サバ缶の消費量日本一と言われているのが、長野県飯山市だそうだ。
車を運転中に、ＴＶを聴いていた時に流れてきた情報だ。え！？と思い、信号で止まった時、改めてＴＶを視てみると、所ジョージの番組であった。運転はまだ続いているので、画面はほとんど視てないのだが、どうやら本当らしい。
海に面しない山国である長野県であり、その一地方都市である飯山市のことは知っていたが、その地元の郷土料理が、まさかサバ料理だとは思わなかった。長野でも屈指の豪雪地帯だけに、貴重な蛋白源として古くから魚の缶詰が大切にされてきたことが大きな要因だそうである。その番組では、サバの水煮缶を使った料理を幾つか紹介していた。
その中で、私が気になったのがチャーハンであった。
番組の中で、普通のサバを使うよりも、缶詰のサバのほうが美味しいとの話があり、その缶詰の製造工場まで取材して、その説の根拠を明らかにしていた。運転しながら聴いていたので、画面は視てないけれど、結構納得のいく説明であったと思う。
私はたまに鮭の水煮缶を使うことがある。骨まで食べられるので、けっこう気に入っている。サラダの具や、チャーハンに使っていたので、サバ缶のチャーハンも、なんとなく美味しそうに思えたからである。
今までサバの味噌缶は食べたことがあったが、水煮は使ったことがなかった。帰宅してから、あれこれと検索してサバの水煮缶を使ったチャーハンのレシピを入手した。以来、あれこれと試している。
実は今のところ、まだ満足のいくサバ缶チャーハンは出来ていない。あれこれと料理法を試しているのだが、パラッとしたチャーハンにならず、ベトベトしてしまうのが不満なのだ。
原因は分かっている。サバ缶の汁が多過ぎるのだ。だが、この汁の部分に事｡が詰まっていることも分るので、廃棄する気になれない。そのため水分過剰なチャーハンになっている。
普通はフライパンに油（ごま油が良いと思う）を引き、溶き卵を炒めたら、すぐにご飯を入れて素早くかき混ぜて炒める。次にサバ缶を投入するのだが、この時に丸ごと中身を投入すると、汁の部分が多過ぎて、ベタッとしたチャーハンになってしまうのだ。
そこで手順を変えてみた。別のフライパンで先にサバ缶を千切りした野菜などと一緒に炒める。この時に汁の大半を飛ばしてしまうのがポイントだ。後はもう一つのフライパンで卵とかき混ぜた御飯に、この炒めたサバの身を追加して、全力で炒めて最後に醤油を隠し味に振りかけて完成。
火力強めで炒めるので、少し手を抜くとすぐに焦げてしまうので、不器用な私には少し難しい。でも、このパラパラに炒めあがったチャーハンはなかなかに美味なのです。
ただ色合いがあまり美味しそうに見えないのが難点です。私は分葱を刻んでのっけたりして、色合いを工夫してますが、イマイチ感が抜け切れません。和風チャーハンとしての味は悪くないと思うのですけど。
最近の悩みはこのサバ缶が値上がり気味だということ。どうも人気が出てきた上に、サバの不漁で止む無くの値上げらしいです。安くて美味しいのが魅力なんですけどねぇ。
どうやら広島市長は、トランプ大統領が原爆被災地に来ないことがご不満であられるらしい。
週末、ＴＢＳのニュースを視ていたら、盛んに広島市長の不満を垂れ流していた。まァ反日自虐を推し進めたいＴＢＳらしい報道姿勢ではある。
だがＴＢＳばかりを責めるのも何なので、少し見方を変えてみたい。元を質せば、広島市長のご不満の原因は、やはりオバマ前大統領であろう。２０１６年の５月２７日は、アメリカの大統領が初めて広島を訪れた記念すべき日であるそうだ。ＴＢＳが舞い上がるのも無理はない。
二期８年間、アメリカ大統領を務めたオバマ大統領は、なかなかに評価の難しい人物である。歴史の評価には、半世紀程度の猶予が必要なので、現段階では真っ当な評価は下せない。
だから戯言程度の話だと思って読み流して下さい。
歴史上、覇権国の王は何時でも、どこでも傲慢なものだ。それは現在の覇権国であるアメリカの大統領にも云えることだと思う。オバマ大統領にとって就任一期目での日本の印象は最悪であったと思う。
なにせ、あの民主党政権の鳩ポッポである。あの「Ｔｒｕｓｔ ＭＥ」の御仁である。元々アメリカの民主党自体が、日本に対してあまり好意的でない傾向が強く、事実日米関係は表面上友好的であったが、中身は冷えたスープそのものであった。
しかし、自民党が政権に返り咲き、二度目の首相となった安倍は、アメリカを満足させる交渉相手であった。そのお返しとしての広島訪問であったのだろう。実際アメリカが懸念したのは、原爆投下に対する謝罪の要求であったが、そこは上手く誤魔化して、未来志向を訴える安倍首相の姿勢は、オバマを満足させるものであった。
