柴咲コウ、アイヌの女性を追うドキュメンタリーのナレーターに。「強く美しい彼女の姿を見てほしい」

東京ニュース通信社　2021/2/17 07:00 (JST)
HTB北海道テレビで2月20日に「テレメンタリー2021 ポネオハウ －アイヌの私－」（午後4：00、北海道ローカル）がオンエア。テレビ朝日系各局でも随時放送される（https://www.tv-asahi.co.jp/telementary/timetable/）。北海道・帯広でアイヌ居酒屋を営む豊川純子さんは、アイヌの出自についてずっと隠し続けてきた。しかし、彼女が生きづらさを克服し、自分らしく生きるようになった理由に迫る。ナレーターは柴咲コウが務める。
帯広の屋台村「北の屋台」で、豊川さんが4年前にオープンさせたアイヌ料理を出す小さな店「ポンチセ」。名物は、アイヌ語で「骨のスープ」という意味の「ポネオハウ」。豚骨をじっくり煮込み、骨の周りの肉と野菜を一緒に食べる優しい味わいが特徴のアイヌの家庭料理で、豊川さんの家庭に受け継がれてきた「母の味」だ。
アイヌ民族の母親を持つ豊川さん。アイヌの出自については、つい数年前までずっと隠し続けてきたという。
「アイヌという言葉を聞くだけで背筋が凍るようだった」「自分がアイヌということは、なかったことにして生きようと思っていた」
今なお残るアイヌの人々への偏見。出自を知らない友人たちが、なんの気なしにアイヌに対する差別的な会話をしていても、反論することすらできなかったという豊川さん。自分の気持ちにふたをして、平気な顔を保つようにしていたという彼女が、なぜ、あえてアイヌ料理の店を始めたのか。
アイヌの自分を否定し、沈黙を守ってきた1 人の女性が、それまでの生きづらさを克服し、自分らしく生きるようになった理由とは。日常の中に息づくアイヌ民族への差別意識のなかで、懸命に生きようとする人々を追う。
ナレーターを務める柴咲は「豊川純子さんが温かな母の味だという、ポネオハウ。帯広の屋台でポネオハウを提供し、『私はアイヌです』と前を向く、強く美しい彼女の姿。そこに至るまでさまざまな葛藤があったことを今回知ることができました。悩み苦しんだ過去を感じさせないほど、笑顔がすてきな純子さん。ぜひ皆さんに見ていただきたい番組です」とコメントしている。
https://this.kiji.is/734530233547702272?c=516798125649773665

砥山観光の可能性探る ホテル業者らモニターツアー

北海道新聞　02/17 21:34

　イグルーの中でアイヌ料理を楽しむモニターツアー参加者（小川正成撮影）
　札幌市南区砥山の果樹園農家や市内の旅行会社など９団体が「アクティブビレッジ砥山実行委員会」を結成し、砥山地区を新たな観光名所とする取り組みを１７日に始動させた。同日は「ＴＯＹＡＭＡ企画」と銘打ってモニターツアーを催行。参加者が氷雪のかまくら「イグルー」を作り、内部でアイヌ料理を試食し、池の氷を円形に切り抜いて回転させる「アイスカルーセル」も楽しんだ。
　旅行会社やホテル会社が、札幌都心部と定山渓温泉に近く、八剣山や果樹園などがある砥山に着目し、昨年１０月に実行委を結成。新型コロナウイルス収束後を見据えて観光資源を開発しようと、住民から土地を借りてツアーを開いた。
　この日は、学生ら約１００人が参加。イグルーを自作し、内部にイスやテーブルを設置して宿泊施設のような内装にした。内部ではアイヌ料理「チェプオハウ」（サケ汁）などをすすって暖をとった。
　氷のメリーゴーラウンド「アイスカルーセル」は、釣り堀を借りて作り、直径１０メートルほど。氷上では模擬結婚式やアイヌ古式舞踊「イオマンテリムセ」（クマの霊送りの踊り）」を披露した。夜にはライトアップも行われ、ツアー客らが幻想的な舞台に見入っていた。
　実行委の大場昭彦事務局長は「アフターコロナに向けて『種まき』をした。北海道の新たな観光資源を発信したい」と力を込めた。
　実行委は、今回の取り組みの映像をツアー参加者らの協力で会員制交流サイト（ＳＮＳ）や動画投稿サイト「ユーチューブ」で発信する。４月以降、ツアーの商品化を進める方針だ。（五十嵐俊介）
※「チェプオハウ」の「プ」、「イオマンテリムセ」の「ム」は小さい字
https://www.hokkaido-np.co.jp/article/512565

