「中国脅威論」自体が中国人にとっては失礼かもしれないということについて

オランダの経済史学者のアンガス・マディソン教授の世界各国のＧＤＰの過去に遡ってと将来の推計。
（学士会報2009-Ⅴ　田中明彦東京大学大学院情報学環教授「ポスト・クライシスの国際政治に向けて」から）


面白いのは、1820年と2030年を比べると、比率で見れば大体同じようなバランスになっていること。
20世紀にアメリカが一気にシェアを伸ばしたものの、中国・インドが巻き返します。

単純化して言えば、200年経つと産業革命の効果が一巡して一人当たりの生産性の差が縮小するとＧＤＰの大きさは結局人口によって決まってくるということのようです。



「中国脅威論」といいますが、歴史的には日本より中国の方が強大だった時期の方が長いわけで、本来は付き合うコツも心得ていたはずです。
ここしばらくこちらの方が繁栄していたからと言って、勘違いはしないほうがいいし、かといって卑屈になる必要もないというバランスが大事だと思います。

古く辿れば「日出る所の天子」などと強気に出るのは、小国だったから愛嬌で済んだのでしょう。
また、日本だって農地解放で払い下げを受けたあと自分の努力で大きくなったからといって衰退した元地主の旧家をばかにしているとどこでしっぺ返しを食うか分からない、というようなこともあると思いますし。


いずこでもご近所付き合いは長い目で友好的に、というのが基本ということでしょうか。