だからこそ、あの時オバマはアメリカ大統領らしからぬ妙な発言をしている。あの「核兵器なき未来」発言は、日本に対するリップサービスとしては最上級のものであった。これに舞い上がった日本人は少なくない。
だからこそ、広島市長は今回、広島に見向きもしないトランプにご不満だっただろう。でも、冷静に鑑みれば、オバマは冷戦後のアメリカ軍の再編にこそ力を入れていたが、核兵器の廃絶には冷淡であった。広島市長はこの事をどう思っているのだ？
まァ、あのお方々のことだから、見たくないものは見ない、知りたくないものは知らないで済ませているのだろう。
そこで今回のトランプである。
世界史的には、なんら意味を持たない令和という時代になってからの最初の国賓である。意味はなくても、新時代の日本の最初の国賓という栄誉を享受できた以上、トランプもオバマに倣いなんらかの返礼が必要である。
おそらくだが、その返礼は北朝鮮拉致被害者親族との会談であろう。ここで不愉快な予測をしておくと、アメリカ軍は日本人拉致被害者のためにアメリカ軍を動かすことは、まずないと思う。アメリカの兵士の命を駆けるに相応しい任務ではないからである。
しかし、アメリカ大統領がこの拉致被害者親族と会談したことは、日本人にとってはなによりの吉報であると思い込む人は少なくないはずだ。同時に北朝鮮の刈り上げデブ君は肝を冷やしているはずだ。
外交とは、かくあるべしの見本のようなトランプの言動であった。これだから、アメリカは油断ならない。オバマが核兵器の廃絶に一本の指を動かさなかったのと同様に、トランプも日本人拉致被害者救出の為に、実際に動くことはあるまい。私はそう確信している。
同時に日本は痛感すべきだ。本気で拉致被害者を救出したいのならば、その主役は日本であらねばならぬことを。私は少々悲観的なんですけどね。
何時の時代、どの国にあっても覇権国は我儘で傲慢だ。
もっとも覇権国自身は自らの振る舞いを傲慢だと自覚することは稀である。むしろ当然の権利だと思っている。
だがその傲慢な振る舞いで迷惑を被る国は、それを当然だと認める訳がない。どの国だって、自国ファーストである。相手が覇権国であろうと、その言い分に無条件に従う義務はない。
トランプ大統領から２５％の関税を掛られたシナが反発するのも当然である。でも、どれほど反発しても、アメリカに戦いを挑むことはない。北京政府はそれほど愚かではない。シナは軍事的にも大国だが、超大国アメリカの軍事力には遠く及ばない。
だから現在進行中の米中貿易戦争は、必然的にアメリカの勝ちとならざるを得ない。ただし、アメリカの貿易赤字の解消には、たいして役に立たないだろうと思う。
元を質せば、アメリカにあった生産工場が廃止されて、シナに移転させたのはアメリカの投資家たちの決定である。投資家＝株主であり、株主への配当を増やすために、人件費の高いアメリカの労働者を首にして、安いシナへ工場を移し、多額の配当を貪った。
首になったアメリカの労働者たちこそ、トランプ大統領誕生の土壌である。その事を誰よりも分かっている以上、トランプは彼らに職を与えねばならないと自覚している。
アメリカの抱える貿易赤字の大きな原因である日本との交渉は簡単だった。金持ち育ちの安倍首相とはプライベートで気があうだけでなく、トランプの抱える悩みも理解していた。トヨタを始め日本の大企業がアメリカに生産工場を増やす決定は速かった。
だが問題は、近年の貿易赤字の最大の原因であるシナである。元々シナにアメリカ企業の生産拠点を移したのは、他ならぬアメリカの投資家＝富裕層である。アメリカの労働者を首にして利益を貪った投資家たちこそ、アメリカの貿易赤字の最大の戦犯である。
如何にアメリカ最高の権力者である大統領トランプの力をもってしても、投資家たち富裕層に対して、工場をアメリカに戻せとは命令できない。その苛立ちが、貿易戦争といった形で火を噴いた。
アメリカの投資家たちが見捨てたアメリカの労働者たちを救済する方法は他にもあると思う。アメリカの道路や橋、上下水道設備の大半は、１９２０年代の黄金時代に作られたものが多い。
ところがこれらの公共財は老朽化が進んでいる。アメリカでＳＵＶ車が人気なのも、デコボコで走りづらい道路を走るためである。そのくらい、アメリカの公共財は朽ちている。
この公共財の再生事業を大々的にやれば、アメリカの建設業は再び復活する。経済の基盤は製造業である。建設と製造は大量の労働者を必要とするため、景気浮揚効果が非常に高い。
