太田川

広島というと我々が思うのは、原爆投下の街であることと、広島カープの本拠地であることだろう。

サッカーファンの私としてはＪリーグの優良チームであるサンフレッチェ広島も忘れずにいて欲しいと思いますが、まだまだ歴史が足りないことも分かります。

でも、それとは別に忘れずに覚えておいて欲しいのが、広島は水害対策に一世紀以上かけている河の街であることです。元々広島は急峻な山地より太田川が瀬戸内海に流れ込む三角州であった。そこに戦国時代、名将と名高い毛利元就が複数の川に囲まれた城を築いたことが始まりであった。

三角州を利用した城は防御に向いていたが、反面城下町は度々水害に悩まされた。それは江戸時代に幾度となく改修工事を行っても水害は無くならず、明治時代に入ってから太田川の一部を大きく掘り広げて放水路を作る計画が立てられた。

しかし、この放水路の建築は多難を極め、大正、昭和になっても完成しなかった。更に戦争により計画が中断されただけでなく、原爆を落とされて甚大な被害が出たことで、放水路の建築は遅々として進まなかった。

戦争が終わっても焼け出された避難民の生活復旧が第一であり、巨額の予算が必要な放水路の建築は反対意見も多かった。おまけに放水路予定地に無断で住み着いてバラック小屋を建てる被災者も出没してしまい、その立ち退きと新たな住居の確保にも手間取る始末である。

その間も水害は度々発生しており、放水路の建築は一世紀以上にわたる大事業となった。ようやく完成したのは平成の世になってからだ。これで一安心と思いきや、山間を無理に開拓して斜面に住宅を建てた業者が続出したため、線状降水帯によるお納めで斜面が崩れて土石流となって住居を押し流した。

比較的最近の事件なのでご記憶の方も少なくないと思います。近年は温暖化のせいか、規格外の大雨が降ることが珍しくないので、今後も油断は出来ないと思いますね。そんな訳で、広島はまだまだ水害対策に追われると思います。

この広島市の水害対策の歴史は、他の街でも十分参考になると思いますよ。特に経済成長期に山腹に無理に住宅を作った街は多いと思いますから。ただ、一点気になっていることがあります。拡張放水路予定地にわざわざ住み着いた連中です。

こいつら立退料目当てじゃないのかねェ。いや、証拠は一切ないのですが、職業柄そのような輩がいることは知っているものでね。

ウクライナ戦争の行方

日本のマスコミが報じていることとは違うが、私はウクライナ戦争はロシアの勝利で終わると予測している。

正直、停戦で済ませるには遅すぎる。いくら欧米がウクライナを支援しようと、アフリカやイスラム諸国からも支援を受けるロシアの耐久力には敵わないと思う。

既にウクライナは成人男子の兵士が不足している。それどころか若い世代ほど国外に逃亡している。一方、ロシアは囚人などを兵士に徴発し、国外から傭兵を集め、挙句に反ロシア感情の強い地域から強制的に兵をかき集めてウクライナ戦争の最前線に送り込む。

まだ正規のロシア兵は十分ではないが、ある程度残してある。しかも、老朽化した兵器は使い切り、今後はこの戦争で得たノウハウを活用した新兵器により軍事力の増強を図れる。反ロシア感情の強い人は最前線に送り込んで戦死させる。

ウクライナの地は、ロシア人を送り込んで多数派とすることで支配をより強化できるはず。これでウクライナを支配することは万全となる。かくしてウクライナ人の国家は再び地球上から消滅することになる。

まことにウクライナ人にとっては悲劇的な予測であるが、この国歴史上数回消えた国でもある。気の毒に思う気持ちがない訳ではない。常にロシアの防衛線として戦場にされ、豊富な食料を無理やり奪われて、挙句に民族としての独自性を削られてきた悲劇の国でもある。

ソ連邦が解体し、ようやく独立できたものの肝心の工業設備は持ち去られ、使いない武器が残され、国家としての体裁を成すだけで必死だった。その結果、彼らウクライナの人たちは老朽化した核兵器を北コリアに売りつけ、廃棄された空母をシナに売り飛ばした。技術者を派遣して、弾道ミサイルの作成ノウハウを教えた。

もっともこれらの行為はウクライナ政府というよりも、ウクライナに本拠を置いていたロシアン・マフィアが主導したものらしい。欧米に倣って民間軍事会社（ＰＭＣ）のロシア版を作り、ウクライナを支援する欧米からの援助をピンハネして財を成している。

私が耳にした情報では、これらのロシアン・マフィアは既にウクライナから近隣に本拠地を移し始めているらしい。日本も無関係ではない。ウクライナ避難民として来日して滞在している人たちの多くは、戦火を避けて遠く日本へ渡ってきたウクライナ人だが、どうもそれだけではないらしい。

