◆日銀緩和（賛成５人、反対４人）で世界同時株高／「サプライズだ」vsアベノミクスはふらふら／危機感

　日本主導、日銀主導のびっくりするタイミングでの株価上げ作戦。日銀の会議でも、賛成５人、反対４人できめたらしい　。安倍人事で決まったのに、このきわどさ。そこで少し経済のお勉強。
　まず、状況。
　
　★《米連邦準備理事会（ＦＲＢ）が量的緩和の終了を決定した直後だっただけに、市場は日銀の追加緩和に大きく反応した》（ロイター）
　★《日本銀行が１０月３１日に決めた追加の金融緩和策は、世界中に驚きを持って受け止められた。ニューヨーク株式市場ではダウ平均株価（３０種）が約１か月半ぶりにこれまでの最高値を更新したほか、主要な株式相場が値上がりする世界同時株高の様相となった。》（読売）
　★《東京市場では猛烈な株高と円安が進行した。ちょっと行き過ぎかと思いきや、市場関係者は年末に向けてさらに株高と円安が加速するとみる。》（zakzak）

　次に、その背景や評価を見てみた。
　★《賛成５人、反対４人という異例の僅差で決まった追加緩和。》（zakzak）
　★《株高・円安トレンドの持続性に関しては、市場でも疑問視する声が少なくない。現在のＱＱＥ（量的、質的金融緩和）が、物価や経済に与える効果は乏しいとの見方がマーケット参加者の間でも強くなっているためだ。実際、強烈な金融緩和策を１年半導入しても、物価はなかなか上昇していない。》（ロイター）
　★《日銀の追加緩和について「アベノミクスはふらふらしてきた。日銀による後方支援ではないか」と語った。緩和により日経平均は１万６０００円を超えるなど市場は大きく反応したが、「サプライズ効果はあるが、実態が伴わなければ落ちてしまう」と懸念。「市場の反応は想定通りだが、長い目ではどうなのか」と疑問を》（ロイター）

　「アベノミクスに不信感も」という見出しもある中で、いくつかの報道を記録。まずそのタイトルでは・・・

●日銀緩和で世界同時株高…「サプライズだ」／読売 11月02日
●日銀緩和で世界同時株高　ＮＹ株が最高値更新／河北新報 11月01日
●ダウ・Ｓ＆Ｐが最高値更新、日銀の追加緩和で全面高／ロイター 11月 1日
●黒田バズーカ第２弾で株高円安加速　年末に東証１万８０００円台も／zakzak 11.01

●黒田日銀「バズーカ２」がさく裂、初日は前回同様の株高・円安／ロイター 10月 31日
　 ＜「続編」の初日は盛況＞ ＜実体経済への効果に疑問＞ 　＜アベノミクスに不信感も＞

●アベノミクスはふらふら、追加緩和は日銀からの後方支援／ロイター 10月 31日 18:41
　　　＜周到な計画との見方も＞　＜デフレ脱却に危機感＞　＜明らかなるマネタイゼーション＞

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●日銀緩和で世界同時株高…「サプライズだ」
　　　　　　　　読売　2014年11月02日 03時02分
★　日本銀行が１０月３１日に決めた追加の金融緩和策は、世界中に驚きを持って受け止められた。

　ニューヨーク株式市場ではダウ平均株価（３０種）が約１か月半ぶりにこれまでの最高値を更新したほか、主要な株式相場が値上がりする世界同時株高の様相となった。

　「ハロウィーン（欧米の伝統行事）・サプライズだ」「日本の刺激策が世界市場を席巻した」。米ウォール・ストリート・ジャーナル紙（電子版）は日銀の追加緩和をこう報じた。

　ニューヨーク株式市場では３１日、ダウ平均株価（３０種）が前日終値比１９５・１０ドル高の１万７３９０・５２ドルで取引を終えた。外国為替市場でも、円相場は一時、１ドル＝１１２円４７銭まで下落し、約６年１０か月ぶりに１ドル＝１１２円台に値下がりした。

