短夜の 切なくもなく 背伸びせり
梅士 Baishi
夜這いなれば短夜の逢瀬は切なかろうが、それは空想に
すぎない。
「おお、ジュリエット、もう一度抱きたいものを・・・。」
「ああ、ロミオ、わがままを言わないで、お父様が起きて
くるわ」
「明日は米粒一つ長くなる。I's my hope. I love you.」
そうして、窓からたらしたカーテンを伝い、ロミオが薄明
かりを降りてゆくのであった・・・。
また月曜日になったが、六月が終わろうとしている。
博多祇園山笠が一層せわしく準備運動を重ねている。
今週末には7月になり、飾り山が立つのである。
のんびりとしてはいられない。
さて、動画放送の実験を始めよう。
それが、今週の課題である。
パーソナルメディアの時代とは、群れを成すことから始
まる殻破りの革命である。
【 政治と経済は別物ではない 】
政治と商いは別物ではない。
商いのためには国も売るというのは商業道徳に反する。
商いの道もまた、国を富ませることに第一責任がある。
だから、企業も大いに政治に口出しして良い。
企業が国家経営の要でもあってみれば、政治献金も当然
のことである。
政治と経済が別物だと考えるから、政治献金が悪いこと
のように疑われるのである。
企業は大いに、国益を語り、商売で国益の道を開く役割
があるというべきであろう。
亡国左翼政権を支持し、左翼マスコミのスポーンサーと
なっている企業は、その政治行動について市場の選別を
受けるべきである。
消費者も、そうした政治経済一致の原則による企業の選
別不買をする判断力を持つべきである。
亡国民主党が滅亡するということは、これを支持した企業
もまた新旧交替すべき寿命を迎えているということを意味
する。
イオングループ、ブリジストングループは、亡国民主党の
金づるとして市場の支持を求めている。
中日新聞のスポーンサー企業、朝日新聞など左翼マスコ
ミのスポンサー企業もまた、そこに国益を図る戦略なしに
つながっているのであれば、同罪であろう。
すべからく、経営者は、事なかれ主義ではなく、国家に
対する姿勢を明らかにして市場に立つべきである。
民主主義とは、政治を離れて商売なしということでもある。
国益を図って企業活動するところに、商売の道があろう。
貧乏神を追い出すこと、国を豊かにすること、他国との
協力関係をつないでゆくこと、そこに職責がある。
目的手段において正統ならば、市場は信頼し、利益が正
当化されるであろう。
それが、本来の自由市場主義のモラルというべきではな
いのか。
勇気を持って、幸福実現党を支持し、政治献金を惜しま
ない、維新の志ある企業が多く、名乗りを上げてほしいもの
である。
立憲女王国・神聖九州やまとの国
梅士 Baishi