問題はその財源である。レーガン、ブッシュ、クリントン、オバマと歴代大統領が下げ続けた富裕層への課税を、再び強化すればその財源は得られると思う。しかし、さすがにそこまでは踏み切れずにいる。元を質せば、トランプ自身が超富裕層の出身である。
そこで、トランプ大統領は一番手が出しやすい外国との貿易赤字を口実にシナを叩いた。シナの経済開放と躍進は、アメリカの産業界の要望を受けてのものである。シナとしては、アメリカの我儘、傲慢ぶりは我慢しがたいものであろう。
特にシナ寄りではない私でも、今のシナの立場にはいささか同情せざるを得ない。でも、アメリカを追い越せ追い抜けと、次なる覇権国を目指しているのは、他ならぬシナである。
シナ自体、非常に傲慢な覇権国家であることは歴史が証明している。実際、近年の海洋進出のやりようも、それを裏付けている。とはいえ、冷静に現実を直視する判断力を持つのがシナの怖いところ。
今はまだ戦争では勝てない。である以上、シナは当面、なんらかの妥協を強いられるはずだ。だが、シナの怨念は深く濃く刻まれる。２１世紀の中盤以降、この二つの大国は、いずれぶつかる可能性が高いと私はみています。
なお、日本はアメリカの前線基地ですから無関係ではいられません。日本本土を攻撃する力がなかった北ベトナムとは違い、シナにはその力がある。その際、日本の平和憲法は、まったく役に立たないでしょう。
平和を愛する一国民としては、自分の死後に、日本列島が戦場になる悲劇を視ずに済むのは幸せだと、無責任に安堵しております。
日本は世界で一番社会主義が成功した国だという。
もちろん社会主義国ではないのだが、一理あると認めざるを得ない。その背景にあるのは、政府というか行政の社会に対する支配が行き届いているからだ。
狭い意味では行政指導だが、もっと広い意味で国民が役所の言うことに従いやすいことが、行政の支配の根幹にある。
だが、勘違いしてはいけない。確かに日本は、行政の指導の下に発展してきた国である。それを否定するほど、私は狭量ではない。しかし、常に行政が正しかった訳ではない。むしろ失政の多さも事実である。
それでも多くの面で、行政主導の下、日本社会が安定して成長してきたのは歴史的な事実である。失政を上回る実績があると認めるのに、私は吝かではない。
その一方、行政というか行政職、つまり役人には誤った認識がある。行政＝正しいとの思い込みから、現実が行政にそぐわない状態になっていることを、なかなか認識したがらない。
常に上から目線で、こうあるべきであると押し付けてくるのが、日本の行政の最大の悪癖であろう。これは、役人が社会の為にこうするのが良いのだとの確信の裏返しでもあるので、一概に悪いともいえない。
だからこそ、三権分立により、行政の欠点を立法と司法で監視するのだが、これがあまり上手くいってない。立法府（議員様たちだね）は、行政から如何に予算をかすめ取るかに汲汲としているし、司法は暗記勉強の弊害から現状が正しいと盲信しがちである。
これは、いざという時のお役所頼りの日本人気質が育んだ政治土壌でもある。社会が安定している時は良いが、変化に対しての適応力が鈍いことが最大の欠点である。
いや、鈍いというよりも、現状の変化を認める勇気がない。現実よりも、現状維持の夢を優先している頑迷さが、政府の発表する景気予測などから嗅ぎ取れる。
なかでも酷かったのは、今月に発表された定年７０歳延長である。７０ですぜ、７０歳。７０まで働けと政府は言っているのである。もうお気づきの方もいるだろうが、これは年金支給を７０歳からとしたい政府の悲鳴である。
もっと意地悪く言えば、６９歳までに死んでおいてねとの、政府の願望でもある。遺族年金の問題もあるが、とりあえず６９までに死んでくれれば、年金の死差益が出るのである。
別に驚くことではない。民間の生命保険会社は、この死差益あってこそ経営を維持できているのは、保険業務に関わっている人間ならば、当然気づいて然るべき常識である。
ちなみに、某保険会社では７０歳からでも加入出来て、年金支給は９５歳からという保険契約を売っている。銀行が飛びついて、預金者を銀行に呼び出して、その場で契約させて問題になったのはご存じの方もいるかと思う。
もちろん９５歳まで生きて、その後に年金を貰える方もいるだろうと思う。でも大半は・・・まァ死んでいるはずだ。保険会社に膨大な利益をもたらす優良な商品であることは確かだ。ちなみに銀行が、預金者を呼び出したのはクーリングオフを免れる為であり、その性悪さを裁判でも指摘されている始末である。
