今般のアメリカ大統領選挙は、人類の歴史において、一体、どのような意味を持つのでしょうか。大変、興味深いところなのですが、同選挙は、近代以降の歴史の真実、とりわけ、ヨーロッパを震源地とする‘革命’なるものの真実の一端、否、欺瞞を暴いているように思えるのです。
何故、このように考えるのかと申しますと、今般の大統領選挙の混乱には、近代以降において人類の歴史を操ってきた‘革命勢力’の実態を示す何かが浮かび上がっているように思えるからです。兎角に、アメリカの大統領選挙と言えば、二大政党制における共和党対民主党との政権を競う選挙として理解されがちですが、今般の大統領選挙では、これまで国民に気が付かれないように中立を装いながら、公平なジャーナリストを装いながら、選挙を巧みに操作してきたメディアが、民主党のバイデン陣営に露骨なまでに肩入れをしたことで、自らの正体を明かしてしまっています。
メディアが発信した情報には、ミスや取材不足によるものではなく、明らかなる捏造、すまり、フェイクニューズも混ざっていました。大手SNSもまた、フェイクニューズの取り締まりを根拠に自らの‘私的検閲’を正当化しながら、民主側に有利となるフェイクニューズを野放しにする一方で、トランプ陣営に有利となる情報については、検証することもなくフェイクであると決めつけて、その拡散を妨げてしまったのです。投票に際して有権者の判断に必要となる情報であったにもかかわらず…。こうした一連の情報空間における出来事は、大手メディアと大手SNSが民主党陣営の一員であり、連携しながらトランプ大統領再選の阻止に動いていたことを示唆しています。
投票日前から、かくも露骨なメディアや大手SNSによる選挙介入があったのですから、共和党支持者のみならず、良識ある民主党支持者も眉をひそめたかもしれません。いわば、この時点で、全アメリカ国民対マスメディア・大手SNSという、大まかではあれ、大統領選挙における対立構図と並ぶもう一つの対立構図が生じてしまっているのです。何故ならば、虚偽の情報を発信し、自らが支持する候補者が有利となるよう情報操作を行ったのですから、それは、‘仲間’であるはずの民主党支持者をも騙していることを意味するからです。今日では、マスメディアが発表するあらゆる‘世論調査’の結果も信憑性が著しく低下し、‘世論調査’という名の同調圧力の効果も低下してきています。
投票日直前にあっては、バイデン候補の中国スキャンダルも国民の間に広まっていましたので、メディアが報じたようにバイデン候補が優勢な状況であったとは考えられません。それにも拘わらず、最終局面にあってバイデン候補が逆転したのですから、多くの国民はこの結果に対して不正選挙を疑うに至ったのでしょう。人には‘直感’というものもありますので、誰もが‘どこかおかしい’と感じたからこそ、国民の多くも、不正選挙の有無をめぐる法廷決着を望んでいるのです。
もとより国民のみならず、民主党内にあっても人気が高いわけではなく、かつ、中道派であったバイデン氏が民主党の候補者に選ばれたのも、その背後には、ハリス女史が副大統領に指名されたように、BLMをも率いる党内の極左の勢力の支持があったとされています。BLMには、共産主義国家である中国の影も見え隠れしており、おそらく‘国際革命勢力’の下部組織なのでしょう。ここに、民主党内で主導権を握った極左暴力主義の影響が読み取れるのです。今般の選挙にあって、民主党が不正選挙に手を染めたとしますと（実のところ、オバマ政権の時代から不正選挙の噂はあった…）、目的のためには手段を択ばない極左勢力からの‘入れ知恵’であったのかもしれません。
そして、もう一つの要因とされるのが、同氏が集めた巨額の選挙資金です。中国に利権を有する国際金融やIT大手を含むグローバル企業は、トランプ大統領の再選を阻止するために積極的にバイデン陣営に資金を提供したそうです。バイデン親子も中国から利権の供与を受けていますので、グローバリズムを推進したい‘巨大財閥’にとりましては、中国とのデカップリングを主張するトランプ大統領の再選だけは、何としても阻止したかったのでしょう。結党以来、労働者を選挙基盤としてきた民主党の伝統、並びに、バイデン氏の富裕層への課税を根拠として、同氏の大統領への就任は、金融界や財界には不都合との意見も聞かれますが、中国を含めて事業を世界展開するこれらの企業、あるいは、個人の納税地はアメリカとは限りませんので、富裕層への課税は、同氏への不支持要因とはならないのかもしれません。
以上に述べた諸点を考え合わせますと、（１）世論先導者、並びに、情報統制者としてのマスメディア並びに大手SNS、（２）暴力手段、あるいは、実行部隊としての過激派集団、そして、（３）資金提供者としての国際金融財閥の三者が結託している様子を伺うことができます。この最後の資金提供者こそ、真の‘黒幕’なのかもしれませんが、この構図、フランス革命を彷彿させるのです。現代にあって、19世紀には存在していない現代文明の利器とも言えるITも登場し、これらが票の集計作業や分析に採用されていることも、不正投票疑惑を強めているとも言えましょう。IT大手の多くもまた、バイデン陣営の一員であるからです。
貧しきパリ市民の決起としてイメージされてきたフランス革命の真相については、今日では、背後で糸を引いた金融財閥と結託した国際結社の暗躍が指摘されており、近代以降の人類は、同組織によって振り回されてきたと言っても過言ではありません。そしてその存在は、今般のアメリカ大統領選挙にあって、バイデン陣営として遂に歴史の表舞台に朧げなる姿で現れたように思えるのです。
