世界一周タビスト、かじえいせいの『旅が人生の大切なことを教えてくれた』 

世界一周、2度の離婚、事業の失敗、大地震を乗り越え、コロナ禍でもしぶとく生き抜く『老春時代』の処世術

何のために生まれてきたのか

2014年05月13日 | ライフスタイル
何のために生まれてきたのか、

何のために生きているのか、

あるいは、

何のために生かされているのか。


よく考える。


それを人間の三大欲望に照らし合わせて考えてみた。

食欲、性欲、眠欲だ。


食べるためには働かなければならない。


それを時系列に考察すると

学生時代の勉学はより良い職種、人生のために必要不可欠なプロセスである。


それを怠ると、一生後悔することになるが

いくつになっても勉学の必要性を気づいた時点で取り返すことはできる。


それに、勉学は一生続くものである。

その勉学に専念できるのが、学生、子供時代だ。




そして、性欲。

これは子孫を残すという生物の義務である。

少子化が続けば、

日本人が絶滅危惧種に取り上げられる可能性がないとは言えない。


これは、異性を愛し、子供を作り、

その子を育て上げるという一連の過程を経る。


そこに一貫して流れるのは『愛』だ。

だから、性欲を「愛欲」と言い換えてもいいだろう。


これはセックスだけを意味しない。

人間愛、人類愛、そして博愛へと昇華する。



眠欲は、健康を意味する。

人はすべからく心身ともに健康であらねばならない。


ところが世の中にはこれを害する誘惑と欲望が渦巻いている。


そしてそれに毒される人があとを絶たない。



ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー


この三大欲求を健全に全うするためには、


先の学問を続けることと

働くことの貴さを認識しなければならない。


働くとは、人が動くと書く。

あるいは、人を動かすと読むこともできる。


体を動かす、頭を動かす、心を動かす。

その全てがうまく動くとき、「心技体」が揃うのだ。


それが人格となる。



さて、働くには3つの段階がある。

食べるために働く(ライスワーク rice work・動職)。


自分のやりたいことのために働く(ライフワーク life work・人職)。

世のため、人のため、誰かの為に働く(ライトワーク wright work・天職)


現在の仕事がこの3つを兼ね備えることが理想だ。


だが現実はなかなかそうはいかない。


生きるためだけ(餓えをしのぐ)にあくせく働く。

自分の利益(私利私欲)のためにシコシコ働く。


これはプロセスとしては仕方がないことかもしれない。


だが、一生を通じてどこかの時点でライトワーク(天職)に切り替えなければならない。

そこまで行き着かないで一生を終える人がほとんどだが。


天職ならぬ、転職を繰り返す人のなんと多いことか。



ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー

自ら三大義務を課している。


それは、

学問、労働、奉仕である。


そして、付帯義務として心身の健康維持がある。


死ぬまで勉学を積み、

働き、奉仕する。


そして死ぬまで心身ともに健康であること。


そのために日々研鑽を怠らない。

それには、情熱の火を燃やし、

消さぬようモチベーションを保たなければならない。


生易しいことではない。


そして、人のため、愛するもののため、縁あって出会った人のために

何かを残すことこそが生きた証になるのではないだろうか。


ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー


不幸にも子孫を残せない人々がいる。

それが意図的であるにせよ無いにせよ。


だが、養子や里親制度がある。

日本では抵抗を示すきらいがあるが、

立派な子孫の残し方だと思う。



余談だが、

思うに、キリストやマホメッド、お釈迦様には子孫はいるのか。


受胎告知でお馴染みのマリア様はシングルマザーだったのか。



余談2:


ある年齢を過ぎると食欲、性欲、眠欲といった欲望は減退すると言われている。


ところがどうだ、

一向に衰える気配さえない。


食欲旺盛、性欲旺盛、眠欲旺盛。

加えて事業欲も旺盛だ。


これは欲望というより、野望なのかもしれない。



「老兵は死なず。

ただ立ちはだかるのみ」 By Asay




【参考記事】


施設で子ども養護、日本85% 国際NGO「人権侵害」

2014年5月1日付け 朝日新聞


 生みの親が育てられない子どもの大半が施設で暮らす日本の現状は、

数万人の子どもたちから家庭で育つ機会を奪い、

人権侵害ともいえる――。

国際人権NGOヒューマン・ライツ・ウォッチ(HRW)は1日、

日本の社会的養護の問題を指摘する調査報告書をまとめた。


2009年に東京事務所を開設して以来、

日本についての初の本格的な調査で、今後、政策の見直しを訴えていくという。


 社会的養護は、

親を亡くしたり、親が育てる意思や能力を持たなかったりする子どもを育てる公的制度。


国内では、対象となる20歳未満の子どもが4万人余りいて、

そのうち、原則18歳まで家庭で養育する「里親」などと暮らす子は全体の約15%にとどまる。


残る約85%は乳児院や児童養護施設、自立援助ホームなどで暮らしており、

報告書は「不必要な施設入所で家庭的環境を奪うことは人権侵害である」と非難した。


 原因としては、子どもの預け先を決める児童相談所の要員不足などを指摘した。


海外では、社会的養護の対象の子どもが施設で暮らす割合は、

豪州が1割弱、米国が2割強、韓国が6割程度だという。


 日本も批准している国連子どもの権利条約は

「子どもは家庭環境の下で幸福、愛情及び理解ある雰囲気の中で成長すべきだ」と定め、

締約国の状況を監視する子どもの権利委員会も「施設入所は最終手段だ」としている。

最新の画像もっと見る

post a comment

ブログ作成者から承認されるまでコメントは反映されません。