それに比べれば、定年７０歳との延長と、年金支給の延期は、それほど悪くないと、霞が関の快適なオフィスでほくそ笑んでいる役人がいるか、どうかは私は知らない。
知らないけれど、この定年７０歳延長が非常に無責任で性質の悪いものであることは誰でも分かろうというものだ。
まず、７０まで働ける業務がどれほどあるのか。誰だって年を取れば、体力も落ちるし、知力だって鈍くなる。年齢相応の働き方なら出来るだろうが、企業からすれば、若い労働力のほうがありがたい。
むしろ若い労働力を求める市場は今後増える一方だろうが、高齢者向けの労働はむしろ減っていくのが自然である。第一、本来ならば悠々自適で、長閑な引退生活こそ、高齢者には必要ではないのか。
そんなことは無視して発表された定年延長のニュースは、年金支給額の積立不足の現実に、目を背けて誤魔化しきれなくなった役所の悲鳴でもある。つまり日本年金機構及び厚生労働省の失政である。その失敗のつけは、定年延長と年金支給の延期で国民に払わせるつもりであろう。
このような非道な発表を、批判を交えず淡々と報じるしかないのが日本の大新聞やＴＶ局といったマスコミ様である。年金保険料を青天井の予算だと思い込んで、使い放題に使い尽くした官僚や政治家、それに群がる政治業者たちの姿が脳裏に浮かぶことさえなかったのが、日本の大マスコミ様である。
しかし、つくづく思うけれど記者クラブって便利ですねぇ。ええ、政府にとっては、ですけれどもね。
戦後の日本特有の怪現象の一つは、軍事よりも経済を優先することである。
表題の作品は、２００海里漁業規制が厳しくなってきた昭和６０年の４月、流氷漂うオホーツク海で遭難した第７１日東丸の事故と、その生存者たちを取材した力作である。
絶望的な状況から生還した生存者たちのドラマは、当然に胸を打つが、私は腹の底にどんよりとした怒りが湧いてくるのを自覚していた。
この海難事故は、船長らの操船ミスとして法的に片づけられている。しかし、著者の推測では、当時オホーツク海を潜航していた旧ソ連の原潜が、日東丸の曳航する底引き網に引っかかり、船は海底に引きづりこまれた可能性が高い。
実はこの海域はソ連とアメリカが激しく相対立する冷戦の海でもあった。判明しているだけでも、当時６隻の潜水艦がその海域で活動していたとされる。もちろんソ連は否定しているし、海上自衛隊も公式には否定している。
しかし、海難事故当時の天候は凪であり、通常の底引き漁中であった日東丸が操船ミスで沈むことは考えにくい。それゆえこの事故に強い関心を持ったＮＨＫの記者や、軍事評論家の小川氏は通称赤いクジラの呼ばれたソ連の原潜が事故の原因だと考えているようだ。
オフレコではあるが、自衛隊の退職した某幹部や米軍の在日基地勤務の情報関係者は、この事故はやはり赤いクジラの仕業だと漏らしている。この事件は当時、国会でも話題になったのだが、当時の日ソ漁業交渉を円滑に進めるため、与野党一致して口を封じてしまった観が強い。
北洋漁業で獲れたスケソウダラやカレイが日本人の食卓に並んできたことを考えれば、漁業交渉を優先する政治判断を間違っていると断じるほどには私は幼稚な判断は出来ない。
しかし、同じ船に乗りながら生き残った３名と、亡くなった１６名にとっては割り切れぬ思いは当然だと思う。事実、生き残った３名の口は重く、稚内から離れ、漁業からも身を引いてしまっている。
操船ミスが沈没の原因とされてしまった船長や漁労長の遺族が被った精神的な被害も、決して無視して良い物ではあるまい。
その一方で、冷戦の熾烈な戦場でもあったオホーツク海での漁業であったことへの疑問も、私には拭いきれない。喩えて言えば、実弾を装填して相互に構え合う緊迫した戦場で、中立面してノホホンと農作業をしているようなものだ。
ある意味、撃たれても仕方ない状況ではないかと思う。にもかかわらず、日本政府の対応は鈍い。長年北洋漁業で生活を支えてきた北国の漁師たちや漁業会社、食品化工会社に対する行政上の対応も後手後手であり、漁業関係者が憤るのも無理ないと思う。
戦後の日本は平和であったと思い込むのは、私に言わせれば欺瞞に近い。戦争という現実から目を背けて、偽りの平和の中で起きてしまった不幸な海難事故の犠牲者は、ある意味冷戦という戦争の犠牲者でもあるはずです。
それを操船ミスとして処理してしまう日本社会の欺瞞に、私は怒りを禁じ得ません。もう既に忘れ去られた事件ではありますが、この事件を誤魔化して処理した日本の厭らしさは、今も活きていると思います。是非、ご一読のほどを。