　日銀が追加の金融緩和を発表したのは３１日午後１時４４分。日経平均株価（２２５種）は、一時、前日の終値より８７５円高い水準に達し、７５５円５６銭高の１万６４１３円７６銭で取引を終えた。

●日銀緩和で世界同時株高　ＮＹ株が最高値更新
　　　　　　河北新報　2014年11月01日
　【ニューヨーク共同】１０月３１日のニューヨーク株式市場でダウ工業株３０種平均は、日銀の追加金融緩和が量的緩和終了を決めた米国に代わり資金を大量供給し、相場を支えるとの見方から史上最高値を更新した。同日の東京を含むアジアと欧州の株式市場も上昇して世界同時株高となった。円相場は約６年１０カ月ぶりの安値となる１ドル＝１１２円台に急落した。

　東京株高がけん引する形で世界の株式相場が活気づいた。欧州中央銀行が近く追加緩和に乗り出すとの見方も世界的な株高を後押しした。
　ダウ平均の終値は前日比１９５・１０ドル高の１万７３９０・５２ドルで、約１カ月ぶりに最高値を更新。

●ダウ・Ｓ＆Ｐが最高値更新、日銀の追加緩和で全面高
　　　　　　Reuters　2014年 11月 1日 07:37 JST
［ニューヨーク　３１日　ロイター］ - ３１日の米国株式市場は、日銀による予想外の追加緩和を好感し、ダウとＳ＆Ｐが過去最高値で取引を終えた。ナスダックも終値で２０００年３月以来の高値をつけた。

米連邦準備理事会（ＦＲＢ）が量的緩和の終了を決定した直後だっただけに、市場は日銀の追加緩和に大きく反応した。

週間ではダウが３．５％上昇し、週間の上昇率としては２０１３年１月以来の大きさとなった。Ｓ＆Ｐは２．７％、ナスダックは３．３％それぞれ値を上げた。

月間ではダウが２％、Ｓ＆Ｐが２．３％、ナスダックが３％いずれも上昇した。

●黒田バズーカ第２弾で株高円安加速　年末に東証１万８０００円台も
　　　　　　　zakzak　2014.11.01
　「黒田バズーカ第２弾」はサプライズでぶっ放された。日銀が１０月３１日に追加金融緩和策を発表すると、東京市場では猛烈な株高と円安が進行した。ちょっと行き過ぎかと思いきや、市場関係者は年末に向けてさらに株高と円安が加速するとみる。

　「相当思い切った拡大なので、それなりの効果があると思っている」。黒田東彦（はるひこ）総裁は自信をのぞかせた。

　賛成５人、反対４人という異例の僅差で決まった追加緩和。長期国債の買い入れ額を３０兆円、上場投資信託（ＥＴＦ）と不動産投資信託（ＲＥＩＴ）の買い入れ額は３倍に増やすとの発表を受け、３１日の日経平均株価は７５５円高で取引を終了、為替は１ドル＝１１２円台まで円安が進んだ。

　週明け以降の相場はどう動くのか。岩井コスモ証券投資調査部副部長の有沢正一氏は「不動産や金融セクターは相当上がっており、いったんは売られる場面もあるが、円安株高はこれで終わりではない」とみる。

　「米国が量的緩和を終了したこともあって、日米の金融政策の方向性の違いがより鮮明に意識される。企業業績からみても、昨年末から１割程度上昇余地があり、年末までに日経平均１万８０００円、為替は１ドル＝１１５円にタッチしてもおかしくない」（有沢氏）

　一方、追加緩和について、消費税率１０％への地ならしと解釈する市場関係者もいる。黒田総裁は財務省出身で、これまでに消費増税に前向きな発言をしているのも事実だ。

　ただ、これについて「これで１０％への増税の地ならしと考えるのは甘すぎる」と指摘するのは元内閣参事官で嘉悦大教授の高橋洋一氏。

　「追加緩和の規模自体は悪くはないが、本来なら５月ごろにやっておくべきものだった。今回の追加緩和は８％への消費増税の悪影響をカバーしたに過ぎず、このまま１０％に増税したら景気はさらに悪化するだろう」と警告する。

