自然科学系研究者に「学会離れ」

この十数年間で大学などの自然科学系の研究者数は増えたものの、主要学会の会員数は大幅に減少し、中には3割以上減っている学会もあることが、科学技術振興機構などの調査で明らかになりました。

学会離れの背景には、国立大学法人への運営交付金を国が政策的に減らしていることに伴う国立大学の人件費削減や、企業のコスト削減などがあるとみられています。

私も現役のころは出身である農芸化学会をはじめとして薬学会、化学会などの主要学会のほかに、医学系の化学療法学会や趣味のような酵素工学会など最大で7,8の学会に入っていました。

学会に入っている理由としては、大会に参加して情報収集をするというのが大きいのですが、こういった学会で発表するためには、学会員であることが必須であることが多いためです。

私が企業研究者の割には学会発表などを頻繁にやっていたのは、会社として研究成果（あまり企業の役に立たない）を積極的に発表し宣伝するという方針があったためです。歳を取ってからはこういった学会の幹事や委員を頼まれたりしていましたので、退職するまで多くの学会に入っていました。

さて調査は、エネルギー、環境、情報通信、材料、ライフサイエンス、臨床医学の分野で主要45学会に対し、2004年と2018年の個人と法人の会員数を調査しました。

41学会から回答を得て、両時点の会員数が比較可能な学会を分析しました。その結果個人会員は、増加したのが7学会だったのに対し、減少したのは31学会で、日本環境化学会など7学会は30％以上も減少していました。

また法人会員も33学会で減少し、13学会は30％以上の大幅減で、増えたのは人工知能学会と統計学会だけでした。個人会員が増えた7学会中4学会は医学系で、学会への所属や研修の受講が専門医資格の取得条件になっているためと見られます。

総務省の統計によると、2018年の国内の自然科学系研究者数は約79万2000人で、2004年の71万500人から1割増えています。所属する学会数を減らす研究者や企業が増えている傾向がうかがえます。

多くの学会が減少の要因の一つにあげるのが企業の動向です。個人で13％、法人で50％会員が減った電子情報通信学会の場合、04年時の個人会員の6割ほどを企業の研究者が占めていました。

基礎研究に携わる企業の研究者が、製品化に近い開発部門への移動などで減り、個人会員の減少につながっていると分析しています。

たぶんほとんどの企業は、学会費や学会参加費を会社が負担することは少ないので、この会員数の減少は基礎研究部門の研究者が減ってきたか、新たに学会に入る人が減ったためという気がします。

これは学会で情報を得なくても、ネットでかなり詳細な情報まで入るようになったという事も要因としてありそうです。