わが家では、マイナ保険証は7月まで順調に使用できていた。
世間では他人と紐づけられていたなどの間違いが多々発生しているが、そんなことがなければ便利な部分もあると思っていた。
ところが、8月9日になって夫のマイナ保険証に問題が発生した。
夫は70歳を越えているので自己負担割合が2割になるのだが、それが反映されなくなり、そのままでは3割負担になってしまうのだった。
色々調べると、高齢受給者証が8月に更新されているのだが、そのタイミングで情報が消えてしまったようなのである。
そのため、既に送付されている新しい紙の高齢受給者証をクリニックに持っていって認識してもらう必要が発生してしまった。
それから夫が、役所や国保に問い合わせたが、なぜマイナ保険証に情報が入っていないのかはわからずどうにもならないとのことだった。
夫が問い合わせに疲れ果てたというので、私がデジタル庁のフリーダイヤルにかけて聞いてみたのだが、ここでもわけのわからない返答ばかり。
計3回問い合わせたが、同じことを質問しても三者三様の回答である。
1人目 単に役所や国保の人に聞いてもわからない。
デジタルPMOに問い合わせなければ調べることはできない、とのこと。
(この時点で、デジタルPMOというものが何であるのかよく理解できなかったので、役所にいる特別な権限のある担当者のことだと思い、再び役所に電話してしまったが、わけわからず。)
2人目 そもそも高齢受給者証の情報はマイナ保険証には入っていないので、医療を受ける時はマイナ保険証と高齢受給者証を持って受診するようにとのこと。
(なんだそうだったのか、これまでマイナ保険証でちゃんと2割になっていたのは、クリニックが気を利かせて以前の情報を引き継いで判断してくれたのだろうと思いこみ、一旦解決かと思った。)
だが、夫がネットで調べていると、マイナ保険証には高齢受給者証の情報も組み込まれているので1枚でOKとの記載を発見。そしてまたデジタル庁に問い合わせる。
3人目 高齢受給者証はマイナ保険証の中に組み込まれています、とマイナポータルの説明文を読誦して教えてくれた。
2人目の言ってたことが間違いであると判明。
しかし、皮肉なことに、この人の知識は間違いだったとはいえ、現状、今後はマイナ保険証のみならず、紙の保険証と高齢受給者証を持参して、自己負担額については念を押すのが一番確実な方法だと思える。
デジタル庁のフリーダイヤル相談窓口の人は、厚生労働省のワクチンに関する問い合わせなどと同様で、担当者は、その場で資料などの該当箇所を探し、参照してから答えている。
そのため、書いてある以上のことは言わないし、特段の知識や詳細なことを知っているわけではないようである。
・・・
結局のところ、何度も役所に電話などしているうちに、たまたま紐づけ作業が進展したのか、翌日に夫が別のクリニックでマイナ保険証を使ってみると、今度は高齢受給者証情報が組み込まれていたらしく、2割負担になったそうである。
おそらく、高齢受給者証のマイナ保険証へのデータ入力作業などが、人手が足りずに滞っているのであろう。紙の受給者証の送付作業はこれまで通りに適切に行われているが、マイナ保険証への対応の分だけ担当者の手間も増えてしまい仕事が追い付かないのではないかと思う。
自動的に紐付けられないというのは全然デジタルではなさそうだ。
追記:8/16
自分のことでなく、夫から話を聞いていたので、別のクリニックで2割負担になったと聞いてマイナ保険証が機能するようになったのだと思っていたのだが、今日夫の話をよくきくと、クリニックのほうで先月まで高齢受給者証の負担割合が2割だったことから、それを引き継いでくれたようだとのこと。マイナ保険証の機能が直ったわけではないとのことである。