ここ最近、ウクライナ人女性と日本人が国際結婚して、合法的に長期滞在を可能にして、家族を呼び寄せるケースが増えているそうだ。日本は諜報活動に対する取り締まりが緩い国なので、その点をついてロシア人もやってきているらしい。

もしウクライナが負けた場合、今以上にウクライナ避難民は増えるし、そのどさくさに紛れてロシアのスパイもやってくると思う。私は別に避難民受け入れを止めとと言いたい訳ではない。日本国内での諜報活動ならば、むしろシナ人のほうが活発だし危険性も高い。

そろそろ諜報活動への取り締まりに本腰入れた方が良いと思うし、必要だと思います。もっともこの手の話が話題になると、脳内お花畑の平和真理教徒が反対するに決まってますけどね。情報の重要さが分からず、適切な情報収集と諜報活動制限こそが平和を守る一助となることは理解したくないのでしょう。困ったものです。

サッカーのＴＶ中継

新参者はつらい。

サッカーの世界では、長い間日本は無名であった。特にワールドカップ大会においては、フランス大会までまったく知られていなかった。

実はチャンスはあった。フランス人のルメールがサッカーの世界大会を企画した２０世紀初頭、日本にも招待状を送っている。しかし世界大恐慌による経済不況が、チームを送ることを断念せざるを得なかった。これが後々にまで祟るとは、日本人の誰も予想していなかった。

なぜなら２０世紀初頭の頃までは、オリンピックこそが最大のスポーツの祭典であったからだ。そして２０世紀初頭において、サッカーは必ずしも世界的な人気を得ていた訳ではない。サッカーが世界的な人気を得たのはブラジルの英雄ペレのおかげである。

ご存知の通りペレは黒人系のブラジル人であった。だからこそ第三社会（アラブ、アフリカ、南米、中南米）から憧れの目で見られた。その卓越した身体能力から繰り出す人間離れしたサッカーの技量は、ヨーロッパの人たちをも魅了した。

気が付いたら２０世紀中盤には、世界最大の人気のスポーツとなっていた。だが日本は蚊帳の外であった。実はイギリスの影響から国内でのサッカー競技の芽は育っていた。しかし、その価値が分かっていなかった。

ここで独断と偏見にあふれる私の悪意あふれる評を述べさせてもらいます。サッカーとは、ヨーロッパの貴族いや、エリート階級が利用する世界最大の興行に他なりません。本来スポーツとは、貴族のものであったのですが、大量消費社会を迎え大衆にパンとサーカスを与える必要を活用した新たなサーカスであることが本質です。

そのサーカスの興行主たちは、いずれもヨーロッパのエリートたちです。アメリカですら、この高慢にして独善的なエリートの中にはなかなか入れない。サッカーとオリンピックはいずれも世界最大級の興行であり、その利権構造は闇に包まれている。

そんなスポーツ興行の泥のなかに入り込んだのがコンサルタント業界だ。彼らの目的は自分たちにも利益を寄越せである。その手口が放送権である。ＩＯＣやＦＩＦＡは競技の主催団体であるだけでなく、その主宰競技の放送権をも独占している。

これをコンサル会社が高額で買い占め、出場チームの所属する国の放送業界へ高額で転売する。オリンピックにせよ、ワールドカップ大会にせよ視聴者が好きな試合、競技を自由に見れないのは、このコンサル会社の独占のせいである。

おかげで現在、ワールドカップ大会アジア予選の最終予選の試合の地上波放送はない。あまりに高額過ぎてＮＨＫも民放も手を出せずにいるからだ。また日本サッカー協会はＤＡＺＮとネット配信の独占契約１０年を２１００億円で契約してる.そのため試合を視聴できるのは一部のサッカーファンに限られる。

これに危機感を覚えるサッカー関係者は多い。２千億に目がくらんだ日本サッカー協会が悪いのはもちろんだが、このままでは一般のスポーツファンが離れていくことが明白なため、選手やチーム運営者などからは不満を訴える人が少なくない。

金こそ持っているが、スポーツ興行の闇の深さ、汚泥のぬかるみの濃さを知らなかった日本なんて狡猾なスポーツ貴族どもの手ごろな鴨に過ぎない。正直言って、アマチュア集団である日本サッカー協会単独で解決できる問題ではない。

国際的に、特に欧州にも名が通った政治家でないと無理でしょうね。まぁ現実にはいません。法制度上ダメなのですが、欧州に名の通った政治家となると、実は天皇家が一番です。天皇本人は無理ですけど、せめて皇族の誰かに問題提起でもしていただけないでしょうかと無理難題を言いたくなる私です。

