実は、フランスのパリには2度行っている。
アメリカを経て、パリへ行き、次はドイツのハンブルクへ、そしてルーベックにも行った。
憧れの大陸横断鉄道へ乗る。
そして、再びフランのパリへ戻る。
あの時期は、恋の傷心もあり、旅のなかで新しい恋を希求していたのだが、結果的にパリでも失恋の苦い思い出が残ったのだった。
若き日に訪れたパリは、刺激に満ちる歴史的な建造物と文化と芸術に満ちた心が躍る古き都であった。
彼女と共に散策したセーヌ川も川沿いの建造物も懐かしく思い出の一コマとなる。
「新しい年をむかえると、生きていると思い、８月９日には、なお生きていると感慨を新たにする」―長崎被爆直後の地獄図とそれにつづく苦闘の生活。
女店員、ブローカー、女給などを転々、やがて原爆症の高熱におかされながら原水協世界大会に参加。
原爆病院に入退院を繰返す昭和３４年までの記録。
夏の太陽裂けしと紛（まご）ふ白閃にわが父母は焼け給ひけり
掌（てのひら）に掬へばあはれ父母の白骨は脆くわが膝に散る
被爆詩人の
第１部 （原爆の長崎
大村海軍病院
さすらい
原子野）
第２部 （漂流
常盤町無番地帯
有為転変）
第３部 （ぬかるみ
烙印
われなお生きてあり）
▼人々の心に平和の砦を築く運動を展開する。
▼核兵器を容認する思想を打ち破る連帯を広げる。
▼他者に尽くす行動を起こす中で、自分の成長を感ずるものだ。
そして、貢献的な人生の世界市民に。
▼紛争の勃発は直接的被害だけではなく、世界経済に計り知れない影響を及ぼす。
▼地域での対話や教育、信頼の醸成に長期的に取り組む必要がある。
ASEAN（東南アジア諸国連合）の多国間主義と合意形成による紛争解決の仕組みを学ぶべきだ。
▼貿易やインフラ整備、人的交流など共通利益を増進しつつ、地域の平和維持のに協働することが重要である。
開発協力とは、「開発途上地域の開発を主たる目的とする政府及び政府関係機関による国際協力活動」のことだ。
そのための公的資金をODA（政府または政府の実施機関はODAによって、平和構築やガバナンス、基本的人権の推進、人道支援等を含む開発途上国の「開発」のため、開発途上国または国際機関に対し、資金（贈与・貸付等）・技術提供を行います。
なお、一般に「経済協力」には、その他の公的資金の流れ（OOF）（注：国際協力銀行が行う民間の輸出信用や直接投資に対する金融等）、民間資金及び非営利団体による贈与を含みます。
今年10月で70年を迎えるODAは、1954年から始まった。
日本は、戦争で近隣のアジアをはじめ、諸外国に大きな苦しみを与えた。
その深い反省のもとで、途上国の経済発展や人材育成に大きく寄与してきたんのがODAである。
外務省によれば、2022年の日本のODA実績は約175億ドルで米国、ドイツに次ぐ第3位。
ODAの問題手もあった。
ヒモ付き援助は、より安価で品質の高い資材が他にあったとしても、それらではなく日本製の資材を使うことを求めていたため、日本企業を利する援助として批判を受けたのである。
その批判を覆すために日本の援助機関が努力を重ねた結果、1990年代までにヒモ付き比率はかなり下がった。
それと同時に日本政府は、日本のODAが一定の理念に基づいて行われていることを示すため、1992年に政府開発援助大綱を定め、ODAの理念を「要請主義」と表現した。これは「日本のODAは、日本のために行うのではなく、相手国が要請するニーズに基づいて行う」という姿勢を示したものである。
「国益」という言葉はそれまでのODA大綱にはなく、2015年に定められた開発協力大綱で初めて用いられた。しかしそれは長い文章の中にちりばめられた単語に過ぎず、注意して読まなければ読み飛ばしてしまいそうなほど、存在感は薄かった。
これに対して新案では、「2．開発協力の目的」として、
（1）責任ある主要国としての在り方の体現
（2）国際社会の一員として生きる我が国の繁栄の実現
（3）我が国自身の国益の増進
ーーの3点が挙げられている。
また、それらを集約した「開発協力の目的」としては、
（ア）平和で安定し、繁栄した国際社会の形成 （イ）我が国の国益の実現
ーーの2点が掲げられている。
（1）～（3）にも、（ア）（イ）にも、必須要件として日本の国益が明記されていることに注目したい。このような国益の必須要件化は、2015年開発協力大綱には見られなかった、新案の特徴である。
日本がこの70年で培ってきた現地の人とのネットワークは財産である。
そうした人たちと一緒に、他の国にも協力していく新しい仕組みを作るべきだ。
ODAがあったからこそ、東日本大震災の際には、日本に対する途上国の支援があった。
ODAが果たしてきた役割や意義を日本の国民はしっかり認識し、発信する必要がある。
そのことで、国際協力の現場が国内にも広がるはずだ。
参考
朝鮮戦争が始まると、アメリカは東アジアにおける日本の役割を重視するようになり、日本の独立を急いだ。
１９５１年９月、アメリカのサンフランシスコで講和会議が行われ、連合国４８ヶ国との間に平和条約が結ばれた。
しかし、この会議には中国が招かれず、また、ソ連をはじめとする社会主義陣営の３か国は条約への調印を拒否した。