難聴者の生活

難聴者の日々の生活から、人工内耳など難聴者のコミュニケーション、聴覚障害者の制度改革について語る。

再び青い字幕(3)

2008年04月19日 21時15分39秒 | 放送・通信
080419_2039~001.jpg080419_2042~001.jpg生放送の字幕は十秒近く遅れて表示される。

これは音声を聞いてから入力するので映像よりも遅れてしまうからだ。
ならば映像を遅らせて映像、音声、字幕を一緒に送れば良いと思うがいろいろ不都合があるという。
しかし、デジタル放送は映像を圧縮された信号を再び伸長するのに数秒かかっている。もともと遅れているのだ。

生放送のスポーツ番組に字幕放送が多いのは、話す人の音声が少ないからだ。
同じ生放送でも出演者が多いトーク番組は字幕はない。
生放送の字幕制作は高速日本語入力システムのスピードワーブロを使ったり、音声認識技術を使ったりしている。パソコン要約筆記のIptalkに似たシステムも稼働しているようだ。
http://www.forestdyne.co.jp/products/arti/top.html


オフラインでは字幕制作をスピードアップするためにNEONネオンを用いたりしている。
http://www.forestdyne.co.jp/products/neon/top.html

いろいろな課題があるが、聞こえない人のニーズを正面から受けとめて欲しい。
普通に家族と一緒に楽しみたいだけだから。


ラビット 記



再び青い字幕(2)

2008年04月19日 20時37分48秒 | 放送・通信
080419_2016~001.jpg080419_2018~001.jpg青いバックに白色の字幕は良く見ると、実況は白い文字だが解説者は水色の字幕だ。

青いバックに黄色の字幕や水色の字幕も文字に縁取りがあるのでかなり見やすい。
これは、テレビ受信機が持っているフォントだろうか。
放送局の送出する字幕データはどうなっているのだろうか?縁取りのあるなしも区別して送出しているのだろうか。

さあ北島の出場だ。


ラビット 記



再び青い字幕(1)

2008年04月19日 20時28分41秒 | 生活
080419_2003~001.jpg080419_2005~001.jpgNHKのニュースで夜8時からの「競泳北京オリンピック代表決定戦」の最初は、女子自由形800m決勝で柴田亜衣選手が一位になって、五輪代表になった映像だった。

19時51分のスタートだったので録画だが生放送の字幕だった。
青いバックに白色の字幕が実況中継。インタビューは青いバックに白い文字、答える柴田選手は黄色の字幕だった。

実況は早口でしゃべっているが字幕は一部だ。
スピードワーブロに編集を加えているのだろうか。
スピードワーブロは速記タイプなので聞いたままを打つ技術だが、入力者が字幕内容を考えているなら進歩だ。

北京オリンピックが楽しみだ。


ラビット 記 



聴覚・人工内耳センターとヒアリングセンター

2008年04月19日 03時03分40秒 | 生活
080417_1915~001.jpg080417_1915~002.jpg東京医科大学の「聴覚・人工内耳センター」の目指すところは何か、難聴医療の最先端を担うことと難聴児・人工内耳装用児教育との連携が中心のようだ。

人工内耳や高度難聴用補聴器を適合を医療の面を中心に言語獲得、心理的ケアも行う。
専門医やスタッフも揃え、各種の検査機器もそろっているようだ。


「聴覚・人工内耳センター」の受け入れられる難聴者は限定されるので、社会の大多数の難聴者への支援は別の仕組みが必要になる。

難聴者の抱えている問題は幅広く、その内容によって、適切な専門家や人が関わる必要がある。
「聞こえ」の問題から補聴器、バリアフリー、心理的ケアなど幅広い。


そのためには地域の難聴者支援ネットワークが必要だろう。児童の非行防止や高齢認知症の支援ネットワークなどは各地にある。


地域の耳鼻科医、言語聴覚士、保健師、ソーシャルワーカー、自治会や老人クラブ、社会福祉協議会、補聴器店、学校、、聴覚障害者情報提供施設、当事者団体、要約筆記サークルなどが難聴と難聴者支援方法を理解して、それぞれの専門機関やボランティアの支援者などが連携する仕組みだ。

そのネットワークにこの聴覚・人工内耳センターが繋がっているのが良いと思う。


難聴者当事者団体の活動は「コミュニケーション支援」、「耳マーク」、「バリアフリー」などだ。
「耳マーク」は難聴者問題の理解のための社会啓発の活動、「コミュニケーション支援」は要約筆記派遣など障害者自立支援法の障害者福祉制度を普及と利用する活動、「バリアフリー」はテレビの字幕から映画の情報バリアフリーなどだ。
これからは広範な難聴者を対象にした「聞こえの支援」や「障害者権利条約」の批准など就労、生活の場の情報保障も課題になっていく。


どの機関、団体、支援者、難聴者がどういう役割をもち、どう連携するかはこれから検討していかねばならない。


ラビット 記