創作 人生の命題 おわり）

漆原将司は、島田明美を通じて、看護現場の過酷さんを知る。

明美の先輩たちの話によれば、過去の時代には、2・8闘争があったそうだ。

だが、「ニッパチ闘争」後も永遠に看護師不足は続いているのだ。

彼は、看護現場の厳しさを知るとともに、彼女から彼女が信奉する宗教団体の会合に誘われたことから、彼女との距離を取り始めた。

「あのたの人生の命題は、何なの？」その日のもスナック「リボン」で二人はデートしていた。

明美は、過酷な職場のストレス解消のために、ワインを飲んでいた。

「命題？」問われた将司は、言葉が詰まる。

明美には、明快な目的があったのだ。

それは、あくまでも恋愛感情を起点にするもではなく、彼女が信奉する宗教団体へ彼を折伏するのであったのだ。

その折伏を契機として、彼は彼女から離脱していくのである。

 

参考

 

折伏とは「真実を語る」ことである。

人間の生命の真実を説いているのが「折伏の経典」と呼ばれる法華経。

折伏とは、つまり法華経の真髄である「南無妙法蓮華経」のすばらしさを 説くこと。

 

命題とは、正しいか正しくないかが明確に決まる文や式のこと。

 命題は、内容が正しい場合、その命題は真であるといい、一方、内容が正しくない場合、その命題は偽であるという。

• ･･･本には、そんな素朴な命題があって、思考も、探美も、挨拶も、みんな･･･ 太宰治「花燭」

• ･･･そんな素朴の命題も、ふいと思い出されて、いまは、この闇の中の一寸･･･ 太宰治「八十八夜」

参考

1968年「夜勤は2人以上　月8回以内」をの命題を掲げて、看護師増員を求めて看護師達が行ったストライキが行われた。

一方では、島田明美が信奉する宗教団体では、慈悲の看護の実践者を標榜する「白樺会」が発足されていた。

慈悲の看護の実践者「白樺会」は、 「生命尊厳の世紀」の太陽と輝くとして、 3月21日が発足の記念日である。

2024年の本年は、創立者が「白樺」と命名して55年の節を刻む。

厳しい環境にあっても、強く美しく、凜として立つ「白樺の木」の清楚で気品あるたたずまいが、「抜苦与楽」の看護に従事する女性たちに重なると考えられ、「白樺」との名称とした。

抜苦与楽（ばっくよらく）とは、苦しみを取り除き、安楽を与えることを意味する四字熟語で、仏教用語。

“慈悲の看護の実践者”の白樺の使命「一人の生命を守り、慈しむ心は、そのまま、強き“平和の心”となる」と強調されている。

現代は医療の進歩により、専門性の高い看護も求められ、分野によっては専門看護師・認定看護師が誕生している。 在宅医療の拡大に伴い、訪問看護師の需要も高まっている。

＜絶対に孤独にさせない＞と祈り、訪問し続ける。

希望を見いだせるまで諦めない――そんな思いで、今日も患者さんの元へ向かう白樺の友が全国にたくさんいる。

「わが使命として/病める人/心の傷ついている人を/どうか　励ましていただきたい」との創立者の指導を抱き締め、看護の道を歩んできた。

これからも励まし合い、切磋琢磨しながら、妙法の看護者として成長していく―としている。　

人知が及ばない領域—科学・医学には限界がある

人間は未知の領域には、謙虚であるべきだ。

被爆者問題は、科学や医学の限界を人間に突き付けているのである。

核兵器は悪魔の兵器であるが、その悪魔性や非人道性が真には理解されていない。

救済地域の線引きなど、元来できないはであるが、国・行政・司法という非人間性とも言うべき物差しは、どこまでも責任を回避に終始するのである。

被害者への過小評価がそれを如実に物語っている。

＜当事者意識＞が完全に欠落しているのだから、人は非人間的にも陥るのである。

被害者が現存しているのに、頭から否定している。

それは、人間の＜傲慢＞でさえある。

それは公害問題にも共通している。

「疑わしき被爆被害者」を、何時までも切り捨てるのであろうか？

国が定めた地域など、そもそも間違っているのである。

原爆の被害は、全くの＜未知の領域＞であり、現行の＜人間の尺度＞などでは到底及ぶはずもないのだ。

戦争は破壊 文化は創造

▼不動の自分をつくりあげる。

▼人を育てには君自身が立派になることだ。

▼自分の人生は環境のよって決まるのではなく、自分自身の心によって決まるのだ。

▼一番地道な活動が、一番大事な戦いである。

▼生命力が強くなるために、力強い声を上げるのである。

弱々しい声では、人の心に届かない。

▼大切な要件は、何よりも自身への揺るぎない確信である。

▼深く使命を自覚すれば、自身を磨き鍛え、人格を陶冶（とうや）していくことだ。

それには、挑戦心、忍耐力、責任感を身に着け、自身の人間的成長を図っていくことが極めて重要になる。

▼戦争の本質は、暴力、野蛮であり、その対極にあるものが文化である。

戦争が破壊であり、武力の抑圧である。

文化は創造であり、人間の内なる精神によって育まれる＜華＞である。

▼文化は、その民族や国家を理解する、最も有効な手がかりになる。

また、文化は固有性とともに共感性をもち、民族、国家、イデオロギーの壁を超えて、人間と人間を心結ぶ＜磁石＞の働きをもっている。

▼生命の発露として、新しい人間文化を建設し、広く社会に寄与するのである。

優れた文化・芸術を生み出すことは、人間の偉大さの証明することになる。

アフガン発のテロ

アフガニスタン

アフガニスタンは、1978年に成立した共産党政権が、伝統的な部族社会の秩序やイスラム教の思想と真っ向から対立したことから、反政府勢力が次々と勃興し、政情が不安定化した。その後、共産党政権による鎮圧が困難と判断したソ連は、1979年12月、アフガニスタンへの侵攻を開始した。