 

投資なんか、おやめなさい 萩原博子

私は投資をほぼやらない。

やるとしたら自己投資のための勉強会、講習会への参加くらいだ。広い意味では読書もそうだし、ドキュメンタリーを視ることも含めて良いとも考えている。

逆に絶対にやらないと決めているのは、証券会社や銀行、郵便局などが薦める金融商品への投資である。その中でも一番記憶に残っているのがグローバルソブリン、通称グロソブである。

相当なヒット商品であり、儲けた人もかなり居ることは承知している。私も随分と勧められたものだ。だが、私にはどうにも納得できないものであった。

確かに毎月の配当は嬉しい。でも、なんで毎年管理手数料を払う必要があるのか。いや、儲けさせてもらう以上、ある程度の手数料を払うのは当然だ。しかし、利益を出していない時、つまり配当が特別分配金という名の原資の払い戻しの場合でも手数料を払うのが納得いかなかった。

第一、このことは最初説明してないよね。最終的に断った。なんだってタコ足配当やってる投信なんぞ買わねばならぬのだ。しかも赤字であっても手数料を払うだと。なんで失敗した奴に払わねばならぬのだ。

はっきり言いますけど、投資信託とは販売する証券会社、銀行、郵便局は絶対に損をしない金融商品です。損をするのは投資信託を買った人だけ。もちろん中には投資家が儲かった投信もあります。あまり聞きませんけどね。

今も巷で売られている金融商品の大半が似たり寄ったりです。特に生保がらみと、外貨型はヒドイですね。まぁ円高時に外債運用タイプの投信を買った方は、かなり儲けられたはずです。だから私も完全に否定はできません。

投資にリスクは付きものです。リスクを一方的に購入者に押し付け、販売するだけ、赤字でも手数料取るだけの金融商品が巷にあふれています。あな恐ろしや。どうせリスクを覚悟するならば、自由に売り買いできる株式が良いと思います。

もっとも投資をやらない私が勧めても価値ないです。あくまで自分の知識と経験で判断して投資してください。

間違っても販売業者の名前で判断してはいけません。メガバンクであろうと、巨大保険会社、郵便局であろうと、彼らは売るだけでなんも責任とってはくれません。あくまで投資は自己責任。

表題の本は、ＦＰ（ファイナンシャルプランナー）の先駆けとして著名な著者が、かなり分かり易く投資の危うさを教えてくれます。投資を始めようとする方、必読だと思いますね。

ＵＳスティールの買収

選挙はどこの国でも厄介な問題を引き起こす。

新日鉄によるＵＳスチールの買収が暗礁に乗り上げている。実に馬鹿らしい限りである。反対しているのは、全米鉄鋼労働者組合であり、彼らの組織票による政治への影響力は無視できないと考える政治家は多い。

実際、バイデンはもとより今回の大統領選挙の候補者二人とも反対の声明を出している。鉄鋼業は国の産業の基本であり、アメリカの大衆の心に訴えるものがあるのだろう。しかし、そのＵＳスチールを荒廃させたのは、他ならぬアメリカの投資家たちである。

施設の老朽化を知りながら敢えて無視して配当に回す決議を支持したのは、アメリカの機関投資家たちである。その結果としてＵＳスチールは企業として立ち行かなくなり、救済の意味で新日鉄が買収に乗り出したのが実態だ。

もちろん新日鉄はボランティアで買収に乗り出した訳ではない。アメリカは現在鉄道事業を強力に推し進めており、特に貨物列車の大幅な増加によりトラック運送よりも効率的な物流網の構築を目指している。そのために必要なのが従来の１メートル当たり６０キロの鉄道軌条ではなく、８０キロの鉄道軌条である。

この８０キロの鉄道軌条は日本の新日鉄とＪＦＪＥの二社しか製造できない。そして新日鉄はＵＳスチールの買収により、アメリカ国内に新たな生産拠点を設けて８０キロの鉄道軌条を広める心算であった。貨物列車の増速と重量増加に対応するには、従来の６０キロの鉄道軌条ではなく８０キロが必要になる。

これはオバマ大統領時代に要請があり、優先的にアメリカへ輸出していたのだが、将来を見据えてのアメリカ国内での生産を目指したものであった。

ちなみに新日鉄に替わってＵＳスチールの買収に名乗りを上げたアメリカの製鉄会社には、８０キロの鉄道軌条を作ることはできない。ＵＳスチールの経営陣もそれが分かっているからこそ新日鉄に売却することを望んだはずだった。

しかし、アメリカの大統領選挙が事態をややこしくさせてしまった。世の中すべてが経済原理で動いている訳ではないが、少々馬鹿らし過ぎる結果になりそうだ。