領土返還願い「カムバックピリカ」 釧路出身アイドル秋葉さんが曲公開

北海道新聞 02/17 17:12 更新
　釧路市出身で関西を拠点に活動するアイドルの秋葉令奈さん（３３）＝大阪府在住＝が作詞を担当した北方領土や四島の自然がテーマの曲「カムバックピリカ」が完成し、動画投稿サイト「ユーチューブ」の秋葉さんのチャンネルで配信されている。秋葉さんは「根室や北方領土で歌いたい」と話している。
　秋葉さんは衣装や作詞などを自ら手掛ける「クリエーティブアイドル」で、「れなち」の愛称で活動している。秋葉さんのマネジャーによると、北方領土がテーマのアイドルの曲は異例。秋葉さんは２年ほど前に釧路市役所で北方領土返還を求める署名活動を見たことを機に「若い世代の北方領土への関心が低いと聞いたので歌にして伝えたい」と曲の制作を思い立った。作曲は関西の音楽家が担当した。
　曲名の「カムバックピリカ」は、「回復」を意味する英語の「カムバック」と、「美しい」や「豊かな」を意味するアイヌ語の「ピリカ」を組み合わせ、自然豊かで美しい北方領土返還への願いを込めた。曲の長さは約３分５０秒。「手を伸ばせばすぐそこ」「美しき北の故郷よ」と北方領土について歌い、「鳥は行き交う」「海が見ている」などと雄大さに驚いたという島の自然への思いを歌詞にちりばめた。さらに北方領土が返還されて誰もが島に渡れるようにとの願いも込め「カムバック」と繰り返している。
　ロシア人への友好を示すとともに、停滞する領土交渉が少しでも前に進めばとロシア語の格言「フシェー　パド　ボーガム　ホージム」（みな神の下で歩き回っている＝「どんなことでも起こりうる」の意）も歌詞に盛り込んだ。
　当初は「北方領土の日」の２月７日に合わせて制作し、根室市内で歌う予定だったが、新型コロナウイルス感染拡大でかなわず、同日に「ユーチューブ」のライブ配信で初披露した。秋葉さんは動画の中で「北方領土に行きたいし、もっと島について知りたい。根室でこの曲のミュージックビデオも作りたい」と思いを語っている。（今井
https://www.hokkaido-np.co.jp/article/512443