これに対し、反政府武装勢力が、「ムジャヒディン」（「ジハード戦士」の意）を自称してソ連に対する「ジハード」を開始した、いわゆる「アフガニスタン紛争」（注1）が勃発した。これに呼応した数万人に上る外国人が、アラブ諸国等から「ジハード」の名の下に同紛争に義勇兵として参加した。こうした義勇兵の中には、後に「アルカイダ」を設立するオサマ・ビン・ラディンや「イラクのアルカイダ」（現「イラク・レバントのイスラム国」（ISIL））を設立するアブ・ムサブ・アル・ザルカウィらが含まれていた。

ソ連が1989年2月にアフガニスタンから撤退した後、「ムジャヒディン」各派は、1992年4月に共産党政権を崩壊に追い込んで政権を樹立したが、政権の主体であったタジク人（イラン系）がウズベク人（トルコ系）、ハザラ人（モンゴル系）等の武装勢力とそれぞれ交戦を始めたほか、パシュトゥン人（イラン系）各派も軍閥化して内紛を繰り返したこと等から、武装勢力や軍閥が割拠する内戦状態となった。

その後、1998年に「タリバン」（注2）がアフガニスタンの大部分を支配したことで内戦状態は収束したものの、「タリバン政権」も、2001年の米国同時多発テロ事件の発生を契機とする米国等の軍事作戦によって崩壊した。同年12月には、国際社会の支援により、アフガニスタン暫定行政機構（パシュトゥン人で王党派のハーミド・カルザイを議長に選出）や国家再建のための移行政権が発足したものの、軍閥間の武力衝突が発生したほか、2002年7月に移行政権副大統領が暗殺され、さらに、2003年9月にカルザイ移行政権大統領に対する暗殺未遂事件が発生するなど、不安定な治安情勢が続いた。

2004年10月、アフガニスタン・イスラム共和国が発足すると、大統領に就任したハーミド・カルザイは、民族融和を掲げてタジク人、ウズベク人等の有力者を入閣させるとともに、国際社会と連携した復興を進めたが、「タリバン」による襲撃等が急増した。

2001年12月から、米国及び北大西洋条約機構（NATO）主体の国際治安支援部隊（ISAF）（注3）が治安維持活動を開始し、2010年後半には、最大規模となる13万人以上の兵力を全土に展開したが、国内の治安が安定しない中で2014年末に任務を終了した。その後、米国、NATO等は、2015年1月、1万3,000人規模でアフガニスタン治安部隊に対して訓練、助言等の支援を行う「確固たる支援任務」（Resolute Support Mission、RSM）を開始した（注4）。

こうした中で、「タリバン」は、2018年7月以降、米国との直接協議を開始し、2020年2月には双方が和平プロセスについて合意した（「ドーハ合意」（注5））。同合意には、アフガニスタンからの駐留米軍撤退も含まれており、2021年4月には、米国のバイデン大統領が、同年9月11日までにアフガニスタン駐留米軍を完全撤退させると発表した。駐留米軍の撤退が進む中、「タリバン」は、各地で攻勢を強め、8月15日に首都カブールを制圧し、アフガニスタンの実権を掌握した（注6）。こうした動きに対し、「タリバン」と協調する「アルカイダ」は、同制圧を「歴史的偉業」と主張する声明を発出した。

「アルカイダ」に関しては、2022年8月1日、米国のバイデン大統領が、7月31日にカブールで「アルカイダ」最高指導者アイマン・アル・ザワヒリを空爆により殺害したと発表した。「タリバン」と敵対関係にあるISIL関連組織「ホラサン州」は、2017年以降、アフガニスタン及びパキスタンでテロを実行しており、駐留米軍による掃討作戦強化等により、活動地域がアフガニスタン東部及びカブールに限定されるようになった。しかし、2021年8月の「タリバン」による実権掌握以降、「タリバン」への攻撃やシーア派住民等へのテロを増加させ、活動も全土で確認されるようになったと指摘されている （注7）。

また、「ホラサン州」は、2022年、カブールで、ロシア大使館付近での自爆テロ、パキスタン大使館への銃撃、中国人が頻繁に利用するとされるホテル （注8）への襲撃といった外国権益へのテロも実行した（注9）。

「タリバン」は、アフガニスタンの実権掌握後、「他の組織が他国を攻撃するためにアフガニスタンの領土を使用することを許さない」などと主張しているが、多数のテロ組織がアフガンスタン国内で活動している旨指摘されている（注10）。

タリバン」内の勢力である「ハッカーニ・ネットワーク」（HQN）（注11）については、複数のメンバーが、「アルカイダ」最高指導者ザワヒリ殺害後に、その家族を殺害現場となった住居から別の場所に移動させたとされる（注12）など、「アルカイダ」との関係を維持している状況がうかがわれる。

こうした状況から、「アルカイダ」は「長期的」、「ホラサン州」は「短中期的」な脅威とされている（注13）。