舐めた手前に災い降るではないが、今回の熊本地震を懸念していた県民がどれだけいただろうか？
布田川断層帯と日奈久断層帯の上に存在し、専門家筋から「地震」が懸念されていたのは確か。また、それを知り得ていた県民も少なくはなかったはずだ。
ところが１８９５年、１９３１年の過去とは無縁の県民はある部分では楽観的で、「地震は余所事」とタカをくくっていたのも確か。
４月１４日のM６・５を経験し、避難の呼び掛けにも係わらず、同じく舐めて大の字の我が身に降りかかったのはM７・３によるトラウマ。飛び出した道路に座り込んで知った一人っ子いない闇の街は、不届き者への地獄。
そこから避難場所での余震と続くわけだが、そこで頭を過ったのは国、自治体、民間人の避難対策。東日本大震災から５年も経過して、果たして避難対策は満足する方向へ進展したのか。
２月、全国自治体の災害弱者避難計画作成率１２％が発表されたが、救援物資の輸送、配分方法をとっても隣接自治体の速やかな協力体制が求められる。また自衛隊による救援物資の輸送手段と同じく、民間医療施設の混乱からして、整った医療設備まで持つ護衛艦の速やかな派遣が求められる。
さらに付け加えると、若者を中心としたボランティア活動には感謝だが、ボランティアも量より質で、多くのボランティア活動家らの名誉を考えると、一部のためのマニアル、そのリーダー養成も必要。
我が国が地震国であることをトラウマの過程で実感し、その早急な対策を願う・・・。