森氏辞任を後押しした経済界 五輪スポンサー企業の”影響力”とは

ニュースポストセブン　2/17(水
　女性蔑視発言で東京五輪・パラリンピック組織委員会の会長を辞任した森喜朗氏。最終的に同氏の辞任を後押ししたのは、菅首相でも小池都知事でもなく、企業イメージの悪化すら恐れたスポンサー企業の“意向”だった。いったい五輪スポンサー企業の影響力はどれほど大きなものなのか──。雑誌『経済界』編集局長の関慎夫氏がレポートする。
　森喜朗会長による問題の女性蔑視発言があったのは2月3日のJOC臨時評議会の席上だったが、当初はこの発言がここまで大きくなると予想した人はほとんどいなかった。
　メディアの報道も、翌4日の朝刊では朝日新聞が社会面で報じたが、読売新聞は一切触れていない。しかし、大手メディアに代わってSNSがこのニュースを拡散した。その結果、4日午後には謝罪会見に追い込まれ、その態度が不遜だったことから、SNSはさらに盛り上がった。
　それでも森会長の辞任は「あり得ない」ことだった。オリンピック開催まであと5か月、3月には開催か中止かの最終判断が下る。この段階でトップが退くことは、運営上大いに問題がある。謝罪会見の翌日、森会長はいったん辞意を表明するが、それを周囲が押しとどめたのもそれが理由だ。
　そのためIOCも「謝罪会見をもってこの問題は終わった」としていたが、2月9日になると一転、「森発言は完全に不適切」と批判に転じ、その後、辞任は避けられないムードが醸成されていく。この間、何があったのか──。
TOPパートナー、トヨタの発言力
　そのヒントとなるのが、2月10日に開かれたトヨタ自動車の決算会見での一コマだった。
　この会見で長田准執行役員は、「（森会長の発言は）トヨタが大切にしてきた価値観とは異なっており誠に遺憾」との豊田章男社長のコメントを読み上げた。
　トヨタはワールドワイドスポンサー（TOPパートナー）という、オリンピックの最上位のスポンサーとなっている。TOPパートナーは現在、世界で14社。日本企業としては他にパナソニックとブリヂストンの2社、そのほかではコカ・コーラやGEなど世界的企業ばかりが名を連ねている。
　TOPパートナーは全世界で五輪マークを使ったCMやキャンペーンを展開する権利を持つが、それだけに契約するには300億円以上が必要だと言われている。なかでもトヨタは、2018年の平昌冬季五輪から自動車会社として初のTOPパートナー契約を結んだが、そのスポンサー料はTOPパートナーの中でもダントツで、1000億円を大きく超えたとも言われている。
　豊田社長のコメントは、IOCにとって最大のスポンサーの発言なだけに大きな意味を持つ。その前日にIOCの態度が急変したのも、トヨタを筆頭としたスポンサー企業の意向を受けたためと考えるとわかりやすい。
　現在のオリンピックは非常に大きなお金が動く。それだけにスポンサー企業の意向は無視できない。
NFLチームでもあった差別批判
　これはオリンピックに限った話ではない。米国で圧倒的人気を誇るアメリカンフットボールリーグ「NFL」。このNFLに「ワシントン・レッドスキンズ」という老舗チームがあった。
「あった」と書いたのは、このチームは昨年のシーズン開始前、「レッドスキンズ」が先住民族に対する差別だとの批判を受け、前季は「ワシントン・フットボールチームズ」という仮のチーム名で戦わざるをえなかったからだ。
　レッドスキンズに対する批判は以前からあった。しかしチームオーナーは「絶対に変えない」と拒み続けていた。しかし昨年、「BLM（黒人の命も大切）運動」が起こり、それがレッドスキンズにも波及。最後はフランチャイズスタジアムのネーミングライツを持つフェデックスや、NFLと関係の深いナイキなどがチーム名変更を求めたため、オーナーも従わざるを得なかった。
　この時は、80以上の投資家グループがスポンサーに対し書簡を送り、影響力を発揮するよう求めているが、その背景にはSNSなどで盛り上がった市民の意向を、スポンサー企業が無視できないという現実がある。仮に無視を続ければ、不買活動につながりかねず、企業業績悪化につながりかねない。
五輪史上最大の“集金力”を発揮した森氏
　これは五輪スポンサーにも当てはまる。事実、豊田章男コメントと前後して、多くの五輪スポンサーが森発言に対する批判を表明している。
　五輪スポンサーには、前述のTOPパートナーと、リージョナルスポンサーの2種類がある。TOPパートナーはIOCと契約するが、リージョナルスポンサーは、大会ごとに大会組織委員会と契約する。
　東京2020の場合、組織委と契約した企業数は60社以上。そのスポンサー料の合計は、推計で4000億円を超える。過去の大会でのスポンサー料は1500億円前後、東京2020はオリンピック史上、最大の“集金”に成功している。
　このスポンサー集めに力を発揮したのが、森会長だった。首相経験者ということもあり、森氏の人脈は政財官・スポーツ界など、至るところに広がっている。しかも、通常、スポンサー契約は1業種1社だったものが、組織委はIOCを動かし、1業種複数社の契約を可能にした。
　たとえば銀行では三井住友銀行とみずほ銀行、航空会社ではANAとJALが揃ってスポンサーになっている。新聞社にいたっては、読売、朝日、日経、毎日、産経、北海道新聞の5社にものぼる。
　組織委はこれらスポンサー企業の顔色をうかがった。コロナ禍により大会が1年延期されたことで、大会運営には追加費用が生じている。その経費をまかなうにもスポンサー企業の協力が必要だ。事実、国内スポンサー全68社は昨年12月、計220億円を超える協賛金の追加負担を受け入れたばかり。
　しかも大会が無観客で行われた場合、チケット収入がゼロになるため、その補填も必要だ。それを考えると、組織委としてはスポンサー企業の意向は最大限、尊重する必要がある。
「誰が後任になっても……」
　そのスポンサー企業が恐れたのは、SNS上で激増した不買運動の呼び掛けだった。実際「消費者から苦情や抗議を受けるなどの影響があった」と打ち明ける関係者は多く、スポンサーを降りるべきだとの声が寄せられた企業もあったという。
　このままでは企業イメージの低下にもつながりかねない事態に、「まさかコロナに加えて、こんなドタバタに巻き込まれるとは……」と困惑するばかり。これを鎮めるには森発言を否定するしかない。こうしてスポンサー企業からの批判が相次ぎ、発言から9日後の2月12日、森会長は無念の中で辞任を表明したのである。
　いま、森会長の後任選びが急ピッチで進められているが、スポンサー企業からは冷ややかな視線が向けられている。
「組織委の立て直しや森氏の後任選びは早急にやっていただきたいが、今さらスポンサー契約の見直しもできない中、われわれとしては何とか東京五輪が開催されて成功することを願うばかり。そのためには誰が後任になっても構わない」（スポンサー企業関係者）
　結果的には、多くのスポンサーを集めたことが、森会長の辞任を後押ししたのだから皮肉というほかない。このまま巨額の協賛金を支払ったスポンサー企業が割を食う形になるのか──。残された時間はわずかだ。
https://news.yahoo.co.jp/articles/be325f8e340aed0b0646ab36464871016a2ae285?page=1