　アベノミクスを完全復活させるには、１０％への再増税を見送るしかなさそうだ。

●〔クロスマーケットアイ〕黒田日銀「バズーカ２」がさく裂、初日は前回同様の株高・円安
　　　　　　　　　　ロイター　2014年 10月 31日 18:03
［東京　３１日　ロイター］ - 日銀が予想外の追加金融緩和を決定し、市場は再び
驚きに包まれた。３１日の市場では「バズーカ砲」と呼ばれた前回の量的・質的量的緩和
に匹敵する株高・円安をもたらした。ただ、黒田東彦総裁がこれまでの「強気の看板」を
下ろしたともいえ、市場や家計の期待に働きかける力を疑問視する見方も出てきた。米国
を除いた世界経済が減速感を強める中で、サプライズの余韻がどこまで続くか注目される
。

　　　　＜「続編」の初日は盛況＞
映画などで「続編」が「オリジナル」を超える評価を得るのは容易ではないが、日銀
が３１日の決定会合で導入を決めた追加の金融緩和策は、初日のマーケット反応という点
において「バズーカ砲」と呼ばれたオリジナルの緩和策に匹敵する効果を発揮した。

３１日の東京市場で日経平均 は、米株高や年金積立金管理運用独立行政法人
（ＧＰＩＦ）の運用比率見直しに関する報道などでもともと２００円高水準にあったが、
追加緩和が決定されると一時、８７５円まで上昇幅を拡大させた。

量的・質的量的緩和の導入が決定された昨年４月４日、日経平均は２００円安水準か
ら２７２円高まで上昇、トータルの上げ幅は４７２円となったが、今回の上げ幅は６７５
円で単純に比較すれば前回を上回る。
ドル／円 は前回と同じ２円程度の円安をもたらしており、現時点に置いて
は「オリジナル」に匹敵する市場へのインパクトとなっている。

市場にサプライズ感が広がったのは、黒田東彦日銀総裁がこれまで強気な姿勢を崩し
てこなかったことで、今回の決定会合でも政策は現状維持になるとの見方が多かったため
だ。だが、追加緩和のメニューの「ひと工夫」も好感されたようだ。

ＥＴＦ（上場信託投信）を年間約３兆円、Ｊ─ＲＥＩＴを同約９００億円とこれまで
の３倍増のペースで買うとし、「２倍」がキーワードだった前回を上回る緩和度合いを演
出。ＥＴＦ買い入れにＪＰＸ日経４００ を連動対象に加えるとしたことも、
日本株買いの材料となっている。

＜実体経済への効果に疑問＞
ただ、株高・円安トレンドの持続性に関しては、市場でも疑問視する声が少なくない
。現在のＱＱＥ（量的、質的金融緩和）が、物価や経済に与える効果は乏しいとの見方が
マーケット参加者の間でも強くなっているためだ。

実際、強烈な金融緩和策を１年半導入しても、物価はなかなか上昇していない。３１
日朝発表された９月全国消費者物価指数（生鮮食品を除く、コアＣＰＩ）から、消費税率
引き上げによる押し上げ分２％を差し引くとプラス１．０％にとどまる。

ＳＭＢＣ日興証券・日本担当シニアエコノミストの宮前耕也氏は「今回、追加緩和を
決めたことは、ある意味、日銀が物価に対する強気の看板を下ろしたともいえ、市場や消
費者の期待に働きかけるという量的緩和の最大の効果が、薄れるおそれもある」と指摘。
今回の追加緩和によって、２年で２％という物価目標が達成されるかは疑問だとしている
。

また、１ドル１１０円を超えるような円安には、日本だけでなく米国からも不満の声
も強くなっている。「バズーカ１」のときのような円安全面賛成の雰囲気とは異なる。円
安だけでは輸出が伸びないことも明らかになった。物価上昇と消費税に圧迫され、実質所
得は依然マイナスだ。

