期待されています。

以下のような企業から関連サービスが登場しつつあります。

・米アンソロピック（注：アマゾン･ドット･コムやグーグルなどが出資する、生成AIを手掛ける新興企業）：パソコン上で、人間に代わってAIが文章入力やクリック、ネット検索などを自動的に行うサービス。2024年10月開始。以下のサイトの記事を参照：https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2024-10-23/SLS7T9T0AFB400

・米マイクロソフト：利用者に代わって、AIが電子メールの送信やデータ管理などを行うサービス。2024年10月に本サービスの開始を発表。以下のサイトの記事を参照：https://news.microsoft.com/ja-jp/2024/10/22/241022-new-autonomous-agents-scale-your-team-like-never-before/

・富士通：会議や現場支援など人と協調しながら高度な業務を遂行するサービス（"Fujitsu Kozuchi AI Agent"）。2024年10月開始。以下のニュースリリースのサイトを参照：https://pr.fujitsu.com/jp/news/2024/10/23.html

・NTTデータ：データ入力作業や、提案書準備、契約書作成、社内文書作成などのタスクを自律的に実行するサービス（生成AI活用コンセプト"SmartAgent"のサービス第一弾として）。2024年11月開始。以下のニュースリリースのサイトを参照：https://www.nttdata.com/global/ja/news/release/2024/102401/

・米オープンAI：利用者の指示に沿って、レストランの予約や食料品の購入などを自動で行うようなサービス（"オペレーター"）。2025年1月米国にて開始、同2月には日本でも開始。例えば、以下のサイト（NHK）の関連記事を参照：https://www3.nhk.or.jp/news/html/20250124/k10014702371000.html

AIエージェント機能を開発・提供する動きは、上記だけに限らず、米グーグルや韓国サムスン電子など他の企業においてもみられ、競争激化の様相を呈しています。当該サービスの世界的な広がりが予想されます。

"ASI（人工超知能）"とは

今年あるいは来年（2025~2026年）あたりに実現されようとしているAI、即ち、幅広い領域で人間並みの知能を持つとされているものは"AGI（Artificial General Intelligence、汎用人工知能）"と呼ばれていますが、AGIをさらに進化させ人間の知能を遥かに凌駕する知能を持つとされるAIが "ASI（Artificial Super Intelligence、人工超知能）"と呼ばれるようです。

AIの進化については、コンテンツ生成や対話を器用にこなす現在の"生成AI"から、人間並みの知的活動が可能なAGIに進化し、さらにそれを追い越して、"シンギュラリティー（技術的特異点）"を迎え、そして、人間を遥かに凌駕するASIの段階になる、と考えられています。

ASIについては、オープンAI最高経営責任者（CEO）のサム・アルトマン氏が「専門家を凌ぐばかりでなくひとつの企業や組織全体に匹敵する仕事をこなせるようになる」と言及したり、またソフトバンクグループ会長兼社長の孫正義氏が「人間の10000倍の知性を持っているもの」と表現したりしています。

現在、世界中でASIの研究開発が進められているようですが、上記サム・アルトマン氏や孫正義氏はともに、ASIの実現時期を今から10年後の2035年としています。

ASIの実現により、科学技術の発展、医療の進歩、経済の発展、社会問題の解決など様々なことが可能になると期待されていますが、半面、倫理的な問題や安全性の問題などの課題も提起されているようです。ASIの開発と利用については、慎重な議論と対策が必要となりそうです。

参考

・日経新聞等の報道

・読売クオータリー２０２５冬号

・Gemini 2.0 Fash

"防災研究所（NTT東日本）"とは

NTT東日本が、本社組織見直しの一環として2025年4月1日に設置予定の、地域防災の新たな仕組みを研究する研究所です。略称で「e-防災研」（NTT EAST GROUP 防災研究所）と呼ばれます。

NTT東日本が有する豊富な人材やアセット、これまでの地域通信事業で培った知見や災害対応力・実装力、地域とのつながり等を最大限に活かしつつ、地域防災に関する様々な研究を行い、自治体の災害対応をトータル的に支援する仕組みを構築し、高度化していくとのことです。その際、AIやドローンなどの先端技術の活用も図っていくようです。

公共性の高い重要な取り組みであり、災害の多い我が国における本研究所の貢献が大いに期待されます。

防災研究所設置のニュースリリース（NTT東日本グループ、2025.1.21）のページは、https://www.ntt-east.co.jp/release/detail/20250121_03.htmlです。

防災研究所の盛り込まれた、2025年4月1日以降の本社組織図は、https://www.ntt-east.co.jp/release/detail/20250121_03_01.htmlです。

防災研究所のホームページは、https://www.ntt-east.co.jp/bousai/です。

"AGI（人工汎用知能）"とは

現状では実現されていませんが、人間のように汎用的な知能（General Intelligence）を持つAIのことをこのように呼んでいます。画像や音声などのタスク別、数学やチェスの対戦などの領域別において人間を超えるほどの実績を示している現状のAIに対し、AGIは「幅広い」領域でしかも「複数の」タスクについて判断し処理できる能力を持つAIのことを指しているようです。AGIは"Artificial General Intelligence"の略です。

AGIは、例えば、社内の顧客データを収集・解析し、見込み客を見極めてリストアップし、商談のメールを送るようなことを自ら判断して行ったり、さらには相手の反応を学習して商談の成否を見極めたり文面の精度を高めたりなど自律的な学習も行ったりできるようです。

AGIが利用できるようになると、人間の同僚やパートナーのような存在となり、全体として生産性の向上や人手不足の軽減・解消に大きな役割を果たしてくれそうです。

オープンAIのCEO「サム･アルトマン」氏あるいはXおよびスペースXを運営する起業家の「イーロン･マスク」氏らの予測（※）によれば、2025年あるいは2026年にもAGIが実現されるようです。

※ サム･アルトマン氏は2024年11月のオンラインイベントで2025年と、イーロン･マスク氏は2024年4月のイベントで2025年末か2026年内と、それぞれ予測しています。

参考

日経新聞 2025.1.1の記事などによる報道