昨年は世界経済の回復も、株高・円安のリスクオンを後押しし、日銀緩和だけでなく
アベノミクスの追い風となったが、足元の欧州や新興国の景気は減速。米国だけが堅調さ
を維持しているが、先行きには不透明感も強い。国際通貨基金（ＩＭＦ）の予測では今年
、来年ともに世界経済は中立水準の４％成長の達成は難しい。

　　＜アベノミクスに不信感も＞
さらに市場では、今回の追加緩和が、消費再増税や年金積立金管理運用独立行政法人
（ＧＰＩＦ）の運用方針変更に密接にからんでいるとの観測が多い。「ＧＰＩＦの国債運
用の減額を日銀が引き受け、次の増税を支援するという合わせ技だ」（ＪＰモルガン証券
　チーフエコノミストの菅野雅明氏）との観測が根強くささやかれている。

　　効果的な政策パッケージとして海外投資家が好感してくれれば、円安による輸入物価
上昇や株高による資産効果が再び期待できる。しかし「消費再増税によって景気が腰折れ
するとみられてしまえば、海外勢は日本株を買わないだろう。デリバティブの巻き戻しや
短期筋のショート巻き戻しが一巡すれば、頭打ちになってしまう」（中銀証券・本店営業
部次長の中島肇氏）との懸念もある。

昨年４月４日の「バズーカ砲第１弾」は日経平均を１万２３６２円（４月３日）から
１万５９４２円（５月２３日）に３５８０円押し上げ、ドル／円は９３円から１０３円に
約１０円円安が進行した。今回の「バズーカ２」がそれだけの効果を発揮できるかは、や
はり海外投資家次第だろう。

海外投資家は昨年、現物株と先物を合わせて約１５兆６５００億円買い越した。その
背景にはアベノミクスへの期待があった。しかし、金融緩和と財政政策で時間を稼いでい
るうちに、成長戦略によって日本経済を成長軌道に乗せるというシナリオは、いまだ実現
できていない。

シティグループ証券・チーフエコノミストの村嶋帰一氏は、今回の追加緩和は、量的
緩和という政策効果への懐疑論が強まるという世界的潮流の中で決定されたと指摘。「景
気や物価へのインパクトが限定的なものにとどまるとすれば、今回の決定の金融市場への
インパクトも意外に短命に終わる可能性が否定できなくなる」との見方を示している。
（伊賀大記　編集：田巻一彦）

●アベノミクスはふらふら、追加緩和は日銀からの後方支援＝当麻・新生銀社長
2014年 10月 31日 18:41 JST
　　　　　　　Reuters　2014年 10月 31日 18:41
［東京　３１日　ロイター］ - 新生銀行 の当麻茂樹社長は３１日、４―９月期決算発表会見で、日銀の追加緩和について「アベノミクスはふらふらしてきた。日銀による後方支援ではないか」と語った。

緩和により日経平均は１万６０００円を超えるなど市場は大きく反応したが、「サプライズ効果はあるが、実態が伴わなければ落ちてしまう」と懸念。「市場の反応は想定通りだが、長い目ではどうなのか」と疑問を呈した。

●追加緩和とＧＰＩＦ改革で「総力戦」の構え
　　　　　　　　　　　　　　　　　ロイター　2014年 11月 1日 11:4
［東京　３１日　ロイター］- 日銀が３１日に決めた追加緩和に対し、年金積立金管理運用独立行政法人（ＧＰＩＦ）による国債運用減額や、政府の補正予算とセットで対応が考えられていたのではないか、との声が市場で浮上している。

アベノミクス推進へ政府・日銀一体となった総力戦との見立てだ。ただ、日銀が財政を支援する姿が一段と鮮明だとして批判する見方もある。

＜周到な計画との見方も＞
日銀の追加緩和は、市場関係者の間ではサプライズと捉えられた。だが、海外投資家の一部では「ＧＰＩＦの運用改革とセットで追加緩和が行われると事前にうわさされていた」（複数の外資系証券）との指摘が出ている。

ＢＮＰパリバ証券・チーフエコノミストの河野龍太郎氏は、ＧＰＩＦが株式や外貨建て資産などリスク資産のウエートを引上げるのに合わせ、ウエートを引下げる国債を日銀が吸収すべく、マネタリーベース・ターゲットを引上げる話は、過去１年、海外投資家からさんざん聞かされていた、という。

同氏によれば「今回、日銀が決定した長期国債の増額は、ＧＰＩＦの国債ウエイトの引き下げから算出される３０兆円と合致する。偶然ではないのだろう」とみている。

黒田総裁は今回の追加緩和を「ＧＰＩＦの投資政策と金融政策は直接関係ない」と記者会見で述べているが、「事前に計画されていたものだったようだ。日銀とＧＰＩＦの合わせ技により、増税より先に手を打ち、まさに総力戦だ」（ＪＰモルガン証券・チーフエコノミストの菅野雅明氏）との見方も出ている。

＜デフレ脱却に危機感＞
総力戦の背景にある危機感は、どこにあるのか－－。安倍晋三政権にとって、２回の消費増税を実施してもアベノミクスの最大の課題であるデフレ脱却を達成する必要がある。その意味で、足元の物価が原油価格の下落という要因が作用しているにせよ、上昇の勢いがストップしていることには、政府・日銀ともに危機感を感じていたのは明らかだ。

原油価格がこのままで推移すれば、来年春までは消費者物価（除く生鮮、コアＣＰＩ）が１％を割れて推移する可能性が高いとの見方が広がっていた。そうなれば、日銀の物価目標の達成も遅れ、人々の期待インフレ率にも水を差しかねない。

今回の追加緩和は「とにかくデフレ脱却を達成するために、足元で２％への物価目標が遠のいたというデフレマインドの再来を阻止することが最大の目的だったはず」（ＲＢＳ証券・チーフエコノミスト・西岡純子氏）との声が多い。

追加緩和発表後に円安が進行、株価も上昇したことで、輸入物価上昇による物価押し上げや、資産効果やマインド効果による消費への刺激も期待できるというわけだ。

もちろん、景気への浮揚効果が１０％増税実施へ側面支援になることも見逃せない。エコノミストの間では、７─９月期の成長率は、当初見込みの年率４％台から１─２％台に下方修正する動きが相次いでいる。

すでに終わってしまった７─９月期は期待はずれの成長となってしまったが、少なくとも９月の経済指標には生産や小売販売など明るさをうかがわせる指標も出てきた。さらに雇用・労働環境のタイトな状況も続いていることが確認されている。景気失速を回避するためにも、このタイミングでの早めの対応がデフレへの逆戻りを回避するには有効との判断だったとみられる。

＜明らかなるマネタイゼーション＞
しかし、政府・日銀一体となった政策に対し、懸念の声も浮上している。１つは円安の進行に関して、すでにドル高の弊害に関する指摘が米政府や米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）で議論されていることもあり、「あまり行き過ぎると、となりの芝生を汚すことにならないか」（第一生命経済研究所・首席エコノミスト・熊野英生氏）といった声もある。

さらに「中央銀行が政府支出や政府機関のリスク資産購入資金をファイナンスするマネタイゼーション政策である」（河野氏）といった指摘も浮上している。同氏は先進国で実際にこうした中央銀行による財政ファイナンスが行われることに驚きを禁じ得ないとし、低成長下でインフレだけが進行しかねないとの懸念を強めている。

政府にとって景気がもたつき、財政出動もなかなか効き目がない中で「安易な発想としては日銀任せという考えが出てこないとも限らない。インフレになれば財政再建にもプラスだからだ。数パーセントの物価上昇であっても、幅広い人がインフレを受忍しなければならないインフレ税になる」と指摘するのは、東京大学大学院の福田慎一教授だ。

同教授は、黒田総裁が異次元緩和の下で、財政再建に対して早い時期から取り組みを促す発言をしてきたと評価する。

消費増税への判断を控えたこの時期に、今回の追加緩和とともに、財政への警鐘を改めて鳴らすべき時かもしれないとの見方が、学識経験者の中から出ている。
(中川泉　編集：